より

上記文抜粋
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ロシア、エストニア首相らを指名手配　ソ連記念碑破壊と説明

2024年2月14日　ロイター

ロシア警察が、エストニアのカラス首相らバルト３国の政府当局者を指名手配した。ロシア内務省のデータベースから明らかになった。タス通信によると、容疑は「旧ソ連兵の記念碑破壊」で、ロシア刑法では懲役５年の刑が科せられるという。

内務省のデータベースによると、カラス首相のほか、エストニアのペテルコプ国務長官やリトアニアのカイリース文化相、２０２２年１１月に会期を終えたラトビア議会の議員約６０人も指名手配された。

クレムリンのペスコフ報道官は指名手配について「歴史的記憶に対する侮辱」と説明し、ロシア外務省のザハロワ報道官は「これは始まりに過ぎない」とした。（抜粋）

（★注、ナチスドイツをソ連赤軍が倒した第二次世界大戦戦勝記念日は１９４５年５月９日なので７９年前である。「葬送のフリーレン」の小さな街の解放祭の場面で出てくる老いた旅の商人の名セリフ「魔族が倒されたのはもう80年以上も前になります。人間にとって何かを忘れ去るのに十分すぎる時間です。」がピッタリ。何とも教訓的だった）

・・・・・・中略・・・・・

１００年の時間経過で死亡率も死者数も１００分の１以下に

第二次世界大戦以前の結核は日本国における主要な死因で、短期間を除いてずっと首位の座に在った。死亡数全体の構成比でみると，明治，大正を通じて死亡原因の10%を占めていた結核は，昭和に入るとしだいに比率を増して第二次世界大戦中は14%にまで達した。
（★注、現在結核での死亡者数のピーク年齢は８１歳で平均寿命に近い後期高齢者である。ところが、８０年前には最も恐れられた感染症「結核」での死亡者のピーク年齢が男性は２１歳、女性は１９歳と極めて若い。８０年昔は今とは大違いで結核て死ぬのが「若年層」だったので、死亡者人数以上に余計に深刻度が増した）

1904年には，肺結核予防に関する内務省令が公布され，公共の場所における痰壷設置が義務付けられた．さらに，1919年結核予防法が公布され，1937年それが改正された．1940年国民体力法が公布され，15〜19歳男子（後に25歳未満）の体力検査，身体計測，ツベルクリン反応とＸ線検査が義務付けられた．1942年には，小学校（当時は国民学校）終了後に就職する児童に対してＢＣＧ接種の義務化が図られた．翌年，日本学術振興会学術部がＢＣＧの予防効果を発表し，10〜19歳の全員に集団接種が実施された、戦後ストレプトマイシンなどの抗生物質が治療に使われはじめ死亡率が半減する
（人口動態統計からみた20世紀の結核対策：東京都健康安全研究センター、から）

１００年前の感染症（結核）と栄養障害（脚気）克服には、

ＢCＧ（ワクチン）より抗生物質、それ以上に効果があった経済成長（生活環境の改善）で劇的に減少

長い間、日本人の最大の脅威だった感染症の結核ですが、日本の高度経済成長期の１９６０年代以降には大きく劇的に減少していた。

ところが、疫病の種類や社会体制が全く違うアメリカでの「経済成長と疫病の流行」の二つがシンクロするグラフが、「日本の結核と経済成長」のグラフとまったく同じ傾向を示している。（★注、結核やインフルエンザ、コロナウイルスは学校や職場、軍隊などの人口過密な集団内で人から人に空気感染するが、そのなかでも麻疹（はしか）は最も空気感染力が強い感染症）

2024年2月13日麻疹の歴史に見る「ワクチンの威力」。そして、感染症の流行を制御できるのは自然の成り行きだけ、と改めて思う

ワクチン接種は「流行が完全に終息した頃に始まった」ことがわかります。

これを見て思い出したのが、イングランドでの、やはり麻疹での死亡率の推移です。イングランドは米国よりはるかに早い時期から医療データが記録されていまして、1838年からの記録が残っています。

人口10万人あたりのイングランドの麻疹の死亡数の推移（1838 - 1978年）

・・・・・・中略・・・・・・

『はしか今年の感染者数去年の倍に！』っていうから、さぞすごい数なんだろうなと思ったら、たったの１２人。これでは何かの統計として成り立たないポアソン分布　(^_^;)　

日本での子宮頸がんの罹患率は統計がある1976年から減少したものの、2000年以降は増加に転じている

グラフの右３分の１の部分、２０００年以降しか見ない（左の３分の２を丸ごと完全に無視するＷＨＯの不思議）ここまで非科学的なダブルスタンダードだと怒る気もしない。

『袴田事件再審開始の根拠とされた“本田鑑定”と「STAP細胞」との共通性』2018年06月15日　ハフポスト郷原信郎　2018年06月17日 | 政治　袴田事件と最良証拠主義とネイチャーSTAP騒動

理研のSTAP小保方晴子は試料を見易く加工したとして学会やメディアの袋叩きに合った。WHOは改竄無し詐欺師で天晴れ（★注、科学的考察では子宮頸がんが増えている２０００年以降だけではなく、統計がある全資料の開示が前提）

わろた　＼(^o^)／　村中璃子「私、打ってないですｗ」

ＨＰＶワクチン伝道師村中璃子（本名、中村理子）は、HPVウイルスは感染しても免疫が出来ず、だからHPVワクチンが必要だと説明している。（★注、CIN2が減少するので「集団免疫」には資するが、HPV免疫は出来ないのでワクチン接種でも定期的な子宮頸がん検診は必須）
この時点で、HPVワクチンが通常とは違う怖いことが予測されるが、何と、このHPVワクチン注射がとんでもなく痛いので失神する人までいるとか、腕はパンパンに１週間も腫れ上がる人もいるが、時間が経てば元に戻るので副作用ではない（何の問題もない。「我慢しろ」）と言い張る。2021年09月05日 | 存在脅威管理理論　四半世紀で１/３に減っていた子宮頸がん

100年前の第一次世界大戦当時に大流行した「スペイン風邪」パンデミック犠牲者を救急車で運ぶマスク姿の医療関係者（渡邉英徳　ニューラルネットワークによる自動色付け＋手動補正）

種痘後脳炎（ワクチンの暗部）

種痘接種後に脳炎を起こす事例「種痘後脳炎」が頻発（しかも1956年（昭和31）以降日本では天然痘が発生していない。最大の感染地インドは１９７５年、最後の感染者は１９７７年ソマリア）ことから１９７６年から種痘接種を中止した（★注、何とも象徴的だが、天然痘ウイルスの撲滅に貢献した光だけが喧伝され、逆のワクチン被害の闇についてメディアは出来る限り報じない姿勢で一貫する）

種痘後脳炎は1940年代後半には医師の間で広く知られるようになっており被害規模はＧＨＱ占領下に限定しても年間３００人、天然痘患者数の年２００人を超えている。患者数よりワクチン犠牲者数が上回る医原病犠牲者のほとんどは乳幼児であり、子供を失ったり、脳の正常な機能は失う被害者は、接種を強制した日本の行政から何ら援助も保障も提供されなかった。

1970年6月には種痘後脳症を新聞が報じるが半年間で200人超（★注、年４００人超なので日本国の天然痘未発症から２０年間では１万人弱もの膨大な被害人数）。国立衛生研究所（現感染研）は1970年代においても（二百年近く前の1796年開発）ジェンナーの種痘製造法の進歩が無い事実や、さらに製造過程で多数の雑菌が入り込んでいる状況を指摘している（Wikから抜粋）2023年04月11日 | 存在脅威管理理論　唯一撲滅に成功した天然痘ワクチン

ブースター接種で起きる危険な免疫寛容の仕組み

善川チャーリ

@GoodBye_Nuclear　6月21日

コロナワクチン、繰り返し追加接種は危険！駒野博士が総論・論文を解説します。 https://nicovideo.jp/watch/sm42355459?ref=twitter… #sm42355459 #ニコニコ動画 　
繰り返し接種でIgG4抗体増加。他IgGのFc領域と結合、補体結合を阻害するなどして免疫反応を阻害。IgG4レベルの高い人ほどコロナ死亡率、ガン死亡率が高い。

ｍRNA「ワクチン接種で重症化を防ぐ」とは、免疫抑制でサイトカインストーム（免疫暴走）を防止するとの恐ろしい裏の「悪魔的なたくらみ」

ｍRNAブースター接種を繰り返すと、（アレルギーを起こすIgEと合体し症状を緩和するが）役割が良く分からないＩgＧ4抗体が異常に増え続けるので、体中の全般的な免疫抑制が起き、帯状疱疹やインフルエンザなど様々な感染症やターボ癌の様なガン細胞の異常増殖が起きる危険性が高まる。当該ニコニコ動画は４７分と少し長いが誰にでも分かり易く上手に編集されているので、私のような医学の素人でも案外見やすくできている。必見である。

高学歴左翼知識人「知的エリート」に蔓延する、放置すれば死に至る恐ろしい同時多発集団痴呆症

あの普通の日本人なら誰でも即座に「間違いだ」と分かる狂気のＬＧＢＴと同じで、なぜ今も共産党など左翼知識人にｍRNAワクチンの「恐ろしい仕組み」がまったく見えないのか実に不思議な現象だ。いくら考えても、その「理由が分からない」基本構造が無茶苦茶、理解不能なのである（★注、まさに１００年前の結核とか脚気の様に原因も分からないし治療法が何も無い「恐ろしい感染症」なのである）

中国の研究所から流出、否定せず 米情報長官室、コロナ起源報告書

６月２４日　共同通信社

【ワシントン共同】米国家情報長官室は23日、新型コロナウイルスの世界的流行の起源に関する報告書を発表した。同室が統括する各情報機関はいずれも、最初に人への感染が起きたのは自然界でウイルスを保有していた動物への接触だとする説と、中国・武漢ウイルス研究所に関連しているとの説は「両方あり得る」とし、研究所から流出した可能性を否定しなかった。

国家情報会議などは自然起源の可能性が高いとした一方、エネルギー省や連邦捜査局（FBI）は研究所起源とみられるとした。中央情報局（CIA）などは判定不能とした　　2023年06月24日 | 存在脅威管理理論　社会の三大要素(^_^;)　相互の信頼と信用と依存

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ワクチン打った奴　全員、馬鹿

今年１１月のアメリカ大統領選挙で、ドナルド・トランプ再選が確実なのである。あるいはアッと驚く遺伝子操作「ｍＲＮAワクチンは毒だ」のロバート・ケネディ二世がアメリカ大統領に当選する可能性が高まったのである（★注、ただし、ドナルド・トランプ大統領再選より、ロバート・ケネディ・Ｊｒ新大統領誕生の方かはるかに影響が大きい）2023年06月06日 | 政治　pigs fly（豚が空を飛ぶ）アメリカ

１月１９日ANNニュース（SARS-CoV-2ゲノム解析は報道より２週間も早い）

プロレスとハンバーガーとグラマー美女が大好きで、大金持ちの暴言王。欧米リベラルメディアの知的エリート（エスタブリッシュメント）が、個人的に嫌いなのは分かるが、過激で無理筋のトランプバッシングが止まないのが不思議すぎる。
到底、合理的な説明が付かないので、トンデモナイ不都合な何かをドナルド・トランプ第４５代アメリカ大統領がもっている（★注、歴代大統領は公表されていない極秘の国家機密にアクセスできる権限がある）からなのだろうと思います。（ただし、トランプが解除した機密は馬鹿馬鹿しいUFOの米軍情報程度）

コロナ発表2週間前に解析終了か 「中国の研究員が米政府と共有」
テレビ朝日（2024/01/19 11:42）ニュース
「ウォール・ストリート・ジャーナルによりますと、中国の政府系研究所に所属する研究員が、2019年の12月28日に新型コロナウイルスのほぼ完全な配列をアメリカ政府のデータベースに上げていたということです。
アメリカ下院の委員会が保健福祉省から入手した文書を確認したとしています。
当時、中国政府は武漢で発生した病気を「原因不明」のウイルス性肺炎としていて、初めて新型コロナとWHOに伝えたのはおよそ2週間後の2020年1月11日でした。」（抜粋）
世界中のメディアや有識者が「デマだ」笑った、トランプの「中国ウイルスだ」とのお馬鹿な妄言が、実は真実だったとの怖すぎるオチ。これは駄目です。2024年02月03日 | 政治　正義に名を借りたリベラルの暴力装置ポリコレ

８０年も前どころか、たった４年前を忘れている（正しくは「忘れたい」と思っている不真面目リベラルメディア知識人）

４年前の２０２０年に新コロ（SARS-CoV-2）騒動が起きていなければ、誰が何処で誰に投票したかが不明のインチキな「郵便投票」を行われることはなく、それなら現職大統領として歴史上最大得票の６千５００万票を得た圧倒的な人気のドナルド・トランプ第４５代アメリカ大統領が、誰も支持者がいない民主党居眠りバイデンに大差で再選されている。

正しい歴史の流れを無理やり防いだのが奇妙奇天烈摩訶不思議な新コロ（SARS-CoV-2）騒動と、もっと奇妙で危ない遺伝子操作ｍRNAワクチン接種強制である。

世界最大最強のアメリカ軍最高司令官を選ぶ１１月米大統領選挙の、不真面目なディスインフォメーション

２年前からの奇妙でグロテスクなロシア軍ウクライナ侵攻や、４カ月前からのもっと奇妙でグロテスクなパレスチナ自治区ガザ地区ジェノサイドも同じでアメリカ軍最高司令官を選ぶ今年１１月投開票のアメリカ大統領選挙の大本命。ドナルド・トランプ第４５代アメリカ大統領の足を引っ張るだけが目的のミスディレクション。腹立たしい猫だましの「赤いニシン」（わざと間違いに誘導する偽の手掛かり）であり、本質的には何の意味も持っていない。

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抜粋終わり

知識人が信じられないし、妄信すると死ぬ。

そういう「知の体系」が、集団的西側と天皇カルト・・・。

より

上記文抜粋
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中国、イスラエル占領に対してパレスチナ側に「武力闘争」の権利があることを支持

＜記事原文　寺島先生推薦＞
China Backs Palestinians’ Right to ‘Armed Struggle’ Against Israeli Occupation
筆者：The Cradle（西アジアの地政学を報道するオンライン通信誌）
出典：INTERNATIONALIST 360°　2024年2月22日
＜記事翻訳　寺島メソッド翻訳グループ＞　2024年2月24日

国際司法裁判所（ICJ）で4日目に行われた、イスラエルによるパレスチナ自治区の不法占拠をめぐる裁判の公聴会で、中国はパレスチナ人がイスラエルに対して「武力闘争」を行う権利への支持を表明し、これは「テロリズム」ではないと強調した。

中国外務省の法律顧問である馬新民（Ma Xinmin）は、2月22日にこの世界法廷（ICJ）で、「自決権を追求するため、（パレスチナ人は）外国の抑圧に抵抗し、パレスチナ国家の樹立を完成させるために武力行使の権利を有する」と述べた。

新民は、武力抵抗によって「植民地支配から解放されたさまざまな民族」の例を挙げながら、イスラエルの占領に対する抵抗行為は「テロリズムではない」正当な武力闘争であり、「不可侵の権利」であると主張した。

「他の数多くの決議が、植民地支配や外国の占領下にある人々が自決権を実現するための武力闘争を含む、あらゆる利用可能な手段による戦いの正当性を認めている」と中国の高官である馬新民は述べた。

「中国の習近平国家主席は、中国が包括的な停戦と、交渉による2国家解決に基づくパレスチナ問題の早期解決を求めることを何度も強調してきた」と彼は付言した。

馬新民の後に登壇したイランのレザ・ナジャフィ外務副大臣（法務・国際問題担当）は、イスラエルがパレスチナ人の自決権を歴史的に侵害していることを強調した。

「イスラエル政権の樹立は、シオニスト運動に沿った、ユダヤ人多数派植民地を作るために、先住民であるパレスチナの人々を強制移住させるという暴力的な過程によって行われた」とナジャフィは語った。

彼はまた、テルアビブによる現在進行中の一連の侵害行為として、パレスチナ占領地における長期にわたる占領と人口構成の操作、エルサレムの性格と地位の変更、天然資源に対するパレスチナ人の永続的な主権に対する差別的措置と権利の侵害を挙げた。

「入植地の拡大、隔離された道路や障壁、検問所は、パレスチナ人社会を孤立させるアパルトヘイトの形態を作り出している」とナジャフィは述べ、その後に国連安全保障理事会（UNSC）の「不作為や不十分な行動」に言及した。これが「パレスチナ人の占領を長引かせている主な原因」の一つであると語り、国連の最高機関が「特定の常任理事国」によって引き起こされた「膠着状態（拒否権）のために麻痺している」ことを強調した。

「過去約8年間にイスラエル政権が犯した残虐行為や犯罪はすべて、このような不作為の結果である」と述べて、イラン高官であるナジャフィは話を締めくくった。

次に、ICJのイラク代表ヘイデル・シーヤ・アル・バラクが壇上に上がり、ICJに対し、イスラエルに対する過去の裁判所命令を尊重するよう求めた。例えば、南アフリカの裁判の後に出された、「パレスチナ人に対する組織的な殺戮機能を止めよ」という条項などである。

「私たちは、裁判所が正義への取り組みをさらに強化し、大量虐殺作戦を終わらせ、パレスチナ人に対する嫌がらせ、封鎖、飢餓政策を防ぐという決意を確認する追加の判断を下すことを願っています」と彼は述べた。

バラクは、世界法廷（ICJ）に対し、「パレスチナ人男性、女性、子供、年長者の生活を守り、すべての人権が達成される尊厳ある安全な生活を享受できるようにする」決定を下すよう呼びかけ、発言を締めくくった。

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抜粋終わり

より

上記文抜粋
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米国とヨーロッパの農民が永住を目指して一斉にロシアに移住し始めている

これは素晴らしい動きですね。
真面目に農業をやりたい人はロシアへ！

つい最近、カナダかオーストラリアだったかの農家の家族がロシアに移住した動画を見ましたよ。

ロシアは食料やエネルギーの自給率が高いから。

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抜粋終わり

ウクライナも壊れている・・・・

まあ、天皇を壊さんと、世界はまともに戻りませんは・・・

天皇根絶　日本人救助

天皇の無い　蒼い空を取り戻す

慈悲と憐みの富む社会になりますように。