厚生労働省は11日、医療スタートアップのCureApp（キュア・アップ、東京・中央）が開発した禁煙治療向けスマートフォンアプリを保険適用すると決めた。治療用アプリとして国内初の保険適用となる。医薬品のように医師が患者に処方し、患者がスマホにダウンロードして使う。アプリによる助言や指導で禁煙を支援する。

中央社会保険医療協議会（厚労相の諮問機関）の総会で了承した。12月1日に発売する。紙巻きたばこの禁煙治療に使う。診療報酬は2万5400円。アプリのほか一酸化炭素を測る機材の代金も含まれる。患者はこのうち原則3割を負担し、初回通院時に1度、医療機関に支払う。

遂に保険適応となりましたね！日本初のデジタル療法です！
CureApp社のプレスリリースも記載しておきます。

　株式会社CureApp（本社：東京都中央区 代表取締役社長兼医師：佐竹 晃太）は、ニコチン依存症を対象とした治療用アプリである「CureApp SC ニコチン依存症治療アプリ及びCOチェッカー」（以下,CureApp SC）が中央社会保険医療協議会（中医協）より了承を得て、2020年12月1日より保険収載される運びとなったことをお知らせいたします。治療用アプリ・デジタル療法の保険収載は国内で初めての事例となり、禁煙治療領域に限っては世界でも初となります。

本邦初の治療用アプリの製造販売承認は、2020年8月22日でした。
嬉しくて以下のnoteを書いています。

日本でのデジタル治療薬（デジタルセラピューティクス：DTx）が本格的に使用されることになり、このデジタルの流れは加速しそうです。

とくに、行動変容が病態改善につながるような疾患との相性がいいとされているため各社が取組んでいます。

デジタル薬は従来の医薬品に比べて副作用が少なく、数億～数十億円の費用で開発できる利点がある。従来は1000億円以上を要していた新薬開発のコストや期間を削減できる。ここにきて国内の製薬会社や医療機器メーカーが相次ぎ開発に乗り出している。

上記のような開発費用の低減という背景もあり、今回のCureApp社、塩野義製薬、大日本住友製薬、サスメド、アステラス製薬、田辺三菱製薬、テルモなどの国内製薬企業やStart-upが開発に乗り出しており、日本におけるDTx開発が花開こうとしています。

最後にAnswersNewsさんの8月末に記事をご紹介します。

近年、国内の製薬業界で急速に進んでいるデジタルの活用。製薬各社は、デジタル技術を取り込もうと外部との提携を加速させています。国内の製薬企業を中心に、デジタル分野での協業関係を「デジタルセラピューティクス（DTx）・治療支援」「研究開発」に分けてマッピングしました。

どのような関係になっているのかを見ると、とても面白いです。と言うか個人的にこういったのを納品物で作っていたので、作るの楽しいだろうなぁって気持ちで見てしまいました、、、

とにかく、製薬業界のデジタル利用は幅広く、今回のように治療薬としてのデジタルもあれば、研究開発におけるでデジタルもあるわけでかなり利用範囲も広いのがお分かりになると思います。

今後デジタルヘルス、デジタルセラピューティクスと言った言葉をよくみるようになると思っていますので、見かけたらチェックしてみて下さい。

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