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【国際競争力】イノベーションはなぜ途絶えたか 科学立国日本の危機 by 山口栄一

こちらの本は、以前に、「【国際競争力】日本の研究は、もはや世界トップクラスではない?Natureが2023年10月25日に掲載」のブログを記載した時に、日本の研究開発力に関して気になったので調べていたら、引っかかってきた本。

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2016年出版と少し前の本だが、2023年に読んでも勉強になる点が多かった。日本の科学技術力の凋落が、米国の追随であったにもかかわらず、米国はその後SBIRプログラムで見事に転換した一方で日本はそうではなくなった原因の洞察が非常に分かりやすかった。


物理学、材料科学、生化学・分子生物学の分野での論文減少

日本からの学術論文数は物理学、材料科学、生化学・分子生物学の分野で、2004年から減少の一途をたどっている。物理学をさらに詳細に見てみると、素粒子物理学は増加しているものの、応用物理学と物性物理学の減少が甚だしい。
応用物理学・物性物理学・材料科学は、いわば物質に関する科学であり、半導体やナノテク、その先にある量子力学産業を支える学問である。生化学・分子生物学は、iPS細胞や免疫制御、遺伝子組み換えなど、これからの医薬品産業、とりわけ先進医療に不可欠な学問にほかならない。日本では、 21 世紀を担うイノベーションに直結している最も重要な領域において、科学のアクティビティが急速に下がっている。

イノベーションはなぜ途絶えたか


イノベーションはなぜ途絶えたか

この原因として、日本は 80 年代初頭から大企業の研究所における科学研究を中心に技術革新を行なってきた。ところが、大企業は 90 年代後半に研究機関を次々に閉鎖・縮小していった。その結果、大学院生が自らの創造性を社会に発揮できる機会は大幅に減り、若者は民間企業に入っても研究はできないと判断した。物性・応用物理学、材料科学、生化学・分子生物学を修める若手研究者はどんどん減り、結果的に論文数も減った。

米国に倣い1990年代後半に大企業は研究機関を閉鎖・縮小

続きは、こちらで記載しています。


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