朝日新聞は南京大虐殺や従軍慰安婦等、様々な捏造報道で日本国と日本国民に莫大な損害を与えただけではなく経済の面でも天文学的な大損失を与えたのである
2020年01月31日
産経新聞を除くメディアや政治家、経済人達が共産党一党独裁国家である中国の悪に対して腰が引けた対応をするのは、中国が人口13億人の国で、（実態は誰にも分からないが）世界第二の経済大国である態様だからである。
朝日新聞はイランの支配者の一人であるソレイマニ司令官を「清貧の人」と報道したらしい。
日本をデフレに追いやったのは朝日新聞である事を明らかにした私は日本で唯一の人間であると言っても過言ではない。
あの時も朝日新聞は「清貧の思想」を持ち出したのである。
あの当時、日本のGDPは550兆円、米国は750兆円だった。
あれから20年超が経過した今、安倍首相が獅子奮迅の活躍をして大凋落を食い止めたが、それでも日本のGDPは、当時と大差はない。
一方米国のGDPは2,336兆円（1ドル＝109円）である。
つまり、あれから米国の経済は3倍超の成長を遂げ、日本の経済は、やっと20年超前に戻した。
朝日新聞は南京大虐殺や従軍慰安婦等、様々な捏造報道で日本国と日本国民に莫大な損害を与えただけではなく経済の面でも天文学的な大損失を与えたのである。
さて本題である。
朝日よ、清貧の思想というのなら、経済に目がくらんで中国の諸悪に目をつぶる、見逃し続けて来ただけではなく、彼らに与し続けてきた態度は、完全なる矛盾である。
清貧の思想が、朝日の哲学のなのであれば、日本のみならず、世界に向かって、清貧の思想で、中国の諸悪に戦おうと呼びかけなければならないのである。
朝日新聞とは何を体現しているのか。
似非モラリズムが正に嘘であること、ポリティカル・コレクトネス等も全くの嘘であることを表しているのである。
それは、朝日新聞と同調して来た国際社会も同様なのだ。