昨日は節分、今日は立春。
今日から暦上は春ということで、日差しも多摩川沿いの空気も心なしか春めいてきました。
昨夜は身体が熱って目が覚めるという、久しぶりの感覚を味わいました。新居に移ってからははじめてかもしれません。
蓼科高原に住んでいた当時はしばしば味わいましたが、それもそのはず、八ヶ岳、蓼科には強力な地場があるのです。
昨夜の感覚は住んでいる地域の地場や、世の中の波動が高まっているせいでしょう。世界は今、水面下で激変しているかもしれない、という予感をひしひしと感じます。

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寅さんがワシントンを去って約2週間が経ちました。
その間、梅さん政権はいよいよ胡散臭くなり、ワシントンDCの10日間に渡る停電と相まって、梅さんも針栖さんもHW（ホワイトハウス）にいるのかさえ怪しくなってきました。
寅さんの反乱法の発動以来、やはり現在の米国は軍政に移行していると見て良さそうです。
＜梅さん就任式はこんなセットで行われた？＞
ゴッドプロデューサーさんのTwitter
「検証その１これがワシントンですかこんな田舎の背景は中国じゃないですか一目に付かないように中国のとある場所で中国CGチームと組んでバイデン陣営が議事堂のセットを低予算で作って人物と合成したんですよもう就任式が終わったので暴露しますがバイデン詐欺罪が適用！」
https://twitter.com/GOD_KAZUKI/status/1352970796386328577

＜1月18日のグッドモーニング・アメリカのインタビュー動画＞
https://www.youtube.com/watch?v=nw7lebWVqe4&feature=youtu.be
答えているのはワシントンDCの警備担当司令官のウォーカー小将です。
かつて軍の情報部所属、アフガニスタン作戦参謀、他で参謀長まで務め、寅さんに小将に直接任命されています。
彼によると米国の州兵のワシントンDCへの動員目的は、「警察、シークレットサービスと伴に、平和的軍事政権移行を援護するため」とのこと。であれば、米国は既に寅さんによる戒厳令下にあり、20日の梅さんチームへの政権移行はなかったことになります。

また1月25日深夜にはWHと米国議会のスタッフの大量逮捕があったとされ、大量の人間をバス移送する様子が近隣の住民によって撮影されています。
＜Possible mass Arrest at US Capital? No I don't believe it you be the judge.Research Comment below.＞
NETWORKINGUNITED
https://www.youtube.com/watch?v=xKyNPni8s3Y
これはおそらく州兵の移動ではありません。
ワシントンDCはある意味DSの本拠地でしたし、反寅さん陣営の巣窟でした。逮捕者は全スタッフ、上下議員の7割を超えるだろうと言われていましたから、それでは政府はパニック状態になり、政権運営など到底不可能です。
寅さんがワシントンを去ったのは、20日に米議会を核攻撃するという脅迫があったためという説もありますが、腐りきった沼地を捨て、ワシントンDCは半永久的に封印したというのが本当のところなのかもしれません。
現に、ワシントンDCには現在も7000名の州兵と2000名以上の連邦警察官が常駐しています。連邦議事堂周辺のフェンスも恒久的に設置されるそうです。

＜25日深夜・ホワイトハウスに異変！何らかの逮捕劇か!! /中国40年来の米国転覆計画（超限戦）と水面下で戦う米軍 ​＞
鳴霞の「月刊中国」YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=XhGOZhYUnVM
2月1日のメイカさんによると「ワシントンDCのホワイトハウスは数日前から停電している。軍隊は停電中に逮捕する。25日午前3時～6時から、大量の軍事専用車両、ワゴン車、犯人護送車バスが国会議事堂辺りに入ったが、軍人らによる犯罪者らの逮捕が始まった可能性あり。その後、花火が打ち上げられた。たぶん逮捕が終了したと言う意味。トランプは軍権を軍隊に渡した。軍隊は水面下で活動している。犯罪者逮捕は軍隊の秘密作戦。ホワイトハウス、ワシントンDCの映像がSNSに投稿されている。梅さんチームはホワイトハウスにいない。まだ4000人～5000人の民兵が残っている。水面下で軍隊が犯罪者を逮捕している。3月頃から真相が出てくるだろう」とのこと。

さらには夜の街中で米軍による「幼児誘拐奪還作戦」が一般人によって撮影されています。
＜ヘリコプター＞
wwwoowww1113
https://www.youtube.com/watch?v=PRrpk8HjkCE&feature=youtu.be
コメント欄より抜粋：「世界の悪魔崇拝者、富裕層は、世界の子供を誘拐、拉致、虐待し、アドレノクロムを抽出してるのです。トランプさんはそれを知って世界の子供達をずっと助け出してるんですが、報道すらされないのです」

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10年はかかるかと思われたDSとの世界最終戦争（ハルマゲドン）は、もしかしたら一気に決着の様相を見せるかもしれません。
というのも、DSの最後の砦である「通貨発行権」を、寅さん陣営はすでに取り戻している可能性があるからです。
石川真一郎さんによる「ワシントンDCからの伝言」で何度か言及がありましたが、2月3日のメッセージでは期日まで封印されていた封筒が開封され、ついにネセラ法の情報開示がありました。
ここであらためてGESARA（ゲセラ）法、NESARA（ネセラ）法について解説しつつ、石川さんに届いたメッセージをシェアしたいと思います。
以下の動画がわかりやすかったので↓ここから抜粋しました。

＜GESARA/NESARA ゲサラ、ネサラって何？現在の詐欺的金融システムを終了させる、新しいシステムとは＞
tetsurin
https://www.youtube.com/watch?v=oCNqO5YTmAc

GESARA/NESARAとは、簡単に言うと、現在の詐欺的金融システムを終了させて、新しいシステムに移行させる動きとその法案をいいます。
NESARAは、National Economic Security and Recovery Act　(国家経済安全保障改革法)の略で、アメリカ国内の話になります。
GESARAはGlobal Economic Security and Recovery Act (地球経済安全保障改革法)の略で、世界に対する動きです。
現在の金融システムは世界中で稼働しているため、まずはアメリカでNESARA法を制定し、改革を行った後で、GESARA法を成立させるという流れになります。
NESARA法は以下の項目を実現するとされています。

1. 連邦準備制度（FRB)を財務省が吸収・国営化し、為替相場の変動を抑える金本位制を導入する。

2. 米国国税庁（IRS）を解体して、所得税をはじめ資本利得税、遺産・贈与税を廃止し、政府の歳入は、新設するNational Tax Serviceが定率の売上税（14％程度）から得る。この売上税は新品商品に限られ、中古品や生活必需品には適用されない。

アメリカでは現在でも州によって売上税があります。日本の消費税のように、卸業者など中間業者には課税されません。
最終的に小売業者から消費者に渡るときだけに課税される税金です。

3. 憲法に準拠した法に回復する。

これに関しては一部の金持ちのためだけに設計されたシステムとなっている現在の世界が憲法違反ということなのでしょう。

4. 銀行の不正による救済策として、クレジットカードやローンの負債を免除する。

GCR（世界通貨改革）とは、現在の通貨発行が負債を伴っているという矛盾点を解消しようとするものです。
現在はお金がこの世に生まれると同時に利息が発生する仕組みになっています。これを「借金通貨」と呼び、この借金通貨で経済を回すことを「資本主義」といいます。
巷にお金が出回ってくるのは政府や中央銀行が配ったからではありません。融資として貸し出すことによってはじめて世の中に回り始めるのです。これを銀行による「信用創造」といいます。皆がこれを当たり前と思っていますが、借金通貨が通貨のあるべき姿とは限りません。
お金というのは人々の取引を介在するだけのものであって、本来それそのものが価値を持ってはいませんでした。
しかしお金を負債として発行するというのは、経済活動がなくてもお金が単独で増殖することになります。そしてその増殖分は発行者に返済しなければなりません。
お金は取引を介在する代用品に過ぎないのに、負債を利用して利益を得ている人間がいる。それは搾取ではないのか？　
つまり仕組み自体が詐欺的なので、このシステム全体を見直そうというわけです。
GCRは「世界通貨改革」と訳されますが、英語表記はGrobal Currency Resetなので、これまでの通貨システムはもう終わりにしようということです。
この搾取がなければ、無税国家が成立する可能性があるといわれています。勤勉な国民によって対外債券と対外資産を世界一多く持つ日本はその筆頭でしょう。
GCRが発行されると、実態とかけ離れた価値になっている通貨は暴落することになります。
そこでRV（通貨評価替え）を行う必要が出てきます。
現在人々が保有している資産が通貨と紐づいているので、その価値を再評価し直そうというのがRV（通貨評価替え）です。
そのときに導入されるのが、量子金融システムだといわれています。
量子コンピューターによって、現在匿名で利用可能なブロックチェーン技術による仮想通貨を超える、マネーロンダリング等が不可能な金融システムが構築できます。

5. 現在の大統領と副大統領の辞任を必要とし、代わりに憲法に則った（NESARAの）大統領と副大統領が、次期大統領選挙まで任命される。

違法行為をしていたので、交代が必要ということです。

6. 任命された大統領は「平和」が訪れたことを宣言し、アメリカによる他国への軍事的干渉政策を終結させる。

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【第９３弾】ワシントンメッセージそして第1回目の封筒開封です‼️ - YouTube
https://www.youtube.com/watch?v=iBqV8ZKeT_U

2月3日のワシントンDCからの永久保存版のメッセージと第一回目の封筒開封です。
「石川様、初めての封筒を開封してください。
我々はこれから始まることに関してあなたを通じてなるべく多くの方に概略を耳に入れてほしいと思い今回重要なポイントのみ情報公開することにいたしました。
ある程度公開しても安全な時期に来たと言うこと、今後の動きにディープステートが邪魔できないこと、これらが前提条件であり、それらが整ったということです。
まず初めの内容はディクラス、つまり機密情報開示が行われます。
それは世界200の国以上に放送される予定で世界中のできるだけあらゆる人々に視聴していただきたいと思います。その内容はディクラスで発表されるのでそれをご視聴ください。
さらに、ほぼディクラスと同時に行われる予定ですがゲサラ法を次に発表します。
今までの地上を根底から変えるシステムでそれは経済のみではなく立法、司法を含めあらゆる政府や公共機関が本来のそこに住む人々のためのものになります。
我々は量子コンピュータを使い誰もハッキングできない金融システムを取り入れました。そして紙幣は金本位制に立ち返ります。地球上にある金、銀、銅、プラチナなどの埋蔵量も試算した中で本来の地球試算を計算し、とても多くの資産が人類のものであること、それらを前提にして莫大な資産が解放されるでしょう。
そしてこのゲサラに則り、新たな地球の歴史が始まります。
そして中央銀行の役割も近い未来に終わるでしょう。今回はこのゲサラの20項目の基本条項を公開します。
今回の内容はアメリカのネサラ法ですが、これを基本として順守して各国がそれぞれのネセラをアメリカの次にそれぞれ発表します。日本ももちろん今月、来月の早い時期に日本としてのネサラ法を発表するはずです。
日本はおそらくベーシック・インカムのシステムから取り入れていくと思います。それにより120日以内に議会選挙を確立し決定しなければならないのが条件ですので問題のある議員を再選できないようにすることは選挙権の持っている皆様の仕事です。
ゲサラに関しては皆さまはどこかで勉強されたと思いますが正式にこれが発表されることをここでお伝えします。ゲサラは人類の持つ本来の根源的な自由を尊重する国でなければ発動できません。つまり社会主義国家である共産国、全体主義国家、独裁国家はこの枠組みには入れません。これから始まることは大いなる神の意志に基づいたものです。何度も何度もくじけずに諦めずに機会をうかがい、やっとここまでたどり着きました。危うくオバマ、ヒラリーのリレーで内戦や核戦争、NWOによる人口削減が始まるところでしたが回避できました。
オバマは現役の大統領であったときに広島に行き原爆による悲惨な状況を見たはずです。彼の心には次のフレーズが心に響かなかったのでしょう。安らかに眠ってください。過ちは繰り返しませぬから。
それでは今月のどこか近いうちにみんなでトランプ大統領にお会いしましょう。そして来月以降にはジュニアの名前がとれたジョン・Ｆ・ケネディに会うことができるでしょう。今後、今まで亡くなっていたと思われていた多くの人々が表に現れます」

第一回目の封筒の開封です。
ゲサラ法の20項目：「世界経済の安全保障と改革法」
1） 違法な銀行及び政府による活動に由来する全てのクレジットカード、抵当、銀行債務の取り消し。多くはこれをヨベル（？）、大赦、或いは安全な債務免除と呼んでいる。
2） 所得税の廃止。
3） 国税庁の廃止。国税庁の被用者は米国財務省の国内売り上げ税部門に移動する。
4） 政府の歳入となる日常不可欠ではない新品のみに課される一律１７％の売上税の創設。言葉を変えれば、食料品と薬には課税されない。また中古住宅のような中古品には課税されない。
5） お年寄りの社会保障給付の増額。
6） 法廷と司法の憲法への回帰。
7） 改変された称号、および貴族階級の元来の状態への復帰。
8） ゲサラの公式発布後、120日以内の大統領及び議会選挙の創設。暫定政府は非常事態を収拾し憲法に則った法制下に復帰する。
9） 選挙の監視と特定の圧力団体による非合法な選挙活動の防止。
10） 金、銀、プラチナといった貴金属に資産担保された米国虹色通貨の創設。フランクリン・ルーズベルトによって1933年に開始された米国の破産状態の終結。
11） 米国運輸局による家畜資産債券としての米国出生証明記録の売買の禁止。
12） 憲法に則った米国財務銀行システムの開始。
13） 連邦準備銀行制度の廃止。連邦準備銀行発行の紙幣が金融システムから完全に排除されるまでの1年間は移行期間に限って連邦準備銀行制度は米国財務省の補助的手段として運営される。
14） 金融上のプライバシーの回復。
15） 憲法の下での全ての裁判官と弁護士の保持。
16） 世界各地における米国軍隊の侵略的活動の中止。
17） 世界全体における平和の達成。
18） 人道目的のために集積された莫大な額にのぼる前代未聞の資産の放出。
19） 安全保障上の理由という見せかけの理由によって公開を制限された6千以上にのぼる特許技術の利用可能な状態での公開。これらの技術にはフリーエネルギー機器、反重力技術、音波治療機器などが含まれる。
20） 現在及び将来にわたる地球上でのあらゆる核兵器の廃絶。