5日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続伸し、3万2200円台まで上昇する場面があった。なかでも目立ったのは自動車株の好調だ。時価総額が30兆円を超え、東証プライム市場で最大のトヨタ自動車はPBR（株価純資産倍率）1倍が間近に迫る。半導体不足による生産の遅れが解消され、販売増や円安効果が好感される局面に入ってきた。

5日午前の取引では自動車株が軒並み上昇した。マツダが5.5%高と最も高く、三菱自動車が4.5%高となったほか、日産自動車やスズキも3%以上上昇した。トヨタは一時前週末比49円（2.4%）高の2058円50銭をつけ、年初来高値を更新した。

今回の株高局面では半導体関連などの上昇が目立ち、自動車はやや出遅れ気味だった。半導体不足による生産・販売の遅れが長引き、株価の重荷となっていたためだ。

足元では改善の兆しが見える。トヨタなど日本の自動車メーカー4社が1日発表した5月の米新車販売台数は前年同月比28%増の39万4000台だった。3カ月連続で前年実績を上回り、6カ月ぶりに伸び率は2桁台となった。

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