世界最大の統計調査データプラットフォームでドイツのインフォグラフィクスを紹介しているハンブルク(Stadt Hamburg)にあるStatista GmbHのデータ・ジャーナリスト(data Journalist)のカタリーナ・ブッフホルツ(Katharina Buchholz)の報告として2023年09月15日に、食料品の配達は長い間「電子商取引の最後のフロンティア」と考えられてきたが、新型コロナウイルスのパンデミックと近年次々と登場した新しいオンライン配達サービスのおかげで、現在では多くの先進国や新興国でかなり普及している。

しかし、食料品の通常の到着方法に関しては、国によって依然として大きな違いがある。
パンデミックの前から企業がさまざまな配達コンセプトを実験しており、食料品のオフライン配達も存在するインドでは、競合他社よりも一歩リードしており、回答者の60％が食料品配達の利用者であると回答した。

Statista Consumer Insights によると、メキシコと韓国でも調査対象者の52%が同様の回答をした。
2022年から2023年に調査対象となった21カ国のうち、食料品配達のもう一つの大きな市場はイギリスだった。

イギリスでは、食料品配達がパンデミックの娯楽となり、現在49％が食料品を主にオンラインで注文している。

米国の回答者のほぼ40%が食料品配達の利用者であると回答しました。

この調査で食料品の配達に関して最も臆病な住民は日本とスイスで、食料品の配達を受けていると回答したのはそれぞれ20％と10％だけだったと伝えている。

ただし、技術的にはコールド・チェーンの確立で、世界中に鮮魚や野菜が輸送できるようになった。

日本の場合は、自宅の届けるより、スーパーやコンビニが完備し、自分の目で確かめて購入している。

特に野菜は、笹塚のマルシェのように、朝採れたものが店頭に並び、昼過ぎにはバーゲンで値引販売されている。
これを届けてもらっても品質管理が追いつけない。

特に笹塚では、電動キックボードや電動自転車シェアサイクルの低価格レンタル「LUUP」が浸透し、今も「LUUP」ステーションを各スーパーやコンビニで2〜3台分を確保し、住宅街にもどんどんステーションを設置され、ちょい乗り、乗り捨てが可能になってきている。

各スーパーやコンビニにとっては客寄せと使用手数料の両面のビジネスにもなる。

こんな便利な住宅で、食料品配達は不要である。

全く別のインフラフ登場し、ビジネス環境が浸透し始めている。

これは、韓国やメキシコと違う。

もう、食料品配達は昔話になった。変化はさらに便利になった。楽しくなった。

ファッションになった。

食料品配達は危険なドライバーに豹変し、事故でどんどん消えている。

カタリーナ・ブッフホルツは、まだ日本の状況を理解していないようだ。

https://www.statista.com/chart/27222/share-of-respondents-who-use-a-online-grocery-delivery-service/
https://www.statista.com/topics/4876/us-online-grocery-shopping-consumer-behavior/
https://www.statista.com/global-consumer-survey/tool/38/fod_usa_201900?bars=1&index=0&absolute=1&missing=0&heatmap=0&rows[0]=v3002_delivery_type&tgeditor=0
https://www.statista.com/topics/1915/online-grocery-shopping-in-the-united-states/