マーサージャパンが2022年に実施したスタートアップ企業調査の結果報告と考察を解説します！各社の評価方法・働き方の工夫等の組織・人事領域の取り組み事例を知ることができます。
【前編】で調査概要やテーマ①～④を紹介したので、本日はテーマ⑤～⑧をご紹介します。前編を読んでいない方はぜひ先にそちらをご覧ください！

【前編】のおさらい

調査の概要

「スタートアップ・ベンチャー企業向け人事・組織領域の取り組みに関する調査」を昨年度実施しました。

• 調査方法：オンラインでの調査票配信・記入方法

• 調査期間 : 2022年6月3日～2022年7月15日

• 調査項目：人事全般 / 株式報酬 / 採用 / MVV・カルチャー / 育成・評価 / 報酬 / 働き方 / HRシステム など

• 有効回答数（サンプル数）: 88件

全体サマリ

どの規模のスタートアップ企業も、共通して主な人事課題は「採用」でした。30人を超えると、評価・給与決定等のための仕組みを設ける企業が増え、100人を超えると「人材育成」がテーマとなることが明らかに。企業フェーズにより、直面する人事課題や取り組むべき施策が刻々と変化していくことがうかがえます。

テーマ別考察

①採用：リファーラル中心、規模拡大に伴いエージェントを広く活用
②MVV*・カルチャー：浸透施策は、評価への反映が第1位
③株式報酬：活用はある程度一般的だが種類にバラつき有り
④育成：企業規模が大きくなるにつれて注力

テーマ別考察(続き)

⑤評価：大概の企業が評価制度を設置

社員数30人以上の企業の95%以上が、評価制度を設けています。評価の方法は、一般的に広く用いられるMBO*（目標管理制度）が最上位ですが、早い環境変化に対応するためや短期の目標にこだわりすぎないために、MBOを用いない会社も多数あると考えられます。

⑥報酬：賞与支給の有無は企業規模と関係ない

個人ベースの報酬管理が難しい/決定根拠を明確にする必要が生じる規模から、給与テーブル等を設けると考えられます。

調査企業のうち、賞与を支給する企業は約半数でした。賞与を用いた動機付けや人件費コントロールの優先度が高くない企業は、必ずしも賞与を支給しているわけではないと考えられます。

⑦働き方：多くの企業が制約付きのハイブリッドワーク

調査企業の90%以上がリモートワークを導入しており、過半数の企業がリモートワークにあたり「週◯日以上出社する」等、何らかのルールを設けています。フルリモートを取り入れている企業は40%弱に留まる結果でした。

⑧HRシステム：どの階層もHRテックを活用し管理をシステム化

勤怠管理、給与管理は従業員数を問わずシステム化をしている企業が多いです。一方で、「人事管理」「タレマネ」は従業員数とシステム導入の相関があり、100名未満の企業ではシステム化の優先度が低い傾向にはあります。

まとめ

いかがでしたか？
今回は企業規模でのセグメント分けした結果を紹介しました。組織の成長に伴い、取り組むべき課題やテーマが移り変わっていくことが調査から明らかになりました。
皆さんにとっても、自社の状況と比較してみたり、今後の成長に向けた参考にしてみたり、少しでもお役に立てれば幸いです。

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次回のnoteもお楽しみに！

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