今回も「GO! DX プロジェクト」として、DXプロジェクトの推進について書いていこうと思います。基本的には毎週金曜日の配信を予定してます。
今回は、「STEP2 DX専属の組織」について書こうと思います。

前回のDXの実現ステップを再度以下に示します。
【図-1】DXの実現ステップ

よく相談を受けることで、以下のようなことがあります。
◆DXの組織をどう組成すれば良いか
◆社内外を問わずDX人材を確保できない
◆事業モデルや業務プロセスをどう変革してよいか分からない
◆最先端のデジタル技術をどう活用すればよいか分からない

今回は
◆DXの組織をどう組成すれば良いか
◆社内外を問わずDX人材を確保できない
この２つについて考えてみましょう

前回、「なぜDXが必要か？」という目的が絶対に必要という話しをしました。

前回の内容を参考にして頂ければある程度はできるかと思いますが、
それでも、「DXが必要な目的もなかなか定義できない」ということもあるのではないでしょうか？

そんな時は目的をキチンと定義できて言語化できるリーダーを選出することです。

目的がキチンと定義されているのであれば、その目的を的確に理解し実行できるリーダーを選出することです。
そして、「DX の目的は企業変革」という話しを何度もしています。そのためには、全社的に事業を理解しており、社内全体に顔がきく人が適任です。

プロジェクトオーナーは経営者を据え、その下に実働リーダーとして改革のリーダーを据えます。テクノロジーに詳しい人ではなく、横断的に事業全体を把握している人です。

よく見かける光景として、テクノロジーに詳しい人やパソコンやスマホに詳しい人をリーダーに抜擢するケースがありますが、これは絶対ダメです。
DXの目的は単なるデジタル化ではなく、企業変革だからです。
そして、次に重要なことはデジタルのアーキテクチャーを設計できる人、改革の方針に基づいたシステムの設計です。ここで単にシステムやツールに詳しい人ではダメです。全体を俯瞰して設計できる人です。
企業変革は数ヶ月で成し遂げられるものではありません。
そうなれば、環境のは変化に対する影響は少なからず発生します。そうした変化にも対応可能なテクノロジーの基盤を構築することは非常に重要です。リーダーの配下にシステムアーキテクトをつけるべきです。
この人材について社内にいればそれは申し分ないですが、ここは社外の人を使うことが良いと思います。
ここでも社内の情報システムが適任かというとそうとは限らないので注意が必要です。

そんな人はどこにいるんだ？

絶対どこかにいます笑

手を抜かず、探してみてください。

どうしてもいない場合は連絡ください笑

ここまで組成できれば、なんとかなります。

あとは、実行していく上で必要なメンバーを招集していけば良いのです。
最初から完璧な組織を組成する必要はありません。プロジェクトの進捗や社内外における環境の変化に対応しながら徐々に組織化していけば良いのです。

このときにオーナーである経営者はその組織を全面的にバックアップする必要があります。

DXを推進するリーダーは目的を明確に言語化し、それを落とし込み、必要なリソースをかき集め、プロジェクトを推進する「場」を作ります。

こちらも参考にしてみてください。

重要なのは、目的を的確にしてその目的を共有し一丸となる組織を作るということです。

これが難しいのですが、そういうリーダーシップが必要になります。

ここまで核となるDX組織について書いてきました。

次回はその組織運営について書きたいと思います。
ということで、もう１回DX組織について書きます。

つづく