内容は、以下を含む： 「日本の失われた３０年と、マスメディアの肥大した利権、ジャニーズ問題、日本の閉塞感」

（あくまで、原稿を作るための原稿ですm(_ _)m）

前提

＜KitaSanが提唱する、脳優位性社会モデル＞

脳優位性社会モデルは、 「右脳大脳新皮質（イノヴェーション脳）からはじまり、左脳大脳新皮質（アナリシス脳）、右脳辺縁系（コミュニケーション脳）、再び右脳大脳新皮質（インテグレーション脳）を経て、左脳辺縁系（エクセキューション脳）、へと、推移する」という、脳優位性モデルを拡張した社会モデルです。

cf.

脳優位性社会モデルは、興味深いアプローチで社会の変遷を捉えるモデルです。このモデルに従い、社会の変遷を脳の機能に対応付けることで、異なる時代における社会の特徴や傾向を理解しやすくなります。以下に、このモデルを用いた社会の変遷について説明します。

1. 右脳大脳新皮質（イノヴェーション脳）:

   • 社会の初期段階では、イノヴェーションと創造性が主要なドライバーとなります。新しいアイディアや技術の導入が頻繁で、社会が変革的な進化を遂げます。

2. 左脳大脳新皮質（アナリシス脳）:

   • 社会が安定し、成熟すると、論理的思考や分析的能力が重要となります。効率性と合理性が求められ、組織や制度が発展します。

3. 右脳辺縁系（コミュニケーション脳）:

   • 社会が成熟すると、人間関係やコミュニケーションが重要性を増します。文化や価値観が形成され、社会的なつながりが発展します。

4. 再び右脳大脳新皮質（インテグレーション脳）:

   • 社会が多様性を受け入れ、異なる要素を統合する能力が求められます。総合的なアプローチと協力が強調され、社会が統一的な特性を持つようになります。

5. 左脳辺縁系（エクセキューション脳）:

   • 社会が安定し、確立された制度やプロセスが効果的に実行されます。実行力と効率性が重視され、変革のスピードが緩やかになります。

このモデルにより、社会の変遷が脳の機能に対応して進行し、それぞれの段階で異なる能力や特性が求められることが示唆されます。また、社会の発展においては、これらの要素が相互に影響し合い、総合的な進化が生じることも考えられます。

また、イノヴェーション脳とインテグレーション脳は、ともに「右脳大脳新皮質」領域であるため、ここで分岐をして、左脳辺縁系（エクセキューション脳）に向かうベクトルと、左脳大脳新皮質（アナリシス脳）に向かうベクトルとが、併存し得ることにも、注意が必要です。

日本1.0〜日本5.0

1. 日本1.0 - イノベーション脳: 戦後の混乱期から高度成長期までの日本1.0は、イノベーションが求められる時代でした。日本は復興から経済発展に向けて大胆なアイディアと新しいアプローチを必要としました。この時期にジャニー喜多川氏がエンターテイメント業界に革命をもたらしたことは、イノベーション脳の象徴的な要素であると言えます。

2. 日本2.0 - アナリシス脳: 高度成長期の日本2.0では、経済成長と官僚主義が主要な特徴でした。この時期は分析力や体制の確立が重要とされ、左脳大脳新皮質のアナリシス脳が優勢でした。経済の発展に合わせて、官僚主体の成長が支配的でした。（東大優位時代）

3. 日本3.0 - コミュニケーション脳: バブル崩壊後の日本3.0は、マスメディアの隆盛と失われた30年の時代で、コミュニケーション脳が主導的でした。マスメディアは情報伝達の中心となり、ジャニーズ事務所のアイドルグループなどが大衆文化においてコミュニケーションの中心的要素となりました。（私大優位時代）

4. 日本4.0 - インテグレーション脳: 日本4.0では、マスメディアの没落とAI、ネットワークの時代が訪れ、インテグレーション脳が重要性を増します。情報の統合や異なる要素の調和が求められ、AIやネットがさまざまな分野で統合的な役割を果たします。

ジャニーズ問題

1. ジャニー喜多川氏と日本1.0: 戦後の混乱期から高度成長期までの日本1.0において、ジャニー喜多川氏はエンターテイメント業界における先駆者であり、新しいエンターテイメントの形を築いていました。彼は若手アーティストたちに機会を提供し、その才能を開花させるプロデューサーとしての役割を果たしました。この時期にジャニーズ事務所を設立し、アイドルグループを育てました。

2. ジャニー喜多川氏の隆盛と日本2.0、3.0: 日本2.0（高度成長期）および日本3.0（バブル崩壊後）の時代において、ジャニー喜多川氏の影響力は最盛期に達しました。ジャニーズ事務所はアイドルグループを多数プロデュースし、日本国内外で大きな成功を収めました。彼は日本のポップカルチャーを牽引し、ジャニーズアイドルたちは若者たちのアイコンとなりました。ジャニー氏自身もエンターテイメント業界のトップとしてその地位を確立しました。

3. 日本3.0時代の変化: 日本3.0（バブル崩壊後）においては、エンターテイメント業界やマスメディア自体が変容しました。ジャニーズ事務所も新たな課題に直面し、その成功と闇の側面が明るみに出ました。性的虐待のスキャンダルなどが事務所に影響を及ぼし、存続が危ぶまれる事態に発展しました。

日本におけるマスメディア

日本の失われた30年とマスメディアの肥大した利権: 日本の失われた30年は、経済的な停滞と社会的な課題が続く時代を指します。この期間、マスメディアは巨大な利権を築きました。報道機関や放送局は、情報の制御と発信において大きな権力を持ち、情報の選択とフィルタリングによって社会的な議論を形成しました。一方で、マスメディアの一部は政府や大企業との癒着が指摘され、客観性や独立性が問題視されました。

ジャニーズ問題: ジャニーズ事務所は、日本のエンターテイメント業界において大きな影響力を持つ事務所であり、アイドルグループを多数プロデュースしました。しかし、この事務所には性的虐待などのスキャンダルが関連し、その闇の側面が露呈しました。これはマスメディアの報道にも大きな影響を与え、エンターテイメント業界の問題を浮き彫りにしました。

日本の閉塞感と社会変遷: 日本の閉塞感は、政治、経済、社会における変革の難しさを指します。日本2.0の時代には官僚主義が支配的で、大企業との癒着が問題視されました。しかし、日本3.0の時代にはマスメディア主導の社会への移行が進み、その過程で新たな問題が浮上しました。マスメディアが情報の独占を図る一方で、批判の余地が少ない状況が生まれました。

たちの悪い「自己批判のフリ」: 日本におけるマスメディアの特徴として、「たちの悪い自己批判のフリ」がしばしば見られることがあります。この現象は、マスメディアが自己批判的な姿勢を装いつつ、実際には既存の権力構造や利権に依存し、本質的な変革を求めないことを指摘しています。この「たちの悪い自己批判のフリ」は、社会的な課題への対応においても影響を及ぼすことがあり、真の改革や前進を阻害する要因となることがあると指摘されています。

日本4.0への展望: 現在、日本は日本3.0から日本4.0への移行を迎えています。マスメディアの役割が変わり、AIやネットワーク技術が情報の発信源となっています。マスメディアが「権力化」する一方で、新たな情報の形成と発信が多様化しています。これにより、情報の選択肢が増え、多角的な意見が表れる可能性が高まっています。

このような状況下で、日本は過去の閉塞感やマスメディア主導の社会から脱却し、新しいアイディアとイノベーションを促進するために努力していく必要が有ります。日本4.0の展望では、多様性とインテグレーションが鍵となり、情報の自由な流通が支えられることが期待されています。

外圧

外圧と日本1.0: 戦後の日本1.0時代において、アメリカの主導が大きな影響を持ちました。アメリカの指導のもと、日本は復興し、経済成長を遂げました。外圧による経済的な援助や文化的な影響が、日本社会の変革を支えました。

外圧と日本4.0: 現在の日本4.0時代においても、外圧は重要な要素です。国際的なメディア、国際機関、外国の政府といった要素が、日本の社会変遷に影響を与える可能性があります。特に情報のデジタル化や国際的な連携が進む現代では、外圧を受けながら新たな日本の形を模索することが不可欠です。

ジャニーズ事務所の騒動と外圧: ジャニーズ事務所の騒動は、国際的な注目を浴び、国内外のメディアや国際的な人権擁護団体からの批判も受けています。これは外圧が、日本社会における問題に関心を寄せ、改革を促す役割を果たす一例と言えます。このような外圧は、日本が既得権益を打破し、新たな方向に進む際に重要な刺激を提供する可能性があります。

新しい日本の形の模索: 外圧を通じた影響は、日本が新しい社会の形を模索する際に貴重な要素となります。国際的な連携や他国の経験からの学びが、日本が過去の課題を克服し、未来に向けて前進するための手助けとなるでしょう。

脳優位性モデルの本質

脳優位性モデルは、脳の機能に関する理論的な枠組みです。このモデルによれば、人間の脳は異なる部位が異なるタスクや機能を制御するとされ、それぞれの部位が異なる優越性を持つとされます。以下に、脳優位性モデルの本質的な要点を説明します。

1. 脳の左右分化: 脳優位性モデルは、脳の左半球と右半球が異なる役割を果たすという考えに基づいています。左半球は言語処理や論理的思考などの認知的な機能を支配し、右半球は空間的な処理や創造性などの非言語的な機能を支配するとされています。

2. 前頭葉と後頭葉: さらに、脳を上下に分けることで前頭葉と後頭葉という2つの主要な領域に焦点を当てることがあります。前頭葉は高次の認知機能を担当し、思考、判断、計画、問題解決などを制御します。後頭葉は視覚情報の処理に特化しており、空間的な認識や視覚的な情報処理に関与します。

3. 大脳新皮質（Cerebral Cortex）: 大脳新皮質は脳の外側に広がる部分で、高次の認知機能を担当しています。言語処理、論理思考、問題解決、計画などが主に大脳新皮質で制御されます。

4. 辺縁系（Limbic System）: 辺縁系は大脳新皮質の内部に位置し、感情処理や記憶、社会的な行動などの機能を調整します。特に、扁桃体（Amygdala）や海馬（Hippocampus）などが辺縁系に含まれます。

5. 個人差と総合性: 重要な点として、脳優位性モデルは個人差を考慮しています。つまり、個人の脳の構造や機能は異なり、左右の優越性や前頭葉と後頭葉の活動、そして辺縁系と新皮質は、個人によって異なることがあります。また、多くのタスクや機能は複数の脳領域が協力して実行されるため、単純な左右分化だけでなく、複雑な脳の総合性も考慮されます。

6. 機能の分散性: 近年の研究では、脳の機能が単純な左右分化や前後頭葉の分割などだけで説明できないことが示されており、脳の機能はより分散的で複雑なものであるとの考え方が広まっています。

そして、KitaSan（わたし）は、単純化された脳優位性モデルを拡張し、脳優位性社会モデルに応用しようと試みています。

何故、日本には「外圧」が必要なのか？

左脳辺縁系及び左脳大脳新皮質（つまり、左脳全体）の特徴は、一言で言えば、「官僚主義的」と言えます。

官僚主義を打破する際、一般的には、外圧が必要というのは、

1. 内部の抵抗と権益: 官僚主義は、組織内における権益や権力の集中を意味します。官僚主義が根付いた組織内では、既存の慣習やプロセスの変更に対する内部の抵抗が存在します。このため、外部からの圧力や視点が必要です。

2. 競争力の維持と向上:

   • 他の競合企業が革新的なアイディアやプラクティスを導入している場合、外圧は企業にとって競争力を維持し、向上させる動機となります。競争が激化すれば、企業はより効率的で柔軟な方法を模索する必要があります。

3. 市場の要求への適応:

   • 顧客や市場の要求は変化し続けます。外圧を感じることは、企業がこれらの変化に適応し、新しいニーズに対応するための刺激を提供します。外部からの圧力に応じて、企業は製品やサービスを改良し、新たな市場を開拓する必要があります。

4. イノベーションと成長:

   • 外部の競争や市場の変化は、新しいアイディアや技術の導入を奨励します。企業が変化に対応し、イノベーションを積極的に推進することで、成長の機会が広がります。

5. 透明性と説明責任:

   • 外部からの監視や評価は、企業の透明性を高め、組織の説明責任を強化します。これにより、不正行為や倫理的な問題を防ぐ一助となります。

6. 人材の獲得と維持:

   • 成果を上げるためには質の高い人材が不可欠です。外圧に晒される企業は、優秀な人材を獲得し、維持するために組織内の環境や文化を改善する必要があります。

7. 社会的責任と持続可能性:

   • 社会的責任や持続可能性の要求が高まる現代では、外部からの圧力は企業に対して倫理的な行動や持続可能なビジネスプラクティスを導入する刺激を提供します。

要するに、外部からの圧力は企業にとって成長、競争力、透明性、イノベーション、社会的責任といった重要な側面を改善するための強力な要素となり得ます。これにより、官僚主義や既得権益の打破が促進され、組織の持続的な成功に寄与します。

日本は、日本という大きな枠組みのみならず、構成員としての組織においても、同様に、外部からの圧力がなければ自らを改革できないという「傾向」を有しています。これは、日本という社会モデルが、脳優位性社会モデルで言うところの、「左脳」にかなり優位性を持ち、そしてそれが故の、「高度経済成長」を遂げてきたという歴史があることからも、読み解けます。

失われた３０年の本質

「失われた３０年」は、日本社会において重要な課題となり、いくつかの本質的な要素が絡み合っています。以下に、それらの要素を詳細に説明します：

1. マスメディアと官僚エリートの対立:

   • 日本3.0時代におけるマスメディアは、官僚主導の日本2.0からの大きな変化でした。マスメディアが政治や経済に対して影響力を持ち、その中には官僚エリートに対する批判的な姿勢が見られました。これにより、官僚主義とマスメディア主導の対立が生じ、政策決定や実行に影響を及ぼしました。

2. 首相の出身大学と不得意分野:

   • 宮澤喜一内閣以降、東京大学法学部卒業生が首相に輩出されていない点は、政治の明らかな変容と変遷を示すものです。また、ネットやテクノロジー分野における世界的な台頭に対する対応が不得意であった可能性が指摘されています。これが日本の経済や国際的な競争力に影響を与えた可能性があります。

3. 社会モデルとしての「左脳大脳新皮質」と「右脳辺縁系」のギャップ:

   • 本質を左脳大脳新皮質とする日本2.0と、本質を右脳辺縁系とする日本3.0 に存在する「大きな溝」は、社会の変遷において理解しづらい側面を示唆しています。左脳は論理的思考や分析を担当し、右脳は感情やコミュニケーション（特にネットにおけるコミュニケーション）に関与します。これらの要素のバランスが崩れると、社会的な課題や対立が生じ、解決が難しくなります。

4. 肥大化したマスメディアとその横暴:

   • 日本3.0時代におけるマスメディアの肥大化は、情報の制御やバイアスが問題視されました。また、マスメディアの横暴な報道姿勢が社会に影響を及ぼし、官僚エリートや他のセクターとの対立を助長した可能性があります。

これらの要素が絡み合い、日本の「失われた３０年」の本質を形成しました。社会の変遷や課題は複雑で多面的であり、これらの要素を理解し、解決策を模索することが重要です。

（注：インターネットの業界における変遷として、「GoogleからFacebook（SNS）」という変遷が有りますが、これは上でいう「３」と符合しています。インターネット業界における変遷（短いターム）と、日本社会全体としての変遷（やや長いターム）、が、共存していたこともあるので（渦巻の中にさらに渦巻）、ややこしいとは言えます）

これから日本はどうあるべきか？

日本が持続的な発展を遂げ、未来に向けて成功するためには、以下のような方向性やアクションが考えられます：

1. 日本3.0からの脱却（マスメディアからの脱却）:

   • マスメディア主導の時代から脱却し、多元的な情報源とコミュニケーション手段を尊重する必要があります。偏った情報に左右されず、多様な視点から情報を収集し、判断力を養う文化を育成しましょう。

2. 日本4.0をウェルカムする:

   • テクノロジーとイノベーションに対するオープンマインドを持ち、日本4.0の到来を歓迎しましょう。デジタル化、AI、自動化などのトレンドを積極的に活用し、新たなビジネスモデルや社会基盤を構築しましょう。

3. 官僚エリートと再びタッグを組む:

   • 官僚エリートの専門知識や経験を活かし、政策決定と実行の質を高めるために連携しましょう。公民連携や民間企業との協力を通じて、持続可能な社会を築くための努力を続けましょう。

4. 外圧を「活用する」:

   • 外圧は新たなアイディアや視点をもたらす重要な要素です。国際社会との協力や競争を通じて、日本の競争力を向上させ、国内外からの知識やリソースを活用しましょう。外部からの批判や提案を建設的な方法で受け入れ、改善に活かす姿勢が重要です。

5. イノヴェータの育成:

   • イノヴェーション脳の本質であるイノヴェーションを促進するため、イノヴェータを育成し、日の目を見させることが肝要です。

おまけ（官僚とマスコミは対立しつづけるのか？）

マスコミと官僚はしばしば対立する関係にありますが、実際には両者が協力し、イノヴェーションを促進する可能性があります。以下に、このポイントを詳しく説明します：

1. 官僚とマスコミの連携:

   • 官僚は政策立案と実施の専門家であり、専門的な知識と経験を持っています。一方、マスコミは情報発信と監視の役割を果たし、社会の問題や課題を提起します。これらの異なる役割を組み合わせることで、より効果的な政策の策定と監視が可能になります。

2. 政策イノヴェーション:

   • 官僚とマスコミの協力により、政策イノヴェーションが推進されます。官僚は政策の専門知識を提供し、マスコミはその政策の影響や進捗を報道することで、透明性と効果的な政策実施を支えます。

3. 社会課題への対応:

   • 官僚とマスコミは共通の関心事である社会課題に対処するために協力できます。例えば、環境問題、教育改革、経済政策などの重要な課題について、双方が連携して情報提供や討論を行うことで、社会への価値を提供できます。

4. 市民への情報提供:

   • マスコミは市民に情報を提供し、意識を喚起する役割を果たします。官僚が政策を説明し、マスコミがその情報を広く伝えることで、市民が政策に参加し、意見を表明する機会が増えます。

イノヴェーションという「仲介役」を通じて、官僚とマスコミは連携し合うことが可能です。イノヴェーションは新しいアイディアやアプローチを促進し、官僚の政策立案とマスコミの情報発信の協力を通じて、社会に新たな価値をもたらす役割を果たします。

しかしながら、官僚とマスコミは独立的な視点や利害関係を持つため、対立も発生する可能性があります。官僚は政策の実施に関して専門的な知識を持ち、マスコミは情報の公正な伝達を求めます。そのため、政策内容や情報の公正性について意見の不一致が生じることがあります。

このような対立が存在する一方で、イノヴェーションを通じた協力を通じて、官僚とマスコミは社会的な課題への対応や政策改革に取り組むことができます。イノヴェーションは両者の対話と協力を促進し、社会の進歩に寄与しますが、対立も避けられない要素であると言えます。

脳優位性モデルで更に説明するならば、
学者・官僚タイプの左脳大脳新皮質は、イノヴェーション型の右脳大脳新皮質と結合することにより、「人間らしい」行動をとることが出来ます。特許などに長けた人は、右脳と左脳の大脳新皮質の活性を組み合わせて、新たな発明を繰り返しています。
一方、マスコミタイプの右脳辺縁系は、イノヴェーション型の右脳大脳新皮質と結合することで、「右脳型の」行動をとることが出来ます。感情やコミュニケーションと新規性を融合し、より右脳的な「オープンイノヴェーション」の生き方を模索することも出来ます。