こんにちは、小谷ちいです！

数年前、Mさんが特別支援教育の資格を取るために受講した大学講座で、ある教授が興味深い見解を示されました。

「なぜ保育園の無償化が3歳児から始まったのか」

という疑問に対し、教授は日本の未来を見据えた答えを提示されました。
「 将来、子どもの人口が減少していく中で、空きが出る小学校の教室を利用して保育園児を受け入れ、そこで教育を行う可能性がある」とのこと。
この発想は、当時の私にとって新鮮な驚きでした。

しかし、時が経ち、改めてこの考えを振り返ると、非常に現実的な解決策として映ります。
特に、現行の教育制度の枠組みを大きく変えることなく、学校での様々な活動が実現可能になるためです。

この提案のメリットは多岐にわたります。
まず、

１．早朝や放課後の預かり

について、現在保育園で行われているサービスを小学生にも拡張できる点が挙げられます。
これは、「放課後児童クラブ」で発生している人手不足や定員問題の大きな解決策になり得ます。
さらに、異なる年齢の子どもたちが一緒に過ごすことで、互いに学び合い、助け合う文化が育つでしょう。

２．イエナプラン教育

のように、異年齢の子どもたちが共に学び、成長できる環境を整えることも可能です。
これは特に4歳から6歳の子どもたちにとって、生活科の学習において大きな効果を発揮するでしょう。
保育園と小学校の間の連携が常態化することで、教育活動の幅が広がります。

３．小1の壁

を大きく低減させることができます。 保育園の段階から小学校の環境に触れ、慣れ親しむことで、子どもたちは小学校入学時の不安を大きく減らすことができるようになります。

４．人員不足

の問題に対しても、保育園と小学校が連携することで、教員や保育士の有効活用が可能になり、一定の解決が見込めます。

もちろん、

５．異年齢での活動がトラブルの原因になることや、

６．必要な免許の違い

７．施設管理や行政の連携の難しさ

など、様々なデメリットや課題も存在します。 しかし、これらの課題を乗り越えることで、将来的に子どもたちの数が減少していく中、地域社会にとって大きなメリットをもたらす可能性があります。

特に、地方自治体では、このような新しい取り組みが地域を魅力的にするキーとなり、人口減少に歯止めをかける一助となるかもしれません。
自治体間での競争が激化する中、他とは異なる柔軟で革新的な対策を打ち出すことが、新たな住民を惹きつけ、地域の活性化に繋がるでしょう。

こうした考え方は、私たちが直面する課題に対して、既存の枠を超えたソリューションを模索するきっかけとなります。
未来の教育環境を想像する上で、ぜひとも議論を深めていきたいテーマです。