南北戦争に勝利した北部主導のアメリカ合衆国政府は、この戦いを「南部の反逆」として処理。
二度と南部が北部に挑戦しないように、南部のステイト（州）の国家組織を根本的に “インストール” しなおそうとした。
この再インストール時代のことを「再建期」という。

主導したのは北部の共和党。「アメリカ合衆国」の連邦憲法が修正される形で、奴隷制は正式に廃止される。
解放されたアフリカ系の黒人たちには選挙で投票する権利が与えられた。

しかし、南部から連邦軍が撤退すると、1890年頃から州の法などにより黒人の投票権に制限がかけられるようになり、公共施設もヨーロッパ系とアフリカ系との間で差別するようになった。

白人が顔に色を塗って黒人をネタにするショーも公然とおこなわれていた

「アメリカ合衆国」全体の憲法でいくらアフリカ系の人々が市民として活動する自由が認められていたとしても、州ごとにそんなことやってたんじゃ、無意味だ。
しかも、せっかく解放されたとしても、アフリカ系の人々が農地を手にすることはなく、収穫の半分程度を地主におさめる「シェアクロッパー」（分益小作人）として貧しい生活をおくることを余儀なくされた。

一方、奴隷を手放したことで大農園を営むことができなくなった元・農場主（プランター）は、細々とした土地を持つヨーロッパ系の農民や、新たに工場を建設して事業をおこした企業家（産業資本家）らとともに、南部の政治の主導権を握ろうと「民主党」に結集。
北部を地盤とする共和党に対抗した。

なお、もともと南軍に所属していた兵士など一部のヨーロッパ系の人々は、「黒人をぶっつぶすための暴力団」（KKK（ケーケーケー）、クー＝クラックス＝クラン）を創設。
アフリカ系白人へのリンチなどの暴力を公然と行なった。

これが南北戦争後のアメリカ合衆国の姿だ。

しかし、戦争前と変化したところもある。
「南」と「北」に加え、ますます「西」の占める比重が大きくなったことだ。

その理由は南北戦争中のリンカン大統領の施策にある。
大統領は、農民たちに160エーカー（だいたい65ヘクタール）の西部の未開拓地を貸し与え、自分で5年間耕したら、無償でその農地を与えるとするホームステッド法（1862年）を制定していたのだ。
がんばれば広大な土地が手に入るということで、応募者が殺到した。

1860年前後には、西部のネヴァダやコロラドで、金や銀の採掘がスタート。
さらに鉄条網を張り巡らせ、牛を飼ったり小麦を生産するビジネスもさかんになった。
ここで生産された牛肉や小麦粉は、東部の市場に輸送された。

東部にとって西部がなくてはならないものとして発展していくと、やがて東部と西部を結ぶ通信機関や交通機関の整備もすすむ。
有線電信が開通したのにつづいて、1869年には最初の大陸横断鉄道も開通しているよ。

こうして「西部」が開拓されたことで、1890年の国勢調査では「アメリカには、もう開拓するべき新しい土地はない」という宣言が出された。
これを「フロンティアの消滅」というよ。

これまで西へ、西へと突き進んできたアメリカにとって、フロンティアの消滅は、ある意味アメリカ史の第一章の”終わり”を意味するのではないか。
そう論じたのが、下のターナーによる「アメリカ合衆国史におけるフロンティアの意義」だ。

もちろん「フロンティアが消滅した」というのは、あくまでアメリカ合衆国にとっての発想だ。

開拓された場所に、もともと住んでいたのは先住民のインディアン諸民族。
必死の抵抗もむなしく、アメリカ合衆国の人々の攻撃に屈服せざるをえなかった。

大西洋から太平洋まで拡大したアメリカ合衆国は、幸運にも石炭や原油、鉄鉱石にめぐまれ、鉄鋼をつくったり石油をつくったりする重工業がめちゃめちゃさかんになった。
天然資源に恵まれていたことで、19世紀末には、イギリスやドイツを抜き、工業生産世界一に。

鉄鋼や石油をつくる工場を建てるには、莫大な資本を投じる必要があるから、そんじょそこらの普通の人が手を出せるような産業じゃない。
しだいに一部の独占企業が、生産を牛耳るようになっていった。

そうなると、さまざまな問題が発生するようになる。
ある業界に数えるほどの会社しかない場合、どうしても“殿様商売”になりがち。
ライバル会社がいないので、値段を下げたり品質を良くしたりする競争も起きにくい。
たとえば「鉄道」の会社も一部の会社が独占していた産業のひとつ。
高い鉄道運賃や独占企業に対して反対する農民による運動も盛り上がっていった。
この運動を「ポピュリズム」というよ。

いっぽう、大企業にこき使われる労働者が、団結して雇っている人に待遇の改善を交渉するためのグループである「労働組合」（アメリカ労働総同盟）も1886年に創設されている。
しかし組合のメンバーになれたのは、長年働き腕を磨いた「熟練労働者」のみ。

低い給料でこき使われた大多数の労働者たちは、東ヨーロッパや南ヨーロッパから移り住んできた移民が多くを占めていた。
とくに、19世紀中頃の「大飢饉」（ジャガイモ飢饉）を逃れてきたアイルランド人、

いわれのない激しい弾圧（ポグロム）を避けてロシア帝国方面から逃げてきたユダヤ人や、

「統一」運動による政治の混乱を避けて来たドイツ人や

イタリア人

が多かった。

もともとイングランド人のカルヴァン派の多かったアメリカ合衆国に、さまざまなルーツを持つ人々がやって来るようになったのだ。

当時の人々の中には、「さまざまなルーツを持つ人々が混ざり合う、これこそがアメリカの良さだ！」（人種のるつぼ論）とプラスの評価をする人もいたけれど、いっぽうで「新しい労働者が入ってくると、俺たちの仕事がなくなる！」というマイナスの評価をする人も増えていく。

それが如実に現れたのは、19世紀後半に中国人移民の人口が増加したときのことだった。
「中国人は仕事を奪う」
「中国人は追い出すべきだ」
こうした世論に押されて1882年には中国人の移民が禁止された。

一方、アメリカ合衆国と太平洋の向こう側の東アジアとの結びつきは、日増しに強まっていた。
その背景にあるのは、太平洋岸に棲息するラッコなどの毛皮の獲得や、太平洋各地に棲息するクジラの漁場の獲得。

工業化と人口増加の進んでいたアメリカ合衆国では、工業用・生活用のランプの油・製品の原料として、クジラへの注目が集まっていたのだ。

1853年・1854年には、ペリー提督が派遣され、大砲を積んだ蒸気船で日本の江戸幕府を脅し、1854年には日本と日米和親条約を結び「開国」させることに成功。

ちょうどヨーロッパではクリミア戦争（1853〜1856年）という“大戦争”が起き、アジアに対する対応が後手後手になっているときを狙ったものだった。

また、1867年には北アメリカの太平洋岸を南下しようとしていたロシアをブロックするため、アラスカを買収。
アメリカ合衆国の「太平洋」への進出は着々と進んでいったのだ。