日本人の家畜化をほぼ完成させたのが、天皇家とその飼い主の外資。

人間を、民を、家畜化するのは、野蛮です＝天皇は野蛮。

より

上記文抜粋
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No. 2119 メカニズム：でっち上げられたルールに基づく「秩序」がいかにして野蛮に堕ちていくか。

投稿日時: 2024年4月16日

The Mechanism:How the “order” based on made-up rules is descending into savagery.

ヨーロッパ人は、時流に乗った米国のマネーロンダリング・マシーンを決して再現できないだろう。

by Pepe Escobar

何者か見えざる力のおぞましい影が

我々の間を漂い、

このさまざまな世界を訪れる。

それは夏の風のように変わりやすい羽根で、

花から花へ忍び寄る。

松の山の後ろに月の光が降り注ぐように、

それは変わりやすい視線で

各人の心と顔を訪れる。

夕暮れの色合いや調和のように、

星明かりの中に広がる雲のように、

逃げ去った音楽の記憶のように、

その優美さゆえに愛されるもののように、

そしてその神秘さゆえになおさら愛されるもののように。

―「美の賛歌」シェリー

実質上のNorth Atlantic Terror Organization（北大西洋テロ組織）であるNATOが創設75年{1}を迎え、イスメイ男爵（初代NATO事務総長）のモットーを（「米国人を中に、ロシア人を外に、ドイツ人を下に」）かつてない高みへと昇華させるなか、ノルウェーのストルテンベルグ事務総長が、今後5年間ウクライナを兵器化するために1000億ユーロの基金を創設するという陽気な「イニシアチブ」を思いついた。

これが意味するのは、NATOとロシアの衝突における重要な資金面に関して米国は一部撤退し（すでに中国との「次の永遠の戦争」に夢中である）、それに代わって、多額の負債を抱え不況に陥っているボロボロで非工業化されたヨーロッパの小国の一団が参入するということだ。

ブリュッセルのハレンにあるNATO本部では、平均室温を数度上回るIQを持つ数人は、加盟国間での資金調達力がゼロなのにどうやってこの大金を捻出するのだろうかを厚かましくも考えている。

結局のところ、ヨーロッパ諸国は絶対に米国のマネーロンダリング・マシーンをコピーすることはできないだろう。例えば、ホワイトハウスが提案したウクライナへの600億ドル規模の援助が米国議会で承認されると仮定しても（承認されないだろうが）、その64％以上はキエフに届かない。産業・軍事複合体の中でロンダリングされるからだ。

しかし、さらに暗い展開が待っている。ストルテンベルグはロボットのような目つきで腕を振り回しながら、自分の提案した動きがウクライナにNATO軍が直接駐留することを意味しないと信じている。フランスのマクロンによる戦争を扇動するような怒りとは無関係に、かなり前からすでに現場では事実となっていることだ（ペスコフ：「ロシアとNATOの関係は直接的な対立に陥った」）。

NATO諸国の前線での危険なアニメ的スペクタクルに西アジアでの米国の空母のパフォーマンスが組み合わさり、さらにガザでの工業的規模の虐殺／餓死ジェノサイド・プロジェクトは一貫して筆舌に尽くしがたいものとなり、この綿密に記録されたホロコーストをグローバルノースの「指導者たち」は歪んだ沈黙のうちに見守っている。

国連特別報告者であるフランチェスカ・アルバネーゼはこう言った。「この聖書的サイコパス集団はワールド・セントラル・キッチン（WCK）のスタッフを意図的に殺害した。イスラエルは、西側諸国やほとんどのアラブ諸国がパレスチナ人のために指一本動かさないことを知っている」。

ガザで飢饉を緩和するために働く人々の乗った人道的な車両に、意図的に3回も空爆をした「論理」の背後にあるのは、もっと恐ろしいエピソードをニュースから消し去ることだった。それは、ガザの医療サービスの少なくとも30％を担っていたアル・シファ病院に対する、ジェノサイドの中のジェノサイドである。アル・シファ病院は爆撃され、焼却され、医師や患者、何十人もの子どもたちを含む400人以上の市民が無残に殺されたのだ。

ほぼ同時に、聖書的サイコパス集団はウィーン条約を完全に破棄し、ダマスカスにあるイランの領事公館／大使公邸を攻撃した。これは歴史的なナチスでさえ決してしなかったことである。

これは、戦争をしていない第三国の領土で、免責特権を享受している外交使節団に対するミサイル攻撃である。さらに、シリアとレバノンにおけるIRGCのクッズ部隊司令官であるモハマド・レザ・ザヘディ将軍とその副官モハマド・ハディ・ハジザデ、さらに5人の将校、合計10人が殺害された。

つまりこれはシリアとイランという2つの主権国家に対するテロ行為なのだ。最近のモスクワのクロッカス市庁舎に対するテロ攻撃と同じである。

グローバル・マジョリティーの国の隅々まで、避けられない疑問が鳴り響いている。事実上のテロリストである彼らが、なぜ何度も何度もこんなことを繰り返して免れることができるのだろうか？

リベラル全体主義の棘

4年前、後に私が「怒濤の20年代」{2}（2021年）と呼ぶものが始まった頃、私たちは新しいパラダイムを定義する一連の概念が絡み合い、統合されるのを見始めていた。サーキット・ブレーカー、負のフィードバック・ループ、例外状態、ネクロポリティクス、ハイブリッド・ネオファシズムといった概念に慣れ親しむようになったのである。

この10年が進むにつれ、私たちの苦境は少なくとも二つの希望の光によって緩和されたかもしれない。それはロシアと中国の戦略的パートナーシップが牽引してイランが重要な役割を果たしている多極化の推進と、「ルールに基づく国際秩序」の完全な崩壊である。

しかし、どんなに遠回しに言っても、この先は長く曲がりくねった道が続くだろう。

そこで、究極の故・偉大な美学者であるボウイの言葉を引用すれば、「我々は今どこにいるのか？{3}」となる。 カーディフ大学のいつも熱心なファビオ・ヴィーギによるこの非常に鋭い分析{4}を見てみよう。

周囲の世界に批判的思考を持つ人なら誰でも、システムの崩壊を感じることができる。これは閉じたシステムであり、リベラル全体主義として簡単に定義できる。これで利益を得るのは誰か？0.0001％の人だ。

これはイデオロギーとは関係ない。金の行方を追え。負のフィードバックループの定義は、実は負債のループだ。西アジアの聖書の大量虐殺と同じようなサイコパスによる、犯罪的な反社会

このメカニズムは三位一体で行われている。

1. 多国籍金融エリート、0001％のスーパースターたち。

2. そのすぐ下にいるのが米国議会からブリュッセルの欧州委員会（EC）までの政治・組織層と、北と南を股にかけるエリート「指導者」たち。

3. かつての “知識人 “。いまやメディアから学界に至るまで基本的に「雇われのハッカーたち」である。

この現実の過剰なメディア化こそが、そのメカニズムなのだ。

このメカニズムを使って、あらかじめ準備された「パンデミック」を（「人道的ロックダウン」として筋金入りの社会工学をおこない）もう一度永遠の戦争にまとめ上げたのである（ガザでのジェノサイド計画からウクライナでの代理戦争計画に組み込まれたロシア恐怖症／キャンセル文化への執着に至るまで。）

それこそが全体主義的規範の本質である。西側諸国の凡庸な自称グレート・リセット「エリート」たちによる、人類のためのプロジェクトなのだ。

AIでソフトに殺す

このメカニズム全体の重要なベクトルは、技術的・軍事的陶酔と、AIにとりこになっている過剰なインフレを招く金融部門との間の直接的で危険な相互接続である。

例えば、「ラベンダー」{5}のようなAIモデルはガザの殺戮現場でテストされている。文字通り、人工知能が人間抹殺をプログラミングしているのだ。そしてそれはリアルタイムで起こっている。プロジェクトAIジェノサイドなのだ。

もう一つのベクトルは、すでに実験された、欧州委員会（EU）のメデューサ、ウルスラ・フォン・デア・ルーゲンが間接的に主張しているように、コロナワクチンでやったように兵器を製造する必要性だ。

それこそが欧州の納税者によるEUの資金を、「兵器の共同契約」への「融資を増やす」ために使おうという計画の核心である。これは、フォン・デア・ルーゲンがコロナワクチンの普及を推し進めた結果生まれたもので、ファイザーと結びついた巨大な詐欺であり、彼女はEUの検察庁によって調査され、間違いなく暴露されるだろう。彼女自身の言葉を借りれば{7}、提案された武器詐欺は「私たちはこれをワクチンとガスのためにやった」となる。

「社会工学の兵器化」と呼ぼう。

この広大な腐敗の沼地でのすべての動きの中で、米国の意図は極めて露骨なままである。それは、衰退しつつあるタラソクラテス的な軍事覇権を何があっても維持し、金融覇権の基礎とすること、そして米ドルと、測定不能で返済不可能な米ドル建て債務を守るためである。

そして、西側メディアの集団的ハッカーたちが売り込んでいる、ターボ資本主義のみすぼらしい経済モデルに行き着く。「独裁者」プーチンと「ロシアの侵略」に対処するために、借金のループ、仮想通貨がノンストップで借り続けられている。これは、マイケル・ハドソンが金融・保険・不動産（FIRE）症候群を痛烈に分析した重要な副産物である。

ウロボロスの介入：蛇は自分の尻尾を噛む。今、「メカニズム」の本質的な愚かさは、必然的にカジノ資本主義を蛮行に走らせている。クロッカス市役所のような、そしてガザ虐殺プロジェクトのような。

こうして「メカニズム」は、ワシントンからブリュッセル、グローバルノースの拠点からジェノサイド的なテルアビブまで、大金融／FIREの言いなりになってサイコパス殺人者としての地位を剥奪する組織を生み出すのだ（ああ、「空き地」となったガザでは、海沿いの素晴らしい不動産が手に入るのだ）。

どうすればこのような愚行から逃れられるのだろうか？シェリーのビジョンにあるように、我々はこの「この暗い広大な涙の谷」で美の超越的な精神を呼び起こし、調和、平静、そして正義を実現する意志と規律を持つことができるのだろうか？

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抜粋終わり

セレブほど、家畜で野蛮です。

日本人は、「天皇家の家畜」なのですは。

より

上記文抜粋

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「派遣は麻薬と同じ」…給料が安すぎる国の「変わらない大問題」

「悪いと分かっていてもやめられない」

平均年収443万円――これでは普通に生活できない国になってしまった。なぜ日本社会はこうなってしまったのか？

重版7刷の話題書『年収443万円　安すぎる国の絶望的な生活』では、〈昼食は必ず500円以内、スタバのフラペチーノを我慢、月1万5000円のお小遣いでやりくり、スマホの機種変で月5000円節約、ウーバーイーツの副業収入で成城石井に行ける、ラーメンが贅沢、サイゼリヤは神、子どもの教育費がとにかく心配……〉といった切実な声を紹介している。

派遣は麻薬と同じ

派遣の難点は、契約期間を短くして契約を更新しないということで、短期間のうちに合法的に「クビ」にできることだ。
社会保険料は派遣元が負担するため、派遣先企業にとっては、社会保険料の負担から逃れられ、退職金を用意しなくて済むメリットが大きくなった。
簡単に人を切ることができるうまみを覚えた企業が増えていき、派遣期間は現在、1ヵ月から3ヵ月程度を繰り返し更新するようになっている。そして、少なくないケースで、派遣が悲惨な働き方と化していった。
派遣労働者は、派遣会社に無期雇用されているケースも含めると、2020年度で193万人となっている。派遣先が派遣元に払う派遣料金は8時間換算で平均2万4203円、派遣社員の賃金は8時間換算で平均1万5590円となっている（厚生労働省「労働者派遣事業報告書の集計結果」）。
雇用安定措置として、派遣で同じ職場で3年働く見込みがあり、本人が就業継続を希望する場合、派遣元企業には以下の措置をする努力義務がある。
まず、（1）派遣先への直接雇用の依頼をする。それが叶わない場合、（2）新たな派遣先の提供、（3）派遣元での無期雇用、（4）その他安定した雇用の継続を図る、ことである。

2020年度は対象派遣社員108万3024人のうち、「同じ職場での派遣で3年になることが見込まれ、その期間が終わっても継続して働くことを希望する人」が9万2223人。そのなかで直接雇用の申し込みがあったのは1万9521人で、実際に派遣先に雇用されたのは7796人しかいなかった。これが現実だ。

非正規雇用のなかで派遣社員が占める割合は約6.8%、労働者全体では約2.5%で、そう多いとはいえないものの、職場のなかに短期間のうちに労働者を「ポイ捨て」する、合わなければ「チェンジ」する、という感覚を浸透させた一因になったことには違いない。

派遣社員への取材で、当時20代だった女性はいくら仕事をしても、決して賃金が上がることはなかった。自分の働き方と会社との関係について、「尽くしても、尽くしても、報われない。まるでダメな男と付き合っているよう」と例えて、苦笑いした。

大労組の幹部は「派遣は麻薬と同じ。悪いと分かっていても、一度そのうま味を覚えてしまったら、やめられない」と話していた。

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抜粋終わり

より

上記文抜粋
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日本で「ごみ難民」が多発…人材不足で地方公務員の「ブラック労働」が深刻化する未来

国立社会保障・人口問題研究所が最新の将来推計人口を発表し、大きな話題になった。50年後の2070年には総人口が約8700万人、100年後の2120年には5000万人を割るという。
ただ、多くの人が「人口減少日本で何が起こるのか」を本当の意味では理解していない。そして、どう変わればいいのか、明確な答えを持っていない。
ベストセラー『未来の年表 業界大変化』は、製造・金融・自動車・物流・医療などの各業界で起きることを可視化し、人口減少を克服するための方策を明確に示した１冊だ。

人口減少の影響は、地方公務員も無関係ではない。小規模の市役所や町村役場の場合、採用試験の応募者はそこの出身者であるとか、学生時代に下宿していたとかといった何らかの縁を持っている人が大半だ。

ところが、総務省の「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数」（2022年1月1日現在）を見てみると、2021年は128の自治体で出生数が10人未満だった。このうち2つの地方自治体は出生数ゼロだ。年間1桁しか子供が生まれない地方自治体では、20年もしないうちに公務員試験の受験者不足に陥る可能性が大きい。

そもそも、すべての若者が地方公務員志望ということではない。出生数の減少が続いていけば、多くの地方自治体で計画通りの採用ができなくなる。日本は、人口あたりの公務員数が極端に少ない国とされるが、総務省の「地方公共団体の総職員数の推移」によれば、2021年の地方公務員の総数は280万661人（このうち一般行政は93万4521人）だ。

住民の高齢化が進み、きめ細やかな個別対応を求められる場面が増えてきているが、バブル経済崩壊以降の地方公務員数は減ったままだ。最多だった1994年の328万2492人と比べると2021年は14.7％も少なくなっている。

地方公務員がブラック化する未来

一方で、住民数のほうも減っていくのだから地方公務員数が少なくなっても業務に差し支えないようにも思えるが、そう単純ではない。

人口が増加していた時代においてすでに過疎地だった地区はある。こうした地区の住民がただちにいなくなるわけではないので、これまでと同規模の自治体職員数を必要とするからだ。むしろ、こうした過疎地域では今後、生活環境が厳しくなることが予想され、これまで以上に職員数を増やさなければならなくなる可能性もある。

平成の大合併を経て、地方の小規模自治体には広大な過疎地域を抱えることとなったところが増えた。総じて出生数が少なく、公務員のなり手も乏しい「地方」の小規模自治体ほど、住民が減っても地方公務員を減らしづらいのである。

これについては、総務省が、2040年に必要となる地方公務員数（教員、警察職員は含まない）を推計し、2013年と比較する形で減少率を公表している。政令指定都市のこの間の人口減少率は9.2％だが、公務員数はほぼ同じ9.1％減らすことができる。一方、人口1万人未満の町村は人口が37.0％減るのに24.2％しか減らすことができないというのだ。

総務省の人口推計によれば、2021年10月1日現在の20～64歳の日本人人口は6669万5000人だが、国立社会保障・人口問題研究所の将来推計によれば2045年には4分の1ほど少ない4905万4000人となる見込みだ。ここまで減ると、地方公務員の確保も相当難しくなる。

小規模自治体ほど人手不足が深刻

日本総合研究所の推計は、2045年に現行水準の行政サービスを維持するには地方公務員数が約83万9000人必要だが、約65万4000人しか確保できず、充足率は78.0％まで低下するとしている。自治体規模別では大都市（政令市、中核市、特例市）が83.0％、一般市が74.5％、町村が64.6％で、小規模自治体ほど人手不足が深刻になる。

これを裏付けるようなデータがある。公益財団法人東京市町村自治調査会の「自治体における窓口業務改革に関する調査研究報告書」（2020年）が生産年齢人口の減少率を基に窓口業務にあたる住民課正規職員数の増減率を計算しているのだが、2045年には2018年と比べて、多摩市30.3％減、八王子市29.2％減、町田市24.2％減など軒並み激減となる。

市役所や町村役場などが最低限必要とする職員数を2～3割も欠いたならば、窓口対応だけでなく、政策立案能力が低下する。そうでなくとも、平成の大合併で自治体の面積が拡大したところが少なくなく、1人の職員が受け持つ担当エリアはかつてに比べて拡大傾向にある。そうした状況でマンパワーが足りなくなったのでは、迅速な対応ができない場面が増加するだろう。

ごみの収集コストが高くなる

行政サービスの劣化が進む要因は、職員数の不足だけではない。

住民数が減り、しかも年金収入を中心とする高齢住民の割合が増えることで、個人住民税や地方消費税、法人事業税、法人住民税といった地方税収（都道府県税と市町村税）が少なくなっていく。地方税収が減れば地方自治体の単独事業を廃止、縮小せざるを得なくなり、ますます行政サービスは質を保てなくなる。

人口密度が低下した地域ではごみの収集コストが高くなっている。ごみ焼却施設の老朽化や道路の補修が遅れたり、地域包括ケアシステムなどが十分に機能しなかったりといった事例も出てきている。行政サービスや生活を支える公的サービスが十分に届かないケースが今後は増えそうだ。

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抜粋終わり

考えりゃ、単純にみても、「いじめ自殺」が30年以上学校現場で続行している。。。

それ以上に、天皇家と国家が、日本人をイビリ倒して、今殺し尽くしているのですは。。

当然に、地方公務員もブラック労働に・・派遣だらけになります・・・「国家による、日本人への虐待」を受け入れるように、学校から調教中ですからな。。。

遺伝子レベルから、日本人を虐待しているのが、、、天皇家とその信者・・

より

上記文抜粋
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日本人教授による世界へのメッセージ： 「健康な人への遺伝子治療の不正使用は極端な人権侵害である」

＜記事原文 寺島先生推薦＞
Japanese Professor’s Message to the World: “Fraudulent use of gene therapy in healthy people an extreme violation of human rights”
筆者：ジョン・リーク（John Leake）
出典：グローバル・リサーチ（Global Research）　2024年4月11日
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞　2024年4月16日

井上教授の「世界へのメッセージ 」に耳を傾け 、彼が語る人道に対する罪について考えてみてほしい。

大阪市立大学医学部名誉教授の井上正康氏が、世界保健会議の席上、日本から「政府による危険な新展開」を警告する驚くべきメッセージを発した。

分子病理医学を専門とする井上正康教授は次のように警告している。

「日本製のワクチンが、偽りの信用を装って輸出される危険性が高い。

日本がワクチン加害国になれば、後世に取り返しのつかない禍根を残すことになるでしょう。

したがって、日本政府の行為は国際的な協力によって阻止されなければなりません」。

この動画に私たちの注意を引き付けてくれたジョン・リーク氏に感謝する。


井上正康氏は、大阪市立大学医学部名誉教授であり、専門は分子病理学だ。

井上氏がこれまで出してきた論文を見直して、私が特に驚かなった事実は、同氏が長年関心を持ってきたのは、酸化ストレス*である、という点だ。同氏の論文「ミトコンドリアによる活性酸素**種の生成と好気性生物***におけるその役割」の要旨は以下のとおり：
*体内の活性酸素が自分自身を酸化させようとする力

**呼吸によって体内に取り込まれた酸素の一部が、通常よりも活性化された状態になること
***酸素を利用した代謝機構を備えた生物のこと。ほとんどの生物が当てはまる。


この研究では、酸素分子や一酸化窒素 (NO)、および超酸化物の相互作用が循環やエネルギー代謝、アポトーシス（細胞死）を調節し、病原体に対する主要な防御システムとして機能することが説明されている。また、老化や癌、および変性神経疾患*の病因におけるミトコンドリアによる活性酸素種生成の病態生理学的重要性についても説明されている。

*何らかの原因により脳や脊髄の神経細胞が徐々に失われ、物忘れが多くなったり（認知症）、手足がうまく動かせなくなったり（運動障害）する病気

最近、「老化と癌、退化性の神経系の疾病」について思いを馳せることが多くなっているのだが、それは私の友人である青年が、脳に転移した原発部位不明の進行性転移性黒色腫を患っていることが判明したからだ。 このニュースを聞いた翌日、ニューヨーク・ポスト紙に次のような記事が掲載されていた：『老化の加速により、若年層における癌の発生率が加速していることが、「非常に悩ましい」新しい研究により明らかになった』。

当然ながら、この「悩ましい新しい研究」では、過去3年間、若者たちに繰り返し注射されてきた遺伝子注射については何も触れていない。

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抜粋終わり

まあ、天皇を奉じること・天皇が存在する事自体が、日本人への恥辱だったかもしれない。。。

より

上記文抜粋
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批判する言葉を失うほどの「恐るべきレベルの屈辱」 (菅野保) (宗純)

2024-04-15 16:58:52

「日本会議の研究」の菅野完@noiehoie4月12日
15分朝刊チェック！：維新とかいう災害　2024/04/12 youtu.be/vA2FO0v2_2M?si… @YouTubeより

では４月１０日は、ホワイトハウスで実施された公式晩餐会に出席した時岸田文雄首相は蝶ネクタイの正装
これに対し、主催者であるバイデン大統領が蝶ネクタイ姿ではなく結び下げの普通のネクタイの略装だと、産経新聞だけが報じているが、ご丁寧にも＜産経抄＞では第二次世界大戦の戦後処理のポツダム会談での先例を紹介していた。ドレスコードの統一は最低限のエチケットであり去年の韓国大統領訪米時にはバイデンは蝶ネクタイ姿。
天皇ヒロヒトの正装に対して普段着だったマッカーサーのような話なのです。菅野保でなくとも誰でも「恐るべきレベルの屈辱」言葉を失うほど怖すぎる話なのです。

ポツダム会談とはドイツ降伏から２か月後の１９４５年７月１７日から、８月２日のポツダム協定発表の１５日間。
イギリスでは１９３５年総選挙以来１０年間も選挙を行わずチャーチル首相が居座っていたが、そもそも第二次世界大戦開戦とは任期満了直前（負けが確実な総選挙直前）の１９３９年にイギリス（チャーチル首相）がドイツに宣戦布告したものだった。ほぼ去年１０月７日のハマス奇襲攻撃のネタニエフの立場

開戦から６年後のドイツ降伏でイギリス総選挙が１９４５年７月５日に行われるが、与党保守党が歴史的大敗、本来なら勝った労働党アトリーが首相に就任するはずが開票結果発表を７月２６日まで延期したことから、大負けしたチャーチル首相がイギリス代表で参加した。この時にチャーチルのトレードマークの蝶ネクタイではなく、結び下げの普通のネクタイの略装だった

何しろチャーチル首相が蝶ネクタイ好きは徹底していて、太平洋戦争直前１９４５年８月１４日のイギリス戦艦プリンスオブウェールズ号でのルーズベルト大統領との洋上会談でも金ボタンの海軍軍服姿でも蝶ネクタイ姿だったのは有名な話。もちろん１９５１年に首相に返り咲いたらヤッパリ蝶ネクタイ姿で押し通す徹底ぶり。エスタブリッシュメント連中にとっては蝶ネクタイ姿は権威の象徴なのでしょう。
それにドレスコードをそろえるのは最低限のエチケットなのですから居眠りバイデンはヤバ過ぎる

それなら公式晩さん会でのバイデンの正装ではない吊り下げネクタイ姿だったとは選挙で大敗したチャーチル首相の真似の「もしトラ」確実と認めたのか、３年前の２０２０年大統領選挙での敗北を認めたのか。それとも岸田文雄か日本の侮ったかの何れか。何れが真実かは不明だが可也危ないのです。

実は１９４５年８月２日発表のポツダム協定は第二次世界大戦後の世界を決めたものだし、
ポツダム会談開催（７月１７日）の前日の７月１６日は世界最初の核実験トリニティが成功した。
トルーマンはポツダム会談でスターリンに原爆実験成功を通告したのが、７月２４日だが、
日本への原爆投下をアメリカのトルーマンが決定したのが翌日の７月２５日。
日本軍無条件降伏のポツダム宣言は、原爆投下をトルーマンが決定した翌日の７月２６日であり、研究者が指摘しているように、日本側が拘る天皇制維持（国体護持）の文言をわざと抜いて、８月６日のヒロシマナの世界最初のウラン型原爆投下を実現
そもそもドイツ軍降伏３カ月後の８月９日ソ連軍対日参戦でルーズベルト大統領は即座に日本が降伏する事実を熟知していた。それならナガサキのプルトニウム型爆縮原爆投下とは１００％アメリカ軍の無意味なジェノサイド（人体実験を何としても行いたかっただけ。極悪非道な戦争犯罪）

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抜粋終わり

にしても、、、天皇アンド米英の、日本人へのすさまじい恥辱・・・

ああ、天皇が興った事は、日本人が家畜になることの開幕だった・・

まあ、米英の家畜って自覚があるので、欧米に家畜扱いされても、嬉々と米英に行く、天皇とその臣僚・・・・。

まあおまけに・・・

中身の無い権威は、当然に消える。

中身が嘘な権威は、当然に排斥される。

天皇という嘘で中身の無いものが消えないと、日本人が消え失せる。

天皇の無い　蒼い空を取り戻す

慈悲と憐みの富む社会になりますように。