闇雲に資格をとっても意味がない！？

資格、検定といえば履歴書、職務経歴書にもって威力を発揮するもの。

いざビジネスの現場に出るとOJT(実務トレーニング）が主体となり、「勉強のための勉強」をかるんじてしまうビジネスパーソンもいる。

しかし、昨今の資格ブーム伴って、コツコツ習得にを目指している若年層の会社員も少なくない。

資格習得に必死にならなければならないのは、ミドル層である35歳前後から45歳ぐらいまでの間のビジネスパーソン。

この世代は部下を抱えてマネージメントにも視野が向くようになりつつ、現場のプレーヤーとしてもまだまだ自己練磨していかなければならない世代。

昨今吹き荒れているリストラの嵐から自衛をするためにも資格取得を真剣に考えていくべきだろう。

では、どのような資格が自己防衛に最適なのだろうか。

40代といえば、マネージメント系のスキルは見逃せないところ。

昨今では社内研修の内容については、メンタルヘルス系、モチベーション系の研修もコンテンツ化され、社内、社外でもりあがっています。

資格は国家資格、民間資格など様々なものがあり、続々と投入をされているのが現状です。

もちろん、これからのマネージメント系スキルの取得を後押しする動きも活発化している。

経理財務系などでは、簿記、FASS（経理、財務スキル検定）などの取得の際に受験費用補助を行ったり、昇進の条件となっている会社も増えています。

メンタルヘルス系の資格取得は管理職昇進の要件定義にしている会社も多くなっているのが現状であり、心のケアと人材育成を担うことになっています。

資格のトレンドは、マイナンバー検定や知的財産管理技能検定など、注目のビジネスワードを冠にした資格、検定も登場をしています。

今後はどのような資格がブレイクするかはわかりませんので、常にアンテナを張り巡らせて、業務とリンクする資格を取得するようにしましょう。

王道、流行、メンタル系資格がバランスよくトレンドになっている

ミドル層をターゲットにして最強の資格と言われるのが、中小企業診断士。

以前から全世代に対して手堅い人気だが、大リストラ時代を鑑みて、転職や出世のためではなく、独立の可能性も視野に入れることができるため、各世代で高評価になっている。

中小企業診断士は行政書士と同様に難易度が高いというのが特徴である。

国家資格としての価値もあり、難易度もそれなりに高いことから、バランスを保てる国家資格として考えられている。

希少性が担保されているというのも特徴です。

ビジネスの現場では王道、スタンダードな資格を取得しておくことが必須条件になっています。

人材マーケットで頭1つ抜き出したいのであれば、弁理士、公認会計士、司法書士など難易度の高いものでなければなりません。

メンタル系の資格が人気になっているのは、時代背景が裏付けられるものであり、逼迫した問題でもある。

これから管理職を目指すのであれば、健康経営、CSRの観点を鑑みて、メンタルヘルスケアに意識を向けていくことも必要である。

一方、トレンドよりとして浮上しているのが、データ解析系、知的財産系であり、いざという時にはリスクヘッジになる資格。

管理者として資質と問われる資格もあるので、これからも注目をしておく必要があるでしょう。