こんにちは！

筋肉痛(ツー)を超えた筋肉4(フォー)くらいの痛みで生きてる喜びを実感している、かぐやです。

今回はEDUFESUのアーカイブ2本目を見て学んだことのまとめです。本質的なところは同じだと思いますが、ぜひ最後までご覧ください。

◆DNAが変化を嫌う◆

人間はそもそも変化を嫌う。生き残るための本能だ。ここを取っ払って改革に乗り出すためには相当なエネルギーが必要である。

「変える」ことに抵抗がなくなった人からすると、そんなに大したことではないかもしれない。でも、そうではない人からするとハードルが高い。

その人たちにも届くように情報を伝える必要がある。そこにある思いを変化を嫌う人たちにも共感してもらえるように、伝える必要がある。寄り添うっていうのは難しい単語だけど、誰も敵ではない。いかに味方にしていけるか。

ってこれを書きながら「書くのは簡単だな」とニヤッとしている自分がいる。まぁ続けよう。

◆イノベーター理論◆

まず、大前提として新しくチャレンジしようとする人がいて、①それを理解し、②共感し、③自分ごと（主体化）にして、④行動に移す、という流れでイノベーションは進んでいく。

デジタルというコアな要素を引っ張り出して、何か協力できるポイントはないか、考えて連携を図っていく。とりあえずやってみる段階に入ればあとは効果検証と継続性に入っていく。

僕は、新しくチャレンジしようとする人でありたい。そう思って活動している。まだまだ活動は小さいが。そろそろ現場に入って実践してみる段階に入ってきている気がする。

別に僕の活動が正解というわけではない。間違っていることかもしれない。でも常に自分に対しても変化を求め続けたい。そしてより良い環境やより良い教育、もっと広くみると、より良い日本を目指してできることを少しずつやっていきたい。

◆Why, What, How◆

イノベーションやアクションを考えるときに、まず初めに考えるべきは、WHY。

なぜその活動をするのか。ここが明確でないと改革はうまくいかないと思う。理解、共感を得る段階では、このWHYの説明が重要である。

「働き方改革」だとしたら、勤務時間外労働を減らしていくため、より良い教育を子供たちに提供するため、といいったところに焦点を当てることはできるだろう。

そしてなにをするのか、どのようにするのか、というところを仮説と検証を繰り返しながらちょっとずつ改善しながら地道に進めていくしかない。

多少思いの差異はあっても軸にある目的が同じであると良い。それは団体の活動においても感じるポイントである。それぞれの思いは多様であって良い。でも“共通言語”があって、それが明確に提示されていれば活動は自然と定着していく。

逆にそこがぶれていると、なかなか進まない。教員・保護者・管理職・教育委員会が持っている“共通言語”とは何か。そこを明確にして進めていくと良いだろう。できるだけ多くの立場の方に通じるものを見出していきたい。

◆業務の効率化◆

業務の効率化におけるフレームワークが7つあるという。

標準化
廃止・簡易化
平準化
自動化
集約
移管
外部化

一つ一つ見ていきたいところだが、時間の都合上ここでは省略する。単語を見たら大体の具体例は想像できるだろう。

どれもああそうか。と思えることであり、全ての作業においてこれらを当てはめることができると考えている。

その一つ一つの業務に対してどのようにフレームワークにはめていけるのか。そのノウハウを落とし込む専門家が学校内に入って動くことでちょっとずつ改善していくことができるだろう。

当たり前のことだが、ここは僕自身の課題でもあり、1日の中でいかに吸収率を高めていけるのかを考えるきっかけとなった。

このnoteもその一つである。

例えば、noteの最後にはいつも自己紹介、SNSリンクのテンプレを挿入している。この文章はGoogleドキュメントに保存しており、コピペして使用できるようにしている。しかし、アプリを開く時間やアプリを開いてさらにページを開くという作業を考えると、一発で開けるような環境にできないだろうか、と考えることも可能である。

「要領が悪いんです」という人がいるが、本当にそうなのだろうか。もちろん得意不得意の中に入るものではあるかもしれない。でもそれは思い込みの可能性もある。やり方を知り、それを反復するだけでも相当な変化を生み出すこともできると思う。だからやってみることが大切だ。

◆プロフェッショナルの方に任せる◆

教員が担いすぎる問題については昨今から議論されているテーマだろう。学校教育に導入されるものがどんどん増えていく。

足したら減らさなければ必然的に業務量は増えると分かっているのに、引き算をすることを知らない。「そりゃ残業時間は増えるよね」って話である。

そもそも教育の第一義的責任は家庭にある。

（家庭教育）
第10条　父母その他の保護者は，子の教育について第一義的責任を有するものであって，生活のために必要な習慣を身に付けさせるとともに，自立心を育成し，心身の調和のとれた発達を図るよう努めるものとする。
2　国及び地方公共団体は，家庭教育の自主性を尊重しつつ，保護者に対する学習の機会及び情報の提供その他の家庭教育を支援するために必要な施策を講ずるよう努めなければならない。（教育基本法より抜粋）

この文面を理解していたらあれもこれも学校の責任に押し付けようとするご家庭もちょっとは落ち着くだろうか。いや、それは分からない。

でも、そもそもこのことについて学ぶ機会は非常に少ない。社会科の学習で僕は「教育基本法」を読んだことがある気がするが、保護者になってから教育基本法を学ぶ機会があるのかと聞かれたら、“ない”だろう。

話は逸れたが、学校が今担っているものが本当に学校である必要があるのか。その点を考え直す必要がある。教育は学校だけのものではない。社会全体で行っていくものである。教育を担うのは「学校の先生」だけだという認識だから、あれもこれも学校が担うべし！と考えてしまう。

大きなポイントとしては、「地域に開いていく」ことだろう。これも散々言われていることであるが、まだまだ。まだまだ学校は閉鎖的である。いや、閉鎖的すぎる。

地域の人がもっと学校に関われるようにする。
学校の先生が担っているものを少しずつ地域にも落とし込んでいく。

“部活動の地域委託”がその一つだと思うが、理想のあり方を追求することは難しいが、価値がある。プロフェッショナルと言われる人たちはすでに多く存在している。地域にはいろんな活動をしている方がいる。その方達に協力してもらえる体制というのは簡単に築けるものではない。

でも地道にやっていくしかないのである。

◆まとめ◆

今回もまた自分ごとにしながら学んだことをまとめていった。これを読んでくださった方にはぜひ「自分ごと」にしてアウトプットして欲しい。

そう言っている僕自身も、やっぱり動くことに抵抗がある。現場に入ってみる段階に、と言ったが実際に担うとなるとその責任は大きい。じっくり考えて、でもできることはやっているつもりである。ちょっとずつ、ちょっとずつ。

このままでもいい。十分である。でも、やりたいと思い続ける限り、やろう。

（2962字）

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＜プロフィール＞
筑波大学体育専門学群4年。体育・スポーツ経営学を専攻し春から大学院へ進学。大学の授業を通して部活動や教育など社会的な課題から「地域づくり」に関心を抱き2020年9月にmulti-Regionを立ち上げ、中高大の15名で運営中。多様性・居場所・選択肢をテーマに「今できること」にフォーカスした活動をしている。小学校および中高の保健体育教員免許取得中。学習サポーター、学童支援員、家庭教師として働く。その他Teacher Aide茨城支部長、読書会、イベント等行っている。春よりオンライン家庭教師開業予定。

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