本投稿では、マーサージャパンが2022年に実施したスタートアップ企業調査の結果報告と考察を解説します！
各社の採用方法・育成プラン等の組織・人事領域の取り組み事例を知ることができます。まずは前編から。後編は次回のnoteにてお送りします。

調査の概要

「スタートアップ・ベンチャー企業向け人事・組織領域の取り組みに関する調査」を昨年度実施しました。

• 調査方法：オンラインでの調査票配信・記入方法

• 調査期間 : 2022年6月3日～2022年7月15日

• 調査項目：人事全般 / 株式報酬 / 採用 / MVV・カルチャー / 育成・評価 / 報酬 / 働き方 / HRシステム など

• 有効回答数（サンプル数）: 88件

全体サマリ

どの規模のスタートアップ企業も、共通して主な人事課題は「採用」でした。30人を超えると、評価・給与決定等のための仕組みを設ける企業が増え、100人を超えると「人材育成」がテーマとなることが明らかに。企業フェーズにより、直面する人事課題や取り組むべき施策が刻々と変化していくことがうかがえます。

テーマ別考察

それぞれの項目における詳細を深堀りしていきましょう。【前編】でテーマ①～④を、【後編】でテーマ⑤～⑧をご紹介します。

①採用：リファーラル中心。30人以上からエージェントを広く活用

【採用手法】
30～50人規模から、リファーラルだけでなく、エージェント等を活用して採用を進める企業が増加します。さまざまなバックグラウンドの社員が集まり、結果として、同時期に社員の多様化が進むことが推察されます。

【採用施策】
採用・リテンションに向けて各社工夫を行っている​ことも確認できました。
下記、一部の施策例を紹介：

• 外国籍エンジニアが働きやすい環境の構築（日本語スキル不問、日本への移住サポート、等）

• 成長支援(書籍購入や社外研修受講の学習費用補助、社内サポート体制の構築など)

②MVV*・カルチャー：浸透施策は、評価への反映が第1位

30人前後の規模から、社員の多様化が進み、採用以外の場面においてもMVV・カルチャーの共感・浸透に向けた取り組みを行う企業が増えていくと考えられます。30人以上の企業の約9割が、MVV・カルチャー浸透施策に取り組んでいます。

③株式報酬：活用はある程度一般的だが種類にバラつき有り

設計のシンプルさ、税制メリット等の観点から、ストックオプション（特に通常型）が一般的に用いられていると想定されます。100人以上の企業では、94％が株式報酬を付与しているなど、株式報酬の活用はある程度一般的であると考えられます。

④育成：企業規模が大きくなるにつれて注力

調査企業の約半数が、マネージャー育成施策に取り組んでいます。全体では「コーチング」、「意図的なタフアサインメント」など、業務と紐づいた育成手段が多く活用されていますが、100人以上の企業では研修等Off-JTも取り入れられやすい傾向があります​。

本日はここまでとさせていただきます。
後編で他のテーマ別考察も行いますので、引き続きお付き合いください！

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