見出し画像

適正社員数の考え方

昨日は経営者同士の勉強会に参加していました。
テーマは「中小企業の採用」で、たくさん良い話が聞けました。

採用は難しいですよね。
定期的な採用を続け、年商を2倍、3倍にしている企業さんの実体験を聞けたことは、とても参考になりました。

一方で、弊社のクライアントさんからは、自社の事業、収益構造の中で、適正な社員数が何人なのか?という質問をよく受けます。

私は2つの側面から考えます。

①人件費で考える

粗利益の50%が人件費、というのが一つの目安です。50%を下回る場合には、効率化が進んでいるか、社員さんに負荷がかかりすぎているか、どちらかになります。

意図的に業務効率化を図っていない場合には、離職率が急に上がる可能性があります。

②ひとりあたり粗利益で考える

粗利益を社員数で割り算をして、ひとりあたり粗利益を計算します。
フルタイムで働かない社員さんは、ひとり=0.5人でカウントします。

黒字になるためには、少なくとも700万円。だいたい800万円を超えてくると、安定的に毎月黒字になってきます。

一人当たり売上高ではなく、粗利益で計算することが大切です!

これが、適正人員を把握するための2つの基準です。

さらに、会社の財務状況から、成長予算の総額を把握して、意図的な先行投資として人員を増やしていくかどうかを考える。投資を何年で回収すればいいのかを、財務状況や収益構造から考える。こうやって、成長戦略を作っていきます。

過去の数字を見ても意味がない、大切なのはこれからのこと。

もちろん、大切なのはこれからのことです。しかし、この2つの基準数値が低いまま、採用を続けると、いくら売上を増やしても利益が増えません。

採用拡大する前に、これらの基準数値を改善させることが、経営の優先課題かもしれません。


この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?