毎度毎度、おいらは韓国人の過剰な愛国心をせせら笑いながら記事を書いているのだが、実を言えば連中の愛国心とは我々「外の世界」が思うそれとは別物だ。簡単に言えば、韓国が一番だと叫ぶ本心は、国ではなく韓国に住んでいる韓国人の自分が一番だ、というもので、だから簡単に国を捨てることができる。もっとわかりやすく言えば、既に祖国を捨てて在日韓国人になっているのにも関わらず、シンガポールやドバイ、マレーシアへ更に移住しようとする日本人じゃないあいつやこいつ、あの芸人やあのミュージシャンも、その動機は同じだ。日本にいても韓国人だとバレれば居心地が悪い、そんな現実を己を変えて対応しようとは考えず、韓国人だとまだバレていない別の国へ逃げればいい、と考えているからだ。
まぁ、奴がそうだとは決して断言しないが、オリラジの中田がなぜかシンガポールへ飛ぶことばかりを目指し、だが絶賛していた現地のことを何も勉強せずに大嘘を連発して大炎上した理由も、結局はそういうことなんだろう、とただ見ているだけだ。

独り言を言わせてもらえれば「それって日本人にはない感覚だからね、わかりやすくて助かるよ」だｗ

ハングル語の限界が低いのか、はたまた言語としては穴だらけの単なる記号なのかは知らないが、韓国人の場合は「愛国心の名を借りたナルシズムのはけ口」という意味合いだと見てやらなければいけないのだ。
というわけで今、在日韓国人ではなく、韓国にいる韓国人がいよいよ自分を守る為の現実逃避を本気で始める時がきた、今日の記事はこれをテーマに書いていこうと考えている。

●韓国経済の根幹である製造業が悲劇的に衰退していると判明、また一段階崩壊へ進む愛国心ｗ●
「韓国の技術は世界一ぃぃ！」と雄叫びを挙げた文在寅だったが、この５年間で韓国国内での製造業は雇用が18万人も減少していることがわかったそうだ。しかも、世界全体での製造業に占める割合でも、韓国はインドに抜かれて６位へ後退したという。文在寅の在任期間がまるっと収まる期間での結果だけに、また一つ三冠王大統領の大嘘が発覚したことになるわけだ。
中央日報の記事になる。

「１年に４万人ずつ就業減少」…韓国の製造業順位、インドに押され６位に
1/24(月) 7:57配信 中央日報日本語版
世界市場で「メイド・イン・コリア」の地位に赤信号が灯った。韓国の製造業の人材はますます減るのに対し海外法人を通じた人材雇用は急増する傾向だ。これとともに世界の製造業で韓国が占める割合もインドに逆転され６位に押し出された。
全国経済人連合会が２３日に２０１５～２０１９年の５年間の製造業分野の国内雇用と海外法人の現地雇用現況を分析した結果だ。資料によると、国内雇用は５年前と比べ約１８万人減った。これは韓国最大企業のサムスン電子と現代自動車の２０２０年の国内従業員数を合わせた規模だ。これに対し同じ期間の海外人材採用は４２万６０００人（２９．４％）に急増した。
◇日米独は国内就業増えるのに韓中だけ後退
全経連が中国、米国、日本、ドイツ、韓国、インドの６大製造国のこの５年間の製造業の雇用・生産現況などを分析した結果、日独米の３カ国は製造業就業者数が増加したのに対し、韓国は１８万人（３．９％）、中国は１３８８万人（６．１％）減少した。日独米の製造業就業者数が増えた理由は２００８年の金融危機後に製造業基盤強化、自国企業のリショアリング（国内回帰）政策を推進した結果とみられる。
全経連は「韓国の場合、船舶受注急減にともなう造船業種の構造調整と自動車業種の構造調整が製造業の就業者数が減少するのに大きな影響を及ぼした」と分析した。実際に雇用労働部の雇用保険加入者統計によると、２０２０年１月には造船業種が含まれるその他運送装備の就業者数は２０１６年１月と比べ７万４０００人、自動車業種は１万４０００万人減った。
これに対し韓国企業の海外人材雇用は急増した。全経連によると韓国企業が２０１９年までの５年間に海外法人を通じて雇用した人材規模は４２万６０００人（２９．４％）に達した。国内製造業就業者数が大幅に減った中国の場合も海外法人（製造業含む全業種）の現地雇用人材が１０４万１０００人（８５％）と大きく膨らんだ。これは米国が１万人（０．２％）、日本が２１万６０００人（４．９％）減少したのと比較すると大幅な増加傾向だ。
◇韓国、世界の製造業に占める割合でインドに逆転
世界の製造業に占める韓国の地位も縮小した。世界の製造業での生産割合は２０１９年基準で過去５年間に中国が２．１ポイント、インドが０．４ポイント増加したのに対し、米国が０．６ポイント、ドイツが０．３ポイント、韓国が０．２ポイント下落した。その結果、世界の製造業で順位５位だった韓国はインドに逆転され６位に押し出された。
２０１８年に３．３％まで上がった世界の製造業生産で韓国が占める割合が２０１９年基準で３．０％まで落ちた理由としては、米中覇権競争にともなう輸出減少、企業の新規設備投資萎縮、工場海外移転、自動車・造船業種に対する構造調整などが影響を及ぼしたと分析される。
全経連のキム・ボンマン国際本部長は「国内製造業の投資条件が悪化し国内投資比の海外投資の割合が高まっている。国内製造企業の海外投資拡大が国内投資・雇用を萎縮させないよう政府は核心技術開発と製造業の国内投資環境を改善しなければならない」と指摘した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/212be0adc2ffc12fcef679c373d267ad3ce29860

この傾向については、当然韓国政府も早い段階で気が付いていたはずだが、例えば雇用「率」が維持されていると見せかける為に発表する統計を捏造してかわす、などという姑息な方法をとってきた。韓国国内向けならそれでもバレなかったものの、切り口を世界に広げた統計で割り出されれば、見られたくない実態が赤裸々に暴かれてしまってこのザマ、というわけだ。

ただ、こうなった理由についてはもっと深刻な点がある。製造業における韓国人労働者の質の悪さが、半導体不況やコロナショックによる景気の後退から、できるだけ不良品を出さないという思考が浸透することで「許されない世界になった」ということなのだ。
自動車業界で言えば、景気のいい時期なら故障率が高い製品でも安ければそれなりに売れたものが、景気の後退で金の出し渋りが始まると「故障知らずで運用に金や手間のかからない製品を」という流れが出来上がる。そこで、不良品ばかりの韓国製品はどんどん弾かれていった、ということなのだ。売れなければ人を雇用することもなくなった結果の１８万人減だった、とさえ言えるわけなのだ（倒産による雇用減少も少なくなかったとは思うが）。

象徴的だったのは、韓国から撤退した日本企業のサンケン電気のケースだ。
ここは、経済特区でのメリットを背景に韓国進出を決めてたのだが、赤字経営が続いたことを受けてあっさり韓国からの引上げを果たしている。
詳細は過去記事をご覧いただければと思う。

サンケン電気が韓国子会社の電撃解散を決定、韓国側の受けた衝撃がただ事ではないらしいｗ
https://note.com/momo19992000/n/na9b23e750963

ここでは、ＬＥＤ関連の製品を製造、販売していたので、売上が極端に落ちたことが理由ではなかった。かつては目をつぶっていた不良品発生率が改善されない上に、文在寅が強行を続けた最低賃金の引上げで、いよいよ人件費上昇分が不良品での損益額とダブルパンチとなった、という背景もあった。そう、いつまでたっても韓国人労働者の質が向上しなかったことで、撤退せざるを得なくなった、ということでもあったのだ。

この他、自動車業界で言えば、工員がスマホで動画を見ながらラインで組み立て作業をしているとか、建付けの悪いドアを蹴り上げて締める、といったおよそ工場内とは思えない荒っぽい作業を普通にしている、といった様子も今や韓国名物になっている。それに加えて年がら年中ストライキをやっているのだから、生産性など向上するはずがない。
もし韓国が製造業で勝負をしようとするなら、工場からは完全に人間を締め出して、機械化１００％を目指す必要がある、とまで言われている。映画「ガンヘッド」のAI管理によるロボット製造工場、あれを現実のものにしなければダメ、というわけだ。

●崩壊した３９建てマンション、原因は施工不良だけではなかった。劣悪コンクリも使っていたとは●
何度か報じてきた光州の３９建てマンション崩落事故だが、予想の通り原材料から劣悪だったことが判明した。地下部分で鉄骨が剥き出しになっていた点を見て「コンクリの配合が薄過ぎて粉になってしまった」まである、と見ていたのだが、いやいや甘かった。コンクリートに土などの不純物が混ざっていて、コンクリ以外の材料まで足し込んでの「かさ増し」がされていたのだ。
施工上のミスと劣悪なK品質とのコンボが炸裂しての崩壊事故だったということで、明らかな人災だったというわけだ。
朝鮮日報の記事になる。

コンクリートに規則的な亀裂…光州の崩落マンションは「不良生コン」を使っていた
1/24(月) 14:52配信 朝鮮日報日本語版
崩落事故が起きた光州市西区のマンション「花井アイパーク」201棟では、39階の床に打設されたコンクリートの至る所に亀裂があるのが発見された。これについて、不良生コンクリートが使用されたのではないかとする指摘が出ている。
22日にメディアに初公開された事故マンション39階の床部分の写真を見ると、打設されたコンクリートに四角形の規則的な亀裂が生じ、まるで歩道ブロックのような形状になっていた。専門家は型枠に変形が生じ、そのすき間にコンクリートが漏れ、鉄筋が並べられた方向に従って「沈下亀裂」が発生したと分析した。
光州大建築学部のソン・チャンヨン教授は23日、「鉄筋の配列に従い亀裂が発生したことは、コンクリートに混ぜられた水の量が多かったためとみられる。39階の高さまでコンクリートを引き揚げる（ポンピング作業が）容易になるようにセメントに占める水の割合を高めたことで生じた『ブリーディング』現象だ」と指摘した。ブリーディングとは、コンクリートの内部で固体材料が分離・沈降した際、内部の水の一部が遊離し、水が表面に浮き上がる現象を指す。ソン教授は「水の割合が高いコンクリートは強度に問題がある可能性があり、型枠や（それを支える短い柱の）支保工（しほこう）などに加わる圧力が高まりかねない」と述べた。
崩落現場の残がいにコンクリートの塊よりも粉状の物が多い点もコンクリートの品質不良を示唆している。東新大建築工学科のチェ・ミョンギ教授は「（コンクリートが固まるまで適切な環境に保つ）養生の不良も考えられるが、コンクリート自体に骨材ではない土の成分などが混ざっていた可能性が高い」と指摘した。コンクリートはセメントと水、骨材（砂や砂利）を適切な割合に混ぜて作る。土の成分が混入すると、コンクリートの接着力と強度が低下する。
監理報告書からも生コンクリートの不良状況が分かる。今月10日に光州市西区庁に提出された花井アイパーク監理報告書によると、生コンクリートの「スランプ試験」の結果、事故が起きた201棟を含む2つの団地が3回不合格判定を受けていたことが分かった。スランプ試験とは、高さ30センチのコーンと呼ばれる型にコンクリートを詰め、コーンを外した際に最初の高さからどれだけ下がるかを調べる試験で、コンクリートの強度指標になる。警察は現場に生コンクリートを供給した業者10社余りを家宅捜索し、供給内容、資材不良の有無などを調べている。
一方、21日に始まったタワークレーン解体作業は、23日にクレーン上端部にある操縦室を残したままで終了した。事故収拾統合対策本部は重量27トンの重り、タワークレーンの腕に相当するブームを解体した後、操縦室も除去しようとした。しかし、39階の型枠などを除去し、安定性が確保されたとの判断から、操縦室は解体しないことになった。クレーン解体作業が終わったことで、24日からは行方不明者の捜索・救助作業が24時間体制で行われる。
消防当局は22日、メディアに事故現場の201棟の内部を初めて公開した。崩落した23－38階部分の内部は天井が崩落し、曲がった鉄筋とコンクリートの残がいなどが危険な状態で重なっているなどひどい状況だった。光州消防本部の関係者は「建物が崩落し、押しつぶされた状態になっているため、捜索・救助作業は容易ではない」と説明した。
韓国政府は23日、光州マンション崩落事故に関連し、労働部、行政安全部、国土安全部、消防庁など関係機関で構成する中央事故収拾本部を運営すると発表した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/aaa44e8972dc9e89f8bb17d3ebcbab453cd77bf8

この件、発生から約２週間が過ぎてもまだタワークレーンの撤去が完了していないということで、まだまだ色々と記事が出てくる印象なのだが、現時点でわかった最悪の情報は「現場にコンクリートを納品した業者のうち8割が不適合判定を受けていた」ということだろう。確かに大きな現場なので、納入業者も多数参画はしていただろうが、その８割が不適切な材料を運び込んでいたという話はもはや茫然とするしかない。そらしっかり固まらず、バラバラと崩壊していくわけだよ。
そして、施工業者だけでなく材料面もほとんどの業者がここまで劣悪であることを思えば、韓国の建築は全てが危ないということにもなるだろう。

HDC現代産業開発は、一応この物件を全て解体し、建て直すという発表はしているが、施工技術だけでなく業者選定に至るまで、工程に関わる全てを第三者にチェックさせなければ、とてもじゃないが手放しで任せることはできない。半年か１年か、長い時間をかけて３９階まで建て直したとしても、当然また崩壊を起こす可能性は否定できない。これが、韓国でトップクラスであるゼネコンの実態だ。恐ろしいとしか言えないだろう。

●KOSPIの暴落が止まらない！2800.00も割り込み、底無しの状態へ●
先週末から始まった韓国市場の株価暴落は、週明けも売り傾向が止まらない。あっという間に2800.00も割り込んで、１３か月ぶりの安値となっている。
中央日報の記事になる。

トリプル悪材料がＫＯＳＰＩを強打…時価総額上位１０銘柄のうち９銘柄下落（１）
1/25(火) 7:24配信 中央日報日本語版
韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）の時計が２０２０年１２月に戻った。１３カ月ぶりに２８００ポイントを割り込み、この１年ほどの上昇分をすべて返納した。米国の早期緊縮への懸念にともなうナスダックの不振、原材料発のインフレを刺激するウクライナ情勢まで緊張が高まり市場の不安感が大きくなる「ブラックマンデー」を迎えた。
２４日のＫＯＳＰＩは前取引日より１．４９％下落した２７９２．００で取引を終えた。ＫＯＳＰＩが終値基準で２８００を下回ったのは２０２０年１２月２３日の２７５９．８２から１３カ月ぶりだ。１年間の上昇分をすべて返した形だ。１７日に２９００を割ってから５営業日で２８００まで下回った。
この日の株価下落を主導したのは外国人投資家の売り攻勢だった。外国人投資家は４３５６億ウォン相当の株式を売り越した。個人投資家も１３６９億ウォン相当を売り越し、安値買いには出ない姿だった。機関投資家だけが５９２８億ウォン相当を買い越した。ＫＯＳＰＩ上位１０銘柄のうちＳＫハイニックスが前日と同じ株価だった以外はすべて値を下げた。サムスン電子が０．６６％、ネイバーが１．３５％、ＬＧ化学が３．３１％の下落となった。
◇ＫＯＳＤＡＱも２．９１％安の９１５．４０
ＫＯＳＤＡＱも９００ポイント割れの脅威を受けている。この日のＫＯＳＤＡＱは前営業日より２．９１％安の９１５．４０で取引を終えた。今年に入りＫＯＳＤＡＱ時価総額１位に上がったりもしたエコプロＢＭが７．７％値を下げた影響が大きかった。２１日に続き２営業日連続で株価が下落しエコプロＢＭの時価総額は１兆２２００億ウォン蒸発した。
市場の最大の不安要因は２５～２６日に開かれる米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）定例会議だ。今月のサプライズ利上げの見通しまで出るなど市場は米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）がさらに速く緊縮のアクセルを踏み込むかもしれないという不安に震えている。
金融市場は当初ＦＲＢの初の利上げ時期を３月と予想した。テーパリング（資産買い入れ縮小）を終え本格的に緊縮に出るものとみた。だが米国の物価上昇圧力がますます大きくなり早期緊縮の見通しが台頭している。ＪＰモルガン・チェースのジェームズ・ダイモン会長は６～７回の利上げを予想し、ゴールドマン・サックスも利上げ回数見通しを４回から５回に上方修正した。
韓国投資証券のキム・デジュン研究員は「１月のＦＯＭＣが核心だが、コンセンサスよりタカ派性向が強化されるかがカギ。市場は韓国時間２７日深夜の記者会見でパウエル議長の発言を鋭意注視している」と話した。
金利引き上げが目前に近づいたという判断からハイテク株中心のナスダックは下落傾向を継続している。衝撃は海を挟んだ韓国証券市場に伝染する様相だ。ナスダックはこの１週間で７％以上下落した。昨年１１月と比較すると２カ月間で１４％ほど下落した。調整局面に進入したのに続き弱気相場に向かって進んでいる。
https://news.yahoo.co.jp/articles/b780feb2d99abaaf75b6921b11ddc9fa88961df5

中央日報のポンコツ分析では、アメリカFRBの金利引き上げにウクライナの政情不安が上乗せされて、ということらしい。相変わらずの「韓国は悪くない！」アピールだが、その根底にある「韓国経済の先行き不安」という最も大きな要素をまるっと抜いているあたりが悪質だ。
この暴落は、韓国の個人投資家がパニック売りに入った為に起きているという点がこれまでと違う。買い支えているのは、ここまで売り一辺倒だった機関投資家たちで、これは売り越していた資本の回収が終わる前に暴落が始まってしまった為、売りを買いへ急遽ひっくり返した結果になっている。つまり、値を安定させたところで損切りを済ませれば、KOSPIに買いを入れるのは韓国政府の介入分くらいしかなくなる、というヘル相場が始まるということだ。

この記事の中で、上位１０銘柄のうち９銘柄が下落と書いているが、このままでいけば「国民株」とか「借金してでも持っておくべき株」という韓国独自の奇妙な思考までをも吹っ飛ばす可能性まである。それを煽ってきた中央日報が、今更「暴落です」「どれもこれも売られています」は無責任に過ぎるだろう。他人事感を漂わせしれっとこんな記事を書いているなよ、ということだ。

●閉塞した韓国だからこそ出てくるのは「日本が悪い！」ｗトンガ噴火も日本のせいだってさｗ●
とまぁ、あっちでもこっちでも辛い現実を突きつけられて、韓国人が始めるのは現実逃避だ。その叩く先はもちろん日本で、いよいよネタも尽きたのかトンガの海底火山噴火で起きた津波は、福島原発から処理水を海洋投棄しようとしている日本への罰だ、と始めたようだ。しかもこれ、ヒステリックなネット民が思いついたものではない、韓国のテレビ局が先頭になって煽っているというから呆れる。
現代ビジネスの記事になる。

トンガ大噴火、韓国がなぜか「日本批判キャンペーン」の危なすぎる現実
1/25(火) 7:32配信 現代ビジネス
トンガ大噴火をめぐる「韓国での報道」のおかしさ
トンガ沖合のフンガトンガ・フンガハアパイ火山が2022年1月15日午後1時過ぎ(日本時間)に噴火し、広範囲にわたって火山灰や噴煙に覆われた。
1月20日にはオーストラリアとニュージーランド両軍の輸送機が火山灰が除去されたばかりのトンガの空港に着陸、日本政府も財団から1億円の拠出及び自衛隊のC130輸送機2機を派遣することが発表され、噴火から1週間経った今、ようやく世界が動き始めた印象だ。
しかし、トンガが国際電話で使用する海底ケーブルが火山噴火の影響を受けて切断されたことから、いまだ被害の全貌が明らかになっていない部分も多くある。
巨大な火山噴火による火山灰の懸念から飛行機もむやみに飛ばせず、現状把握にはまだまだ時間を要するだろう。
トンガでは少なくとも3名の死亡が確認されている。8000キロメートル離れた日本では津波の影響で船が転覆し、ペルーでは2名が死亡した。とにかく、これ以上被害が拡大しないことを願うばかりだ。
このトンガの火山噴火にまつわるニュースは韓国でも報道されているのだが、筆者は韓国メディア及び韓国民に物申したく筆を執った。
筆者が彼らに言及したい点は三つだ。
韓国ネット民のひどすぎる書き込み
まず一つ目、韓国のメディアは各社、火山噴火や津波についての報道を日本のメディア同様に積極的に行っている。
韓国のテレビ・ラジオ兼営の放送局であるSBSからも様々なタイトルでニュース記事が配信されているが、その中から次の二つのニュースをご紹介したいと思う。
「日本“最大3m津波警報”…全国23万名退避(2022.01.16 12:14)」
「太平洋津波警報センター“環太平洋津波の危険去った”(2022.01.16 13:23)」
ニュースの内容はタイトルを読んだだけで予測できるだろうから、ここでは省略する。
問題は読者からのコメントだ。「良かった」「津波による被害がないことを祈る」と書き込む韓国民はごくわずかで、「感動的な知らせだ」「これが始まりだ。日本よ沈め」「放射能汚染水を海に放出するから罰を受けているんだ…」といいったコメントが少なからず綴られている。
韓国民が日本を嫌うのは結構である。しかし、人の命を軽視する発言が多すぎやしないか。これらコメントは、ニュースタイトルに“日本”と書かれた記事により多く見受けられ、コメント数もこちらのほうがはるかに多かった。
日本人に差別する書き込みが他のニュースサイトでも繰り広げられているのだから、韓国ネット民の卑劣さが計り知れる。
…
https://news.yahoo.co.jp/articles/663fe9d174aef0dccfad9b9b4abbfbaecf7e9be3

しかし、韓国のクソっぷりがこれでもかと炸裂した話だ。
そもそも、噴火で大騒ぎになっているトンガの人たちを一切心配もせず、注目しているのは日本にどれだけ津波が押し寄せたか？それだけだなのだ。東京五輪の開会式でウクライナの紹介にチェルノブイリの画像を使ったMBCそのまんま、まさにこれが「ザ・原人」の所業といったとことだろう。

ただ、韓国人がこうなる理由に、今日の記事で取り上げてきたマンション崩壊やKOSPI暴落といった「目をそむけたくなる現実」があることは間違いがない。韓国人がここまでひどい目に遭うのは何かの間違いで、だから日本を叩いて憂さを晴らす、という意味不明な回路接続が原人では可能だ、ということなのだ。キチガイだな、ほんと。

もちろん我々日本人は、こんな所にでも敵意を剝き出しにした韓国人の姿をただ覚えておくだけだ。弁解をする気もないし、おまエラ間違ってるよ、と諭すこともない。
時間と労力の無駄だからねぇ。