なぜ、私達はいつも騙されるのでしょうか？

それは、私達が愚かなせいではなく、重要な情報が隠された状態で判断を強いられるからです。例えるなら、真ん中のピースがごっそり外されたジグゾーパズルのようなもので、パズルを完成させても何が描かれているか判らないのです。

福島原発事故と新型コロナワクチン被害。この二つはそれぞれ別の原因で起きましたが、どちらも巧妙な情報隠しが行われた点は共通しています。

一番最初に、一番重要な情報を隠す

福島原発編

「メルトダウンじゃないだす」

原発の構造をちょっと調べれば誰でも判ることなのですが、原子炉を循環する水が止まると核燃料棒を冷やせなくなり、核燃料棒の融解（メルトダウン）が始まります。燃料棒は発熱して水はどんどん蒸発しますから、新たな水が足されない限り、爆発するのは時間の問題です。これは物理的な現象で、避ける事はできません。

福島第一原発は地震があった日に外からの電力供給が止まり、冷却水を循環させる補助電源も作動しなくなりましたから、この時から原子炉の爆発は必須でした。爆発が地震当日ではなかった理由は、偶発的な幸運がいくつも重なったからだと言われています。

⇩　福島原発事故当時からあった電力会社社員の教育用ビデオ　全ての電源を喪失して冷却水が止まると、３０分後には核燃料棒が融け始める。

しかし、当時は、「メルトダウン」や「炉心溶融（ろしんようゆう）」という言葉を使うのは禁じられていました。
テレビに出演した専門家は
「原子炉で今起きている現象は、誰にも説明できません」
というアホ丸出しの解説を繰り返し、ネット上では
「メルトダウンの定義とは何か？」
というような無意味な論争が展開されました。

「メルトダウンじゃないだす」という名言（？）は、ある御用学者が頑なにメルトダウンを否定した時のツイートです。

中性子線は測らない

メルトダウンするとウランやプルトニウムが連鎖的に核分裂を起こすので、大量の中性子線が出ます。なので、メルトダウンが起きているか否かは、中性子線を測定すれば判るのですが、事故当時、東京電力は中性子線の測定値の公開を拒否しました。理由は、炉内の測定器が壊れて正しい測定値ではないからと言いましたが、もちろん、そんなの言い訳です。

そもそも、原発には原子炉内の測定器以外にも複数の測定器が設置されています。当然、そこでは中性子線を含む放射線が測定されていたはずですが、東京電力は全く触れませんでした。また、敷地内には、フランス系原子力会社のアレバ社が独自の放射線計測器を置いていましたが、なぜか、こちらも中性子線の測定値は公表しませんでした。
（アレバ社は人道的な理由から、事故から1ッ月間、中性子線を除く各種の放射線の測定値を公表してくれました。それによると、ウランやプルトニウムが崩壊した時に出るアルファ線の測定値が、事故前に比べて上っていました）

ウランは無かった？

放射線にはアルファ線、ベータ線、ガンマ線、中性子線があり、ヒトや生物への影響は放射線の量と種類によって違ってきます。一番ダメージが大きいとされるのはウランやプルトニウムが崩壊する時に出る中性子線です。しかし、福島原発事故ではメルトダウンは無く、中性子線も計測してないので、当然、ウランやプルトニウムからの被ばくは心配不要ということになりました。

しかし、実は、在日アメリカ軍が、地震直後から1カ月ほど、福島県と北関東、首都圏の空気や土壌を採取して放射能を計測し、生データを公開していました。それによると、広い範囲で空気中と土壌中からウランやアメリシウムなどが検出されています。（数年前まで米国総務省のホームページに掲載されていましたが、現在は消去されています）

かくして、放射能被害は無かったことに

2016年、５年が経ってようやく、東京電力は福島第一原発でメルトダウンが起きていた事を認めました。でも、中性子線の測定値もウランの測定値は非開示のままです。
福島原発から大量の放射能が出た日、2011年3月15日は筑波や都内の某所で放射能を計測したはずですが、その値は非公表です。よって、福島県や首都圏の住民の公式の被ばく量は、かなり低く見積もられているはずです。

その結果が、その２で書いたのように癌や白血病の増加ですが、政府や東京電力は福島の事故が原因であることを絶対に認めようとしません。悔しいですが、放射能の測定値がない以上、これを覆すのは難しいと思います。

残念ながら、病気になっても「被ばく損」で終わりです。

⇩　東京電力は事故から5年経ってメルトダウンが起きていた事を認めた

一番最初に、一番重要な情報を隠す

ワクチン編

ワクチンは医薬品じゃない

ワクチンが販売されてから2年半が経ちます。隠されていた驚愕のデータが次々に明るみに出てきましたが、私が一番驚いたのは、ワクチンは医薬品ではなく、生物兵器として造られていたということでした。

新型コロナウイルスとワクチンを「生物兵器として発注」したのは米国の国防総省（ペンタゴン）です。ペンタゴンは、軍事作戦の一環として、様々な病原菌やウイルスを開発・管理していますが、その一つが、SARS（サーズ）ウイルスをベースにした新型コロナウイルスでした。ペンタゴンの特別機関であるDARPA（国防高等研究計画局）は、SARS（サーズ）のバージョンアップウイルスを中国の武漢の研究所で作らせ、同時に、できあがる予定のウイルスの遺伝子配列に合わせてモデルナ社でmRNA製剤を作らせておきました。これがワクチンと呼ばれる代物です。
（モデルナ社が新型コロナワクチンの史上最大の売り上げを挙げたファイザー社ですが、モデルナ社に特許料を払ってワクチンを作っています。）

⇩　米国の生物兵器査察官、及び特許専門家のロバート・マーチン博士が、欧州Covid議会で新型コロナワクチンがどうやって作られたかを暴露した

⇩　2023年1月のサーシャ・ラティポワさんの動画

中味の開示義務無し

製薬会社は治験を行ったふりをして、捏造したデータを根拠に新型コロナワクチンは安全で予防効果があると宣伝しましたが、上に書いたようにワクチンは医薬品として開発されたわけではありません。つまり、製薬会社は、医薬品に関する法律を守る義務を免除されているのです。
ワクチンの薬害が拡がるにつれ、多くの国で製薬会社との契約書やワクチンデータの開示を求められていますが、製薬会社は秘密特約を盾に要求を断っています。

ところが、mRNAワクチンの中味を実際に調べた科学者が何人も出てきて、世界中でその情報を共有するようになりました。そして、これが、急増する病気の原因がワクチンであることを裏付ける証拠になっているのです。

ワクチンの中味について現在までに判ったことは、
①　医薬品としての品質基準が守られていない
②　医薬品として課せられた報告の義務を果たしていない
③　医薬品として使ってはいけない物が入っている
④　意図的にロット毎に中身や濃度が全く違う物を作った

ワクチンの害について現在までに判ったことは、
①　打った人は免疫力が低下し、様々な病気に罹り易くなる
②　打った人の遺伝子が変わってしまい、様々な病気を発症する確率が上る
③　遺伝子の変異は将来の世代に受け継がれる可能性がある
④　打った人から放出されるエクソソームで周りの人は被害を被る
　　　（非接種であっても接種者から被害を受ける）

⇩　EU議会がファイザー社のブーラCEOを召喚したが、本人は拒否。代わりに出席した宣伝担当職員は失言した。

パンデミックを起こしたのは誰？

人工ウイルスとmRNAワクチン。この2つはコインの表と裏のような関係で、両方とも同じ人間が作ったのですが、それは一体誰なのでしょうか？ 

ワクチン側にお金を出したのには投資会社や個人投資家ということは判っています。一方で、誰が、ペンタゴンにウイルスを作らせたかは判っていません。
でも、考えてみてください。ペンタゴンの資金は米国の税金です。この計画に税金を投入できるようにする為、数十年かけて山のような法律が作られ、既存の法は骨抜きにされてきました。
これほど長い間、米国政府に指図できる人って、誰なのでしょうか？　

サーシャ・ラティポア氏とキャサリン・ワット氏は、新型コロナワクチンが生物兵器だという根拠を最初に示したことで有名です。二人は以前、こういう会話をしていました。

ラティポア氏
「コロナとワクチンは米軍の軍事作戦であることは理解しています。でも、なぜ、米軍は自国民を殺すのでしょうか？」
ワット氏
「判りません。ただ、世界基軸である米ドルは紙くず同然なので、中央銀行はどうにかしたいでしょうね」

⇩　ファイザーやモデルナに誰がお金を出したか？　　
マーチン博士によると
「2011年、ウェルカム・トラスト、ゲイツ財団、ロックフェラー財団、アンソニー・ファウチの米国国立アレルギー感染症研究所（NIAID）、中国のCDC（疾病管理予防センター）の間で独占禁止法上の共謀が起きた。
そして、2020年までに世界に「万能ワクチンを受け入れさせる」という義務を課した。投資家はプロセスの最後に利益が見込めれば応じるだろう」

かくして、被害者は救済されない

2023年11月までに世界中で1700万人が死亡しましたが、ワクチン被害はこれからが本番です。

ある専門家は、この先、先進国では急激に人口が減り、およそ３億人から5億人が死亡するか病気で働けなくなると予測しています。家族が病に倒れれば、介護の為に仕事を休まざるを得ない人も出てくるでしょうから、ワクチンをたくさん打った先進国の労働人口は確実に減ります。
そんな状況になっても、国はワクチン被害者を救済してくれるでしょうか？

当然、するでしょ。民主国家なのだから。

と、考えたあなたは甘いです。今の先進各国の政府は、パンデミック対策とワクチンを積極的に実行したのですよ。米国の中央銀行に楯突くと思いますか？

暗い話になってしまい、すみません。<(_ _)>
最後に、現状と今後の展望について書きます。

反ワクと放射脳　　その３、終わり
　　その４へ続く