私が発信する狙い

大半の機械系エンジニアは、

・大手に入ってキャリアを積めば将来安泰
・専門性を磨けば、市場の価値は上がる
・企業で出世し経験を積めばどこでも通用する
・会社員の業務延長でいつでも副業も独立もできる

と思っている人が多いと思います。

これは誤解で、すべて間違いです。

そのため、私は発信を通して正しい機械系エンジニアのキャリアと独立までのステップを伝えています。

なぜそんな重要な発信を無料でするのか？と思う人もいるかと思います。

怪しい、何かある、悪だと思ったり考えたりする人がいるかと思います。

私自身は一部、人数限定でコンサルサービスをしていますが、それ以外情報商材、アフィリエイトなども行っていません。

これには明確な答えがあります。

ということです。

これは昔出版したKindle書籍にも書いており、変わっていません。

そのため機械系エンジニアとして独立して

・遠回りしたくない、時間を無駄にしたくない
・失敗や損失を極力避けたい

と考えている人は、読んでください。

　私が独立を決意したとき、機械系エンジニアの独立に関する情報は、Web上には無料、有料含めてまったくありませんでした。

　そのため、どうやって独立すればいいのか全く分からず、苦労しました。

おそらく私のように思った人はかなり多いのではないでしょうか？

　多くの人は独立が出来ないと諦めたり、独立を考えていたにも関わらず、キャリア設計の仕方がわからないため、とりあえず新卒で入社。

さらに企業で仕事をしているうちに、10年経ち、気づけば家族もでき、35歳を超えて守るべきものが多く、身動きが取れない。

さらに自分を振り返る時間が出来たときには、思ったように結果が出ないという人が多いはずです。

　転職、副業をしようとしても通用スキルも経験も専門性もない、案件の獲得方法もわからないとなり、会社にしがみつくしかないということは珍しくありません。

　そんな人のため私の経験が少しでも役立ってほしいと考え、このnoteを書いたり、発信をしています。

当たり前なのですが、企業で出世したり、上手く仕事を進める為のスキル・経験と、独立する為のスキル・経験は全く違います。

　使えるスキル経験、専門性はありますが、それだけで独立し、案件を獲得し続けることは相当難しいのが現状です。

　私が独立を決意してから、10年もかかったのはこの当たり前のことさえわからず、自分で試行錯誤するしかなかったからです。

そのため、私のように同じ間違いをしてほしくないと強く思っています。

今ならSNSを通じて知見者にアプローチすることもできますが、当時はスマホが出たばかりでSNSがここまで一般的なコミュニケーションツールにはなっておらず、まったく選択肢にありませんでした。

ただし、今でも昔よりも情報やアプローチ手段が増えたとはいえ、まだまだ機械系エンジニアの独立に関するものは少ないことが事実です。

だからこそ私は、皆さんが同じような失敗や苦労をしてほしくないという思いから

・機械系エンジニアって本当に独立できるの？
・独立の仕方がまったくわからない
・独立しても会社員より稼げないと聞くけど本当？

という疑問、質問に対して、X（旧:Twitter）、YouTubeで発信したり、noteを書いたり、Kindle書籍を通じてお伝えしています。

　私が独立して年収1300万円を超えた仕事術、営業方法からすべて書いてあるのがこちらのKindle書籍です。

今ならKindleUnlimitedからは無料で読めます。

読んだ方からコメントをたくさん頂いています！
一部抜粋です。

自己紹介もぜひ読んでもらえるとより理解できます。

　大きな目線で見ると、最近の中小企業の人材不足は加速しており、事業の維持も難しい状況になっています。

　その解決手段の1つとして、機械系エンジニアのフリーランス化により、人材の流動性を上げて、特に地方の製造業の人材不足という課題を一部、解決する手段になるのではないかと考えています。

そうした背景、目的をもちながら

・会社員として雇われ続ける不安を解消する
・独立する為の具体的な方法を知る
・本業をしつつ、副業で月10万円以上稼げるコツがわかる
・手取り17万円から年収1000万円稼げた思考法

を具体的にわかるようにお伝えしています。

私のように遠回りしたり、失敗をしないようになっているので、ぜひ参考にしてください。

それでは本編にいきましょう。

独立を目指す機械系エンジニアのよくある大きな勘違い　10選

今の会社でずっと雇われで仕事を続けていても、収入の上限は見えており、物価高を考えると生活が苦しく、将来に不安を感じる方が多いと思います。

そのため、いざ機械系エンジニアでも副業や独立を目指せれば、違った人生を歩めたり、少しでも生活が楽になると考えた人は多いと思います。

しかし、実際ネットにある情報のほとんどがネガティブな意見であり、中々一歩を踏む出せない方が多いと思います。

そこで、私がこれまで経験したことや、無料相談を通じてわかったよくある勘違いを抜粋したものを用意しました。

読んでいると、自分の理解と違ったということがあると思います。

1．技術派遣しか案件獲得の方法がない

回答：いえ、機械系エンジニアもITなど他の職種と同様に派遣以外で独立可能です。むしろ独立を目的に、技術派遣をメインで活用することは止めたほうがいいです。下記にその理由と、技術派遣の活用方法についてポストしています。

　簡単に言うと、技術派遣は採用する企業側からすると少し技術知識のあるアルバイトという位置づけで考えており、決して技術を習得させて育てようなどとはまず思われません。そのため、正社員の雑務、実験補助がメインとなり、独立に必要なスキル・経験は得られません。

　しかし、一方で独立時の稼働率を上げる方法として技術派遣を活用する方法は有効です。その考え方ややり方もポストしてあるので、ぜひ下記をみてください。

その他、案件獲得については下記無料noteを参考にしてください。

2．数百万円の資金が必要

回答：不要な場合が多いと思います。ネット上の情報では機械系エンジニアの独立と言えば機械設計を思い浮かべ、その場合CADツールが必要となるので、初期コストがかかるイメージがあると思います。しかしそもそも、私が独立した方法は、そういった特別なスキルは必要ありません。

　一昔前は、SolidWorksを導入するのにスタンドアローンタイプしかなく、初期コストにPC以外でソフト費用が300～500万円とかかり、メンテナンスで都度CDからソフトのアップデートをするといったコスト、手間がありました。しかし、今はクラウド型があるので、バージョンによりますが、一番安価で年間50～60万円で、アップデートは簡単です。

　また企業側から貸与してくれる場合も多いので、まずは自分で揃えてからと考えずに、案件を取りに行き、相手のインフラがあれば使わせてもらう形が良いと思います。

　先入観を持ち過ぎず、まずやって自分で確認してみましょう。

3．関係会社への営業は契約違反になる

回答：契約次第ですが基本問題ありません。一般的に退職直後に競合企業を作り、ノウハウや秘密情報を多用し、損害を与えるほどの影響がある場合、問題になりますが、原則は憲法22条に規定する職業選択の自由についてあるように 日本国憲法（昭和21年憲法）第22条第１項においては、「何人も、公共の福祉に反しない限り、居住、移転及び職業選択の自由を有する。」と規定されており、これは、職業選択の自由を保障しているものです。

　この「職業選択の自由」は、自己の従事する職業を決定する自由を意味しており、これには、自己の選択した職業を遂行する自由、すなわち「営業の自由」も含まれるものと考えられていると記載があります。詳細は別途専門家にお問い合わせください。

4．自分一人ではすべて解決できない

回答：全ての問題を自分一人で解決できないと悩む必要はありません。企業側も、候補者が100%要件にマッチすることをそもそも期待していません。重要なのは、現在の能力と将来的な成長の可能性です。

　たとえスキルや経験が60%しか合致しなくても、残りの40%は学習やチームとの協力を通じて補い、結果解決できる見込みがありそうなら問題ありません。企業は、このような成長の見込みや問題解決への取り組み姿勢を評価します。

　採用後、最初の3ヶ月から6ヶ月は試用期間と考え、この間に最低限のパフォーマンスを示せれば、より深い議論や重要な問題への取り組みに移行できます。完璧である必要はなく、成長し続けることが大切です。

それだと外部を雇っている意味がないのでは？と疑問に思う人がいるかもしれませんが、そもそも副業や独立している人に依頼している理由は、人材が確保できない、もしくは長期的に雇う正社員はリスクが大きすぎることが背景にあると言われると違和感がないと思います。

また、採用後に自分のもっているスキル経験以外の仕事が来た場合、チャンスだと考えるべきです。相手があなたが専門家ではないことは知っている中で聞いてくるということは、そのポジションが空いているわけです。

　そのため、対応の仕方次第では、仕事の幅が広がることが十分に考えられます。回答は自分で調べた事実と解釈を分けて、回答でき、相手が不信感をもつ回答をしなければ問題ありません。不信感をもつ例として、専門外といいながら言い切る、調べていないことを言う、わからないことを誤魔化すなどです。

　また最近だとChatGPTなどのAIサービスが充実しており、1人でアプローチできる情報量と質が圧倒的に増えたので、多少専門外でも答えられると思います。

　周辺の巻き取りは大事なことなので積極的に丁寧に回答していきましょう。

5．ビジネスマッチングプラットフォームでは対価に見合う報酬が得られない

回答：対価見合わないと考えるのは止めたほうがいいです。まず合うか合わないかはケースバイケースであり、募集要項に書かれている内容を相手に詳細を確認せず、解釈して判断している人が大半だと思います。

　例えば、極端な話、本来100時間かかることでも、月額固定10万だったとします。時給は5000円（税抜）を前提していれば、55万円の案件なので、乖離が非常に大きいです。ここまで大きくはなれているケースはないですが、見合わないという意味では同じとします。

　ここからは、実際担当者とすり合わせが必要です。相手も、話せばわかってくれるので、まず譲歩してもらうのは、期間です。一ヶ月ではなく数ヶ月に伸ばす、その次に単価を上げる、それが難しいなら業務を分割で巻き取れる分だけ実施です。

　これが営業力、交渉力です。相手の困っていることの本質を分解し、自分が対応できるように誘導しつつ、条件を詰めていくわけです。

　エンジニアはこの辺り、相手の言いなり、条件提示を制約条件として考えすぎるきらいがあり、勿体ないです。常にフラットに、前提条件はないものとして考えることをおススメします。

またそもそもビジネスマッチングプラットフォームの役割は、実績つくりです。副業、独立をしていく場合、それまで会社の看板がありましたが、個人として戦っていく必要があります。そう考えると、何もない個人に対して、高単価で仕事を依頼することがあるのでしょうか？私ならしません。少しでも実績がある人に依頼します。

　そのため、対価、報酬金額よりも0→1を達成することを優先してください。そこから0→1の実績を用いて、別の企業に提案し、仕事に繋げます。

　なんでもそうですが、「周りが言っているから」という理由でやらないのは、もったいなく、大概そこには金脈が眠っています。

ご自身で1度試して判断する方がいいと思います。

6．顧問サービスに登録して待つだけ

回答：顧問サービスは正直使えません。40代でもほとんどの人に仕事は回ってこないと思います。私も会社員時代、いくつかの顧問サービスを使った経験から言うと、登録されているのは1つの企業で長く勤めあげて、部長や役人になった人のためのサービスです。その分、月の報酬額は多くえらえますが、かなり狭き門です。

　私も顧問サービスに登録していますが、案件がよほどマッチしていないと依頼は来ません。ただし、登録はしておき、適宜更新もしましょう。流入経路は一つでも多くあったほうがいいです。

　ただそもそも顧問サービス以外で、案件獲得方法はたくさんあります。更に企業が抱えている課題で多いのは、技術的で高度な専門性を要する案件に対応することよりも、現状を把握を一緒にしながら、課題を抽出し整理、明確化することから一緒にできる人だったりします。

　依頼する側の企業は中小企業であり、人材不足から当たり前のことが当たり前に出来ていないことも往々にしてあります。

　そういった課題に対しては、引退した年配の方より、若くてもコミュニケーションスキルがあり、てきぱき実務、雑務をしてくれる人なので、ここの認識をしっかりともつことが大事です。

7．専門性がないから仕事がない

回答：最も勘違いしている人が多いことですが、これは専門性が足りないから仕事がないことはありません。何度も言いますが、副業、独立している人を求めるのは人材不足で困っている中小企業です。その為、当たり前のことが当たり前にまずできることが大事ですし、本当に高い需要がある専門性をもっているのは、一握りです。

　企業に寄り添い、相手の要望を正確に把握し、解決していくことが大事です。その為には、スキルや経験の方が大事です。

　スキルとは、現状把握スキル、課題抽出・設定スキル、コミュニケーションスキル、スケジュール管理スキルなどのソフトスキルや、調査し実行できるスキルなどで、今の時代、専門性がなくとも相手の要望が理解できれば、調査し、解決することは可能です、専門性も3ヶ月もあれば十分キャッチアップできます。

　そのため、中堅大企業レベルで3～5年の実務経験があれば、スタートできます。どんな課題を企業が抱えているのか想像することや、解決手段を完ぺきではなくてもいくつか思いつく程度であればいいと思います。意外と「こんな課題が！」ということはあります。しっかりと所属している企業で目的に意識をもつなら、5年で独立できる可能性はあります。

　私が10年かけて独立したノウハウは本書に書いてあるのでぜひ読んで参考にしてください。自分がやっている仕事が独立にどう繋がるか分かるはずです。

8．資格が必要性（技術士、ＣＡＥ、博士など）

回答：必要ありません。資格は企業で出世や賞与の条件として必要な場合を除いて、実務で役立つことはほぼないです。資格よりも、企業の課題を正確に把握する力、コミュニケーション力、即レスできるなどの方が大事です。

資格をとっている人は逆にできないことが多いです。必要だと言う人は、それはビジネスとして仕事を見れていないからなので、ポジショントークだと思って問題ありません。

9．時給の相場が3,500～4000円

回答：これもよくあるネット情報ですが相場は人それぞれ、時と場合によります。私の場合、時給換算で1000円もあれば、1万円以上もあります。ただし、1,000円から始めてもいいですが、単価を上げる交渉はしっかりとしましょう。基本、時給5,000円以上を目指すことをおすすめします。

　またよく機械設計などの単価が低いことを嘆いている人がいますが、これは明確にその人に課題があります。単価を上げる方法は別途上げますが、

・市場選定スキル
・営業スキル
・交渉スキル
・コミュニケーションスキル

など出来ておらず、相手任せになっている可能性があります。
エンジニアあるあるで、相手の条件にアンカーされてしまい八方塞がりになるパターンです。

少なくとも私が受けている仕事で契約上、5000円（税抜）を下回ったことは一度もありません。

10．サラリーマンより手取りが減る

回答：違います。サラリーマンよりも上がるケースがほとんどです。

理由は、
①サラリーマンよりも単価が高くなること
②個人事業主とマイクロ法人をもてる
からです。

①は、フリーランスの単価は会社員よりも高いです。理由は雇用などのリスクを自ら負っているからです。その分、採用する企業から柔軟性の高い相手として重宝されるわけです。正社員で雇用すれば、額面年収の1.2倍ほどかかっていると考えると、正社員の単価×1.2倍は最低でも要求する正当性があり、さらに契約が短期であることや、正社員の採用コストなどを考えると1.5倍程度までぶつけておきましょう。ただし、最初からではなく、実績を積んだ先の話です。

その他、企業と直接契約であることや、企業からすると一度契約した人を切る場合、スイッチングコストがかかるので、継続したいと思われるはずです。その場合、少しずつ単価を交渉していきましょう。

②は個人事業主とマイクロ法人をもつことで、社会保険料や税金を合法に最適化できます。社会保険料であれば、個人事業主だけより数十万円違いますし、税金について経費を使える為、課税所得が減り、所得税や住民税も最小化することが可能です。

　いずれにしても、やり方があることだけは覚えておいてください。

①と②を組み込み合わせると、額面の年収が上がり、お金を最適化できるので、手取りが増えるということです。

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