参考文献：「コミュニティアズパートナー」モデルを用いた住民主体のフレイル予防活動支援プログラムの実践と評価
筆者：西田 和正, 河合 恒, 解良 武士, 中田 晴美, 佐藤 和之, 大渕 修一
発行日：2020年
掲載元：日本公衆衛生雑誌　67 巻 (2020) 8 号
検索方法：インターネット
キーワード：フレイル, コミュニティアズパートナーモデル, 介入研究

目的
・我々は，フレイル高齢者では，地域における役割がないことが，社会からの離脱を早め，二次的に心身機能維持の意欲が低下していると考え，地域保健モデルであるコミュニティアズパートナー（Community As Partner：CAP）に基づく介入によって地域における役割期待の認知を促す，住民主体フレイル予防活動支援プログラムを開発した。
・本報告では，このプログラムを自治体の介護予防事業等で実施できるよう，プログラムの実践例の紹介と，その評価を通して，実施可能性と実施上の留意点を検討した。

方法
・プログラムは週1回90分の教室で，「学習期」，「課題抽出期」，「体験・実践期」の3期全10回4か月間で構成した。
・教室は，ワークブックを用いたフレイル予防や地域資源に関する学習と，CAPに基づく地域診断やグループワークを専門職が支援する内容とした。
・このプログラムの実践を，地域高齢者を対象としたコホート研究のフィールドにおいて行った。
・基本チェックリストでプレフレイル・フレイルに該当する160人に対して案内を郵送し参加者を募集し，プログラムによる介入と，介入前後にフレイルや地域資源に対する理解度や，フレイル予防行動変容ステージについてのアンケートを行った。
・本報告では，参加率やフレイルの内訳，脱落率，介入前後のアンケートをもとにプログラムの実施可能性と実施上の留意点を検討した。

結果
・参加者は42人で（参加率26.3%），プレフレイル25人，フレイル17人であった。脱落者は10人であった（脱落率23.8%）。
・介入前後でフレイルの理解は5項目中4項目，地域資源の理解は，11項目中6項目で統計的に有意な向上を認めた（P<0.05）。
・フレイル予防行動変容ステージは，維持・向上したものが26人（81.2%）だった。

結論
・住民によるグループワークを専門職が支援するプログラムであっても，専門職が直接介入する従来型プログラムと同程度の約3割の参加率があった。
・一方，脱落率はやや高く，事前説明会で参加者に教室の特徴を理解させることや，教室中はグループワークに参加しやすくするための専門職の支援が重要であると考えられた。
・また，アンケート結果から，プログラムによってフレイルや地域資源への理解度が向上し，フレイル予防行動の獲得も示唆された。