Wikipediaを読んでいたら・・・

1864年頃の州地図が目に入り、「うっ、これは・・・」と妄想に火が付きました。そして、NIKKEI FT the Wold の記事に触発されて＊＊＊＊＊

20〇〇年、合衆国は、かりそめの大統領の下、合衆国解散を宣言し、1864年をモデルに領土を確定し、それまでの連邦政府は各々の国へ分散させ、各国は独自に国際連合への加盟を申請した。

2024年、大統領選挙最中、米国共和党はトランプ氏支持派とその他の保守系支持派に分断し、共通の大統領候補を立てることができずにいた。同時に米国民主党も中道と左派の亀裂が深まり、現職大統領を当選させる動きが減退していた。

米国国民は、政治の混乱に怒りを示し、各地で大規模なデモが発生し、ベクトルの違う各々の考えを声高に主張しつづけた。そこに、中国とロシアの諜報機関による情報操作がしみわたり、歴史上まれにみる動乱の様相を見せた。

州知事たちは、自身の管轄する州の治安維持のため州兵を導入し混乱を治めようとする。だが、治まり切れない隣の州の混乱が波及し、その波は強弱をもって米国全体を包み込み一向に収まる気配がなかった。

急遽、全米知事会が招集され、各州の治安維持について協議が行われ、治安維持の方法や混乱波及の収束方法を論じ、おおよその一致点を見出した。実行へ移すことに合意し、州政治の強力なリーダーシップの下、州兵が果敢に混乱を収束させ、一時期、沈静化した。

だが、

全米知事会で合意した内容の執行中に各州の温度差が表面化し、行き違いなどから州同士に諍いが生まれ、その亀裂は深まる一方となった。現職大統領の裁定により、一時期は収まるものの、再び、非難の応酬を繰り返すことになる。

やがて、

政治の混乱は続くものの、ようやく大統領を選出した合衆国。だが、混乱のありさまを世界は目の当たりにし、米国への信用不安が増大していく。

投資が米国から逃げていき、アジアへ流れていく。欧州への投資も活発化し、アフリカへ投資が波及する。米国も投資を呼び込もうとするが、連邦ではなく各州が独自の投資案を世界に示す事例が増加した。

原因不明ではあるが、世界最大の金保有国である米国から金が徐々に減っていく現象がみられた。代わりに各州の金保有量が増大傾向にあり、州の安全保障への備えではないかと憶測を呼び始める。

ウクライナ紛争やゼロコロナ対策で経済的に振るわない彼国も米国衰退の背景で情報操作により息を吹き返す。

世界のオピニオンリーダーは、特にアジアにおいては米国駐留軍について疑問を呈する論が増えていく。「ほんとうに米国は我々を護ってくれるのか？」という疑念だ。"弱っていく米国" を前提にした論議が喧しい。

欧州はNATOの枠組みとは別の軍事同盟創設へ動き出す。「欧州は欧州のための軍事力を有する」とする論議が盛んにおこなわれる。

世界各地に点在する米国駐留施設の周りで「アメリカは出ていけ！」デモが増えていく。いわいる「米国の頸木」からの自由を主張しているのだ。

世界の消費大国は、中国・インド・欧州へ移っていく。消費の力を借りて発言力も増していく。「もはや、米国の世界ではない。」と言い切る主導者も現れ始めた。

東側諸国と言われた国々も米国から距離を置く西側の国々も、各々に情報操作を繰り出し、世界の情報は混とんとしていく。

最初に米国に見切りをつけたのは、全米知事会であった。すでに各州は世界の中進国より豊かな経済を有し、統治に関しても自身を深めていた。「世界から頼られないアメリカ合衆国などいらない。われわれは独立を目指す。」と宣言することになる。思想や統治方法に近い州ごとに連合を組み、州より大きな国を形成していく。

米軍は州兵に分散され、核兵器は全米知事会で何度も討議されたうえで、分配管理することになった。世界に点在する駐留軍は州に割り当てられ、駐留している国と新しい条約を結ぶ。条約には「われわれは、責任をもってあなた方同盟国の国民を護ります。」と高らかに詠っている。

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う～ん・・・長すぎましたね、この妄想。前に書いた妄想が絡み合って、長くなってしまいました。まぁ、この後、２００年は米国は健在で、ただ、新しい世界統治の知恵がでてきて、立ち位置としてどうなっているかは不明。と、まだ、妄想が止まらないのであります。