若者が陥る不動産投資のワナ 「フラット35」の不正利用が相次ぐ【WBS】。これを読んで感じたのは投資をするならその対象について勉強した方がいいし、ルールがわからないまま投資をするのは相手のカモにされてしまうということ。あと、不動産投資を始め自己破産に追い込まれるケースは多発しているということで、多発しているということはニュースなどでも注意喚起のために報道されて知っている人もいるだろうに、このようなケースに陥ってしまうのはなぜなのか。LINEは2023年上期のインターネット利用環境に関する調査を行い、スマホの利用者は96％で高水準を維持し、Z世代の多くがSNSを普段の情報源として利用し、そのSNSの目的として一番多いのが暇つぶしで、他に自分の興味関心の分野の情報収集やトレンドのチェックなどを行っており、このようなニュースはチェックしていないか、届いていないのではないかと考えている。なので、Z世代に限らず、幅広い情報に普段から増えることは自分の身を守るためにも重要だと考えている。

ロボットを導入したら社員が増えた？　北陸中小企業が示す自動化と採用の好循環。ロボット導入によって目視で多い日は1日に数千点の部品を検査することがあった検査などは削減され、作業者の負担を軽減できているのは評価できる。また検査基準を「人の感覚」から「数値化」したことで、顧客からの信頼も高まっているのは良い。あと、工場見学でロボットを見て関心を示し、そのまま入社して担当者になる、または新しい取り組みを魅力に感じて入社を決めた社員がいることから、手作業が古いわけではなく改善の源は全て手作業から生まれるが、人は新しいことなどを求めたがるのではないかと感じた。

米紙「日本は環境にやさしい石炭利用を目指しているが、これはほぼ実現不可能だ」。アンモニアと石炭を混焼する新技術にはメリットもありますが、アンモニアの供給課題や生産に伴うエネルギー消費、再生可能エネルギーとの比較などによって議論が生じる。地球温暖化対策や持続可能なエネルギーの導入において、技術の有効性や将来的な展望を考慮する必要がある。またンモニアと石炭の混焼においては、アンモニアのエネルギー密度の低さを補うため、石炭の使用量が増える可能性がある。これにより、石炭の利用量自体が増えることで、地球温暖化対策の観点から疑問視される。

半導体原料生産に200億円補助　経産省、JFEスチールなど。経済産業省は半導体原料の生産設備などに最大200億円を補助すると発表し、半導体の原料となる希ガスの生産やヘリウムの備蓄などにかかる費用を支援。国内での安定的な半導体生産に向け、原料の確保を後押しするようだけど、半導体の原料となるものは、どこの国から確保するのだろうかと疑問。国・政府が原材料の輸出に規制をかけてしまえば、安定的な半導体生産をすることはできないと考えている。