12月初旬にNHK-BSで放送された番組『美の壺』は、「仰ぎ見る幸せ　天井」とのタイトルで、全国の有名建築の天井美に焦点を当てました。大徳寺・黄梅院（京都）、増上寺・光摂殿（東京）、ホテルニューグランド・レインボールーム（横浜）、伊勢神宮の茶室・霽月などと並んで紹介されたのが、この記事にもある山津見神社拝殿です。火災で焼失した、その天井絵の復元に尽力した一人が加藤久美先生。オーストラリアと日本の両国で自然環境や地域文化の保護などに実践的な取り組みを進めてきました。“サステナビリティは地域の精神文化に宿る”とする加藤先生に、その認識のあり方についてお聞きしました。

環境への意識を高めたオーストラリアでの暮らし

――地球規模で環境問題が顕在化する中、世の中では様々なことがサステナブルの視点から語られるようになっています。サステナビリティの課題に長く取り組んでこられ、大学ではサステナブルツーリズムについて研究されています。その背景についてお聞かせください。

元をたどれば、1986年からオーストラリアのメルボルンで、高校の外国語指導補助教員として働いたことがきっかけでしょうか。まず現地で暮らす中で自然豊かな大地の魅力にぐいぐい引き込まれていきました。そして社会を覆う自由な雰囲気にも大きな影響を受けたと思います。

オーストラリアは、歴史的にまだ若く多民族多文化の国家ということもあって、日常においても様々な課題について積極的に意見交換をするような場がとても多く、しかも内容は十人十色が当たり前。でも、前例にはこだわらず、異なる意見も新しい考え方として普通に受け入れられます。現地で暮らし始めた当初、個人的に一番つらかったのは、そういう場で意見を求められても答え方がわからなかったということ。英語力の問題ではなく、しっかりとした自分の意見や考えを相手に伝えることができなかったということです。そこで何とかその壁を乗り越えようと、「私は何について意見が言いたいのか」と自らに問い続け、結論として、やはり興味関心の強かった「環境問題」というところに行きついたわけです。今にして思えば、子供の頃からいつも自然が身近にある環境で育てられ、その中で覚えた自由な感覚の記憶なども遠因となったのかもしれません。

――オーストラリアでの暮らし、そこで触れた大自然や自由な空気に影
響を受けたと。

環境問題と言っても、当時はまだ気候変動というよりも自然保護・保全の問題が主流でした。オーストラリアは森林資源が豊富な国ですが、半面、例えば南部に浮かぶタスマニア島（州）などでは、地域が生きていくためにやむを得ず森林伐採を続けているという状況もあり、抗議運動も活発化していました。

その頃は同時に、愛国心というか、“自分たちの住む土地を守る”という住民意識が非常に高まっていた時代でもありました。オーストラリアは数世紀に及ぶ移民国家ですが、何世代も経てそうしたアイデンティティを固めつつあったのです。自然破壊への抗議運動の他、タスマニア原生林など国内各地で世界遺産登録（拡張）の動きが目立っていたのも、その延長線だったのだろうと思います。

この流れは自分とも無関係ではなく、例えばタスマニアで伐採された樹木はウッドチップに加工され紙の原料として輸出されますが、その輸入元の多くが日系企業だったりするわけです。そうした現実の中で、日本でも問題意識を高めなくてはと自分なりに動き始めました。

――サステナビリティ研究の一環として実践活動もされた。

ただ、やみくもに断固反対という過激なやり方だけでは進歩がないこともわかっていましたから、自分たちも日本の消費者の一人として呼びかけを行い、皆がウィンウィンの状態になる方法を模索しました。日本に向けては例えば、タスマニアの地域の人たちと共に、『もののけ姫』の上映会などを実施して、問題の深刻さに気づいてもらおうと取り組んだりもしました。

そして一連の活動を経験する中で、やはりサステナビリティの問題というのは、自分たちならではの手法で進めていくことがとても大事なのではないか。その考え方に基づく実践が自分自身の根本なのではないかと思うようになったのです。こうした取り組みを懸命に続けるうちに、当初２年の予定だった滞在期間は、気づけば20年にもなっていました。

若い人たちの暮らし方、考え方は大きく変化

――帰国後、大学で研究を続けながら、2018年に観光庁の「持続可能な観光ガイドライン策定委員会」の座長を務められました。

２年間でしたが、まず感じたのが日本の観光政策の中で、サステナビリティを推進できることの素晴らしさです。このこと自体が大いなる前進であり、世界的に見ても先駆的な取り組みだということでした。

結果的に、「持続可能な観光推進モデル地区」はこの３年で計41地区が選定され、20年にはGSTC（世界持続可能観光協議会）国際基準の政策指針として『日本版 持続可能な観光ガイドライン（JSTS-D）』も刊行されました。またそれに伴う人材育成プログラムも実施されており、私も関わりながら進めています。国際的なSDGsの潮流もあって、近年は、事業者連携なども含めて、サステナビリティは皆で取り組むべきものという意識が世の中に定着してきたように感じます。とてもよい流れですね。

――観光・旅行業界のサステナビリティへの対応はどうご覧になりますか。

観光業界はコロナ禍前には、2030年に訪日外国人客6000万人という数値目標を掲げ急激に伸びていました。その一方で、地方ではまだ受け入れ体制が十分には育っておらず、地域によっては対応しきれなくて様々な問題が生じたというのが現実です。コロナ禍を経て、そうした点について一旦、落ち着いて考える時間ができたというのは、ある意味ポジティブに捉えることもできると思います。

サステナブルツーリズムといっても、具体的な部分では旗振り役が必要です。そこを自治体が担うのか、ＤＭＯ（観光地域づくり法人）が動くのかは地域によるかと思いますが、いずれにしろ専門知識を持った人が中心になり、それを組織としてサポートしていくという構造づくりが重要だと考えます。“サステナブルツーリズムは熱意がある人が頑張る”みたいな雰囲気はよくないと思いますから。

その意識を高めていくには時間がかかりますが、一方で若い人たちの考え方や暮らし方はすごく変わってきているのも事実。最近、仕事で上高地（中部山岳国立公園）を訪れ、地元の若い人たちと交流する機会があったのですが、彼らの多くは、都会に住む必要性を感じていないようでした。むしろ、自分のライフスタイルに合った生き方をしたいと東京から移住してくる人も結構多いそうです。彼らには、ゴミを減らす、家族と過ごす時間や地域コミュニティを大切にする、食品の安全性に注意するといったサステナブルな意識も確実に高まっていると感じます。

国立公園についても認識が変化しており、従来はただ「守る」「規制する」という捉え方でしたが、近年は、むしろ自然環境保全のため観光的にどう「活用」するかという前提に転換している。今さら「サステナブルツーリズム」という言い方をしなくても既に理解・実践されているということなのでしょう。まだ少数派かもしれませんが、そんな意識を持って観光したいという消費者も増えているようです。

持続性の本質は、理想を目指して一歩ずつ努力すること

――観光と環境保全は、時に対立的になる部分もあるように思いますが、その意識変化も進んでいるということですか。

そうですね。問題解決に向けては、過激なアクティビズムだけでは前に進まないということなどもわかり始め、様々な意識が変わってきているのも確かです。私もこの大学に来るまでは、観光とは真逆の立場にいたように思います。ですから最初は、直接的なサステナブルツーリズムという形ではなく、むしろ環境文化保全、環境倫理、アクティビズム（積極行動主義）、住民意識などを中心に教えていましたが、そこから私自身の認識も変化しているということです。

「皆で森に住みましょう、車に乗るのはやめましょう」と言っても現実的ではありません。そうではなく、理想の形を目指して一歩ずつ努力していくというのがサステナビリティです。そこに「究極のゴール」というものは全くありません。技術もどんどん変わります。例えば今、プラスチックは敵視されていますが、もしかしたら将来はその方がよいオプションになっているかもしれません。常にもっといいやり方、より皆が幸せになれる方法、何か違う認識があるだろうと考える。多分、それが本質なのだろうと思います。

――そのあたりについて大学ではどのように伝えていますか。

学生には、まず何か１つ自分の好きなことをテーマにするように言います。「癒しの音楽とは」「誰でも入れるカフェ空間とは」「富士山の癒し効果とは」・・。とにかく興味のあることを題材にして、それをサステナブルの視点で柔軟に発想転換し、プロジェクトに仕上げていくことが大事なのだと思います。

サステナビリティとは、国際会議のテーマとされるような大袈裟なものではなく、結局、一人ひとりが日常生活の１コマをどう変えるかということです。自分一人で何が変わるのかということではなく、100人がそれぞれ１つ意識を変えることで何かが動くかもしれない。それでいいのです。
個々の学生の小さな認識変化が、就職先の企業やさらに社会へと波及し、１つでも具体的な提案につながっていけば、結果として大きなインパクトを生むことになるということです。

衰退する土地の精神文化、その保護体制づくりが急務

――1人だけの大きな一歩よりも100人それぞれの小さな一歩、ですね。ところで大学の研究指針に「自然だけでなく文化、伝統そして人々の精神性を守ることも『持続性』の一つの大切なカギ」とも示されていますが、これはどのような意味でしょうか。

自然というのは自由を体感できる半面、注意していないと危険な目に合うような部分もあります。研究で日本各地を訪れて、例えば熊などの狩猟を専業とするマタギや素潜り漁の海女さんたちと活動を共にしたり、お寺でクジラの供養をされている尼さんの話などもお聞きしましたが、彼らのコミュニティには、「これは獲ってもよいが、あれは駄目」。理由は不明ですが「この場所立ち入り禁止」など言葉にしにくい暗黙のルールが多々あります。そうした自然にまつわる独特の精神文化といったものに興味がありました。

オーストラリアでも、先住民の間には言葉に表しにくいサステナビリティがあって、それが儀式や音楽、踊りなどで表現されている事例があります。日本の捕鯨文化にしても、海外の反捕鯨団体に説明を尽くしても理解を得るのは困難ですが、そこには深い精神性が確実にあるわけです。恐らくこれを理解することこそが、地域におけるサステナビリティの根本ではないかと思うのです。喫緊の問題はそれがどんどん消えていること。地域の高齢化が進み、農業や林業、水産業の担い手が激減し、独自の地域文化も明らかに衰退している。日本にとって大変な危機なのです。

本当は、サステナビリティなどという言葉で曖昧にするのではなく、こうした地域の精神文化をしっかり守っていく体制をつくることがもっと大事なのではないでしょうか。ガイドラインのKPIを目標とする進め方はもちろん重要ですが、地域の知恵を守り続けることを軽視するならば本末転倒ではないかとも思います。

――地域独特の精神性を守ることが持続的な社会にとっても重要だと。

独自に立ち上げた「種の絶滅研究会」では、ニホンオオカミの絶滅を研究テーマの１つにしています。かつて日本全土で見られたニホンオオカミは毛皮にするため、土地開発のために乱獲され、1905年に奈良県の東吉野で米国人が毛皮を買ったという記録を最後にその姿は確認されていません。オーストラリアでも、固有種のタスマニアタイガーが1936年に動物園で最後の1頭が死にました。いずれも人間によって絶滅に追い込まれるわけですが、人間の責任については問われません。でも結果的に天敵のニホンオオカミが滅んだ結果、生態系が壊れてイノシシやシカが増えすぎ、今や人間社会に害を及ぼす存在となっているというのが現実なのです。

震災で痛む村人の心を救ったオオカミ信仰の神社

――ニホンオオカミの絶滅を研究されている。例えばどのような取り組みですか。

この史実も踏まえて、特に興味があったのはオオカミに対する人間の精神文化です。地域によっては、オオカミは山の神の使いとして里に下りてきて、役目が終わると再び山にお帰りになるという、いわば神様のご眷属なのです。

例えば福島県の飯館村に山津見神社という古いお宮さんがあります。全国でも珍しいオオカミ信仰の神社で、拝殿の237枚のオオカミの天井絵で知られていました。

飯館村はご承知の通り、東日本大震災の被災地で全村避難の対象となりました。オオカミ信仰の神社がある村が、震災による原発事故で一時的に人が住めなくなった。それはある意味、種の絶滅ということと何か重なるような気がしました。絶滅に追いやられたオオカミが村を守るご眷属様としてそこにいても、今度は人が住めなくなった。種の絶滅という観点で、人間社会のあり方についてすごく考えさせられたわけです。

当時、福島市に避難されていた宮司の奥様は、「お寺には門があるが神社にはない。神社を閉めることはできないのです」という考えを示します。村の皆さんは各地にバラバラに避難されていたわけですが、それで何がつらいかというと、畑に行けないのも無論ですが、何より家族にも近所の人にも会えないことでした。震災後、神社はそういう村人たちの立ち寄るコミュニケーションの場になっていたそうです。地域にとってとても大事な場所だったのです。

――オオカミ信仰の神社が地域の人々の心の拠り所、貴重なコミュニケーションの場だったわけですね。

ところが、この神社が震災後の2013年４月に火災に見舞われ、オオカミの天井絵も含め全焼してしまったのです。ただ調査研究の過程で、偶然にも焼失の直前に全ての天井絵を写真に収めていたのです。奇跡的なことです。

それで写真を元に何とか復元したいと、あちこちに相談したところ、日本の文化財復元の第一人者である東京藝術大学大学院の荒井経教授にご快諾いただくことができ、26人の研究生の皆さんもご協力くださいました。原画は、明治期に主に地元の人たちが描いたものだったようですが、やはり神様に捧げたいという祈りや思いが込められています。学生さんたちがその気持ちも汲み取って素晴らしく仕上げてくださいました。3年後の2016年、復元された約240枚のオオカミの絵が、再建された拝殿の天井に見事によみがえり、2019年にこの取り組みは完結しました。

今では写真を撮りに来る方も増えているようですし、参画くださった学生さんの中にもこれを機に福島や東北に興味をもった人もいると思います。人の往来が生まれたという意味ではツーリズムにつながるわけですが、地域の皆さんに何か楽しみを持っていただけたということがもっと大事だと思います。避難先からご自宅に戻れるようになるのがもちろん最重要ですが、何か新しいもの、美しいものをつくって、それを楽しみにしていただく。心の拠り所にしていただく、というのもとても大切なことではないでしょうか。

多様化する地域文化、そして小さく循環する社会へ

――地域の大きな危機を、ただ一念で共に乗り越えられた。地域住民にも先生にもその土地の文化への強い思いを感じました。

例えば、オーストラリアやニュージーランドではコミュニティの集まりがあると、まず最初にその土地の伝統所有者（トラディショナルオーナー）に敬意を表す挨拶から始まります。先住民へのリスペクトがとても強いのです。オーストラリアはある意味、侵略の歴史の国です。キャプテンクックがこの大陸を発見したわけではなく、エアーズロックもエアーズさんが見つけたわけではない。「発見した」と言ったにすぎません。それは既にあり、その地にはもっと先に住んでいた人たちがいたのです。

エアーズロックも今は、先住民の言葉で「ウルル」と呼ぶ人がほとんどです。そして彼らにとっては「神聖な場所」ということで、2019年10月からは登ることも禁じられました。これは日本では、富士山が精神的な文化遺産とされていることと同じことなのですが、それがサステナビリティだと思うのです。

――社会的な潮流も強まっているようです。

そう思います。やはり、これまでの世界的なグローバリゼーションの波に対するローカライゼーションの動きだと思います。マスツーリズムの歴史も同様に、地域の画一化を進めた部分もありますが、今はそこから脱却する流れが起きていて、地域文化の多様化やユニークさが重視されるようになっています。地方で暮らしたいと考える人が増えていることとも無関係ではないでしょう。

経済的にも東京の大きな会社に集中するのではなく、地元企業が地元のために、という形が普通になってきている。エネルギーも含めて、地域で小さく循環する構造がいいように思います。それがサステナブルツーリズムにつながれば、なおよしです。

――ありがとうございました。

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和歌山市の丘陵地に和歌山大学はあります。キャンパスに並び建つ鉄筋の研究棟の中で、１つだけ目を引く黒っぽい木調の低層棟が観光学部です。加藤先生はここを拠点に、飯館村の他、南相馬市や大熊町などの復興支援、東北お遍路プロジェクト、熊野古道やサンティアゴの巡礼の道の連携を通じた持続可能な地域づくり支援など、多数のプロジェクトを推進。「本当はサステナビリティという言葉で曖昧にしないで、地域の精神文化をしっかり守っていく体制づくりがもっと大事では」との言葉を具現化する取り組みを実践しています。
先生は、『日本版 持続可能な観光ガイドライン』刊行に寄せて、「世界基準にコミットし、地域の状況に合わせて適用していくことは、興味深い課題です。‥‥世界のネットワークの一員として、持続可能な観光への旅をともに歩むことは、充実したやりがいのあるものであると確信します」と期待を込めて記します。「常にもっとよいやり方を求めて努力し続けること」。サステナビリティのゴールなき旅は続きます。