今次の、一連のいわゆる『コロナ禍』と、付随する『”コロナ・ワクチンと称される劇薬”を接種するよう、行政府とマス・メディアから執拗に圧力をかけられている実情』を、身をもって体験する中において、私は、日本国憲法（以下、憲法）に対する考えかたを１８０度転換することにしました。

私は、積極的改憲派から離脱します。

必要に応じて、憲法を改正することは、あって良いと思います。したがって、憲法の一字一句、変えてはならないといった超護憲派になるということではありません。

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① 憲法第九条の改正に『反対』します

第九条【戦争放棄、軍備及び交戦権の否認】
　１　日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
　２　前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。

これまで、私は、とくに憲法第九条の改正を主張し、日本国に国軍を復活させるべきと訴えていましたが、その考えを転換し、憲法第九条はそのまま、改正しないで良いとの考えに立ちます。必然、日米安保体制は維持し、自衛隊は保持します。つまり、現状維持で良いとの考えです。

もし、私たちの国に国軍を復活させても、日本国の政府指導者や主要な国会議員が、悉くDS（ディープステート／世界の政治・社会・文化・産業・経済・金融・食料・医療・環境その他一切を各国政府の背後で支配し操作している勢力）の意向に、何ら逆らうことができないでいる限り、国軍を担う日本国の若者たちが、自らの生命を私たちの国そして同胞のために捧げるのではなく、虚しくも、単に若者たちの生命は、DSの戦略のためのみに提供され、DSの企てのみに従って、世界中の戦場で犠牲にさせられるのが明白だからです。

そんなことになるのなら、国軍復活など必要ありません。
憲法第九条は、そのままで。自衛隊も、これまで通り。それで良いのです。

戦争放棄・武力行使禁止条項に加え、自衛隊が憲法に明文化されていないから積極的に攻撃的戦闘に踏み切れない、そのもどかしさがあってこそ、日本国は軍事面でDSの言う通りには振る舞わず、
「憲法第九条の制約がありますから……」
と、のらりくらりと交わすことができていたのです。それで良いではありませんか。

日本国の国軍兵士たちが、日本国と日本国民のために生命を捧げるのではなく、DSの言いなりになって、DSの企みのままに殺されてゆくのを座視するぐらいなら、憲法第九条の戦争放棄・武力行使禁止条項を貫いて、意図的に、これを改正することなく、自衛隊のみを保持し、
「私たちには、憲法の理想があり、攻撃的な戦闘行為に加わることはできません」
と、きっぱり拒否し続けるほうが正しいと思えるように、私の考えは変化したのです。

私たちには、かつての経緯から、そのように判断する権利があります。

思い出してください。
そもそも大日本帝国が、二十世紀の中頃、アメリカを筆頭とする当時のDS連合との一大決戦に完敗した後、日本国憲法は、そのDSによって作成され、日本国を占領していたDSの圧倒的権力を背景に、強制的に制定させられたのです。
日本国民は、そんな憲法であっても従順に受け入れ、現在に至るまで大切に守っています。
この憲法には、戦争放棄・武力行使禁止条項によって、国軍すら持たずに絶対平和を希求するという、ある意味、現実政治を度外視した、極端なまでに理想的な、究極の平和思想が込められているからです。
この平和思想は、実は、DSが日本国と日本国民を弱体化させ、将来に亘って日本国が再びDSを脅かすような存在とならないように、一種の呪いを込めて日本国民を洗脳し、日本国に強いたものでした。

今より後は、そんなDSの企みを逆手にとってやろうじゃありませんか。
あえて、憲法第九条を全く手付かずのまま、しっかり残す。
もともと、DSが作って強制したのですから、奴等に文句は言えません。
皮肉にも、強制された憲法第九条なのに、”意図的に”改正しないで残すことが、今より後、日本国民の生命を脅かすDSの関与を弱めることに役立つのです。

② 緊急事態条項の新設に『反対』します

憲法に緊急事態条項が無いことによって、今次の、一連のいわゆる『コロナ禍』にあっても、日本国では、いわゆるロックダウン（社会封鎖）を強制されることはありません。
また、憲法に緊急事態条項が無いことによって、現在の『”コロナ・ワクチンと称される劇薬”を接種するよう、行政府とマス・メディアから執拗に圧力をかけられている実情』においても、日本国では、ワクチンが任意接種であるという大原則を守ることができています。
憲法に緊急事態条項が無いため、行政府が勝手に日本国民の基本的人権を制限したり停止したりできないことが、功を奏した形になっているのです。

将来において、再び今次のような『偽パンデミックを起こし、そのショックと恐怖を利用して、強制ロックダウンによって社会・経済を衰弱させ、最終的に、得体の知れないワクチンと称される劇薬の接種を一般国民に強制する』といった、DSの悪辣な人類削減計画を実現させないよう、憲法に緊急事態条項を新設させてはなりません。

③ 憲法第二十四条の改正には引き続き『賛成』します

第二十四条【家族生活における個人の尊厳と両性の平等】
　１　婚姻は、両性の合意のみに基いて成立し、夫婦が同等の権利を有することを基本として、相互の協力により、維持されなければならない。
　２　配偶者の選択、財産権、相続、住居の選定、離婚並びに婚姻及び家族に関するその他の事項に関しては、法律は、個人の尊厳と両性の本質的平等に立脚して制定されなければならない。

条文中、『両性』を『両者』などに、また『夫婦』を『配偶者双方』といった表現に改めるだけで良いと考えます。
将来的に、同性結婚を認める世論が高まることを想定してのことです。

積極的改憲派だった、この私が、まさか日本共産党と同じようなことを言う羽目になるとは、もちろん想像すらしていなかったことですが、人類削減計画の牙を剥き出しにし始めたDS支配の深い闇と対峙するのに、もはや政治思想など、何の意味もありません。

一連のいわゆる『コロナ禍』と、付随する『”コロナ・ワクチンと称される劇薬”を接種するよう、行政府とマス・メディアから執拗に圧力をかけられている実情』を、身をもって体験する中において、純粋に、どうする／しないことが、日本国と日本国民のためになるかを考え続けた結果、私は、上述のような結論を導きました。

極めつけの現実主義に則った結論であると、私は考えています。