ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）が世界的な普及期に入り、日本国内でもFIT制度の変化をにらみながらソーラーシェアリングへの新規参入がこれまで以上に増えています。

既に運用が始まっているソーラーシェアリングは2,500～3,000件程度と推測され、農林水産省による2018年度末時点の統計では1,992件が一時転用許可を受けているとされています。

その事例の分析結果から、「生き残るソーラーシェアリング」の条件を整理してみました。

過去の事業に学ぶ生き残り条件

ソーラーシェアリングを行う上で必要な農地の一時転用許可は、制度が始まった当初だと3年ごとに許可の更新が必要でした。この更新申請の状況を見ると、概ね10％程度の事業が許可を更新せずに脱落しています。

もう一つ、現在運用されているソーラーシェアリングで発生しているトラブル状況を見ていくと、全体の11％で営農に関する何らかの問題を抱えており、その過半数が営農者に起因する農作物の収穫量減少です。

これからデータから、これまで行われてきたソーラーシェアリング事業はどんな問題点を抱え、それを乗り越えられた/乗り越えられなかった理由は何なのかを知ることが、これから先「生き残るソーラーシェアリング」の条件を明らかにすることにも繋がります。

今月のEnergy Shiftの連載記事で詳しく解説していますので、是非ご覧ください。