(※こちらの記事は全てSNS上の情報に基づく、個人的な見解となります。）

今般のコロナ騒動と、その後のワクチンにより、日本国内では厚労省曰く２０００人以上がワクチン接種後に亡くなり、また週刊誌によれば、国内の超過死亡が原爆級以上であることが言われている。

世界が接種を止める中、超過死亡も出しているのに、ある種の医療利権により（？）、ワクチン接種が継続されている日本。

今SNS上では、WHO（世界保健機構）における、パンデミック条約と保険規則改訂、また、同時並行で進んでいる憲法改正（緊急事態条項の導入）が危惧されている。

原口立憲民主党議員は、自身がワクチンを３回接種した後に癌になったことを告白し、現在のワクチンに対して危機感含め色々と情報発信をしている議員であるが、以下のとおり、パンデミック条約と保険規則改訂についても、危機感を募らせ、情報発信をしている。

またパンデミック条約以上に、保険規則改訂が危険である点も医療関係者からも以下のとおり指摘され、

保険規則改訂により、主権をWHOに譲り渡し、次のパンデミックで、WHOの事務局長が、各国の政策（パンデミック宣言・その後のワクチンの接種）を主導し、各国はそれに従わなければならなくなる可能性につき言及されている、。

エリザベスさんは、元メディア関係者であり、現在の日本の政策につき色々と危機感を持ち、情報を発信を行ってきている人物であるが、彼女もまたパンデミック条約等につき、非常に分かりやすい解説・動画配信を行っている。

トランプ大統領もまた、パンデミック条約につき、自身が大統領になった暁には、直ちに打ち切る旨言及している。

京都大学の宮沢教授もまた、パンデミックが始まった当初から、このワクチンの危険性を訴えてきた人物の一人であるが、パンデミック条約等の危険性につき、TV番組でも訴えている。（←※本件TVで取り上げられたのは珍しいが、、。）

他、海外でも弁護士が危機感を訴えている。

次期大統領候補者の一人である、ロバートケネディJR氏は、長年ワクチンの薬害と戦ってきた人物の一人であり、弁護士であるが、その彼もまた、ワクチン業界を巡る様々な汚職や利権につき、指摘し、自身が大統領になった暁には、WHOへの支援は打ち切る旨コメントしている点は、前回の記事でも紹介したとおりである。

WHOやその最大支援者のビルゲーツ氏は、次は更なる大きなパンデミックが来ることに言及（予告）しているが、

メンバーの1/2の賛成で仮に国際保険規則が改訂され（本年？）、メンバーの2/3の賛成でパンデミック条約（来年５月頃を予定）が可決されると、テドロスWHO事務局長に大きな権限が与えられることが想定される。

また、それに加え、現在国内で進行中の憲法改正の動き、、、その中で、憲法への「緊急事態条項」の挿入により、今SNS上で危惧されているように、有事（パンデミック、戦争等）の際に、首相/内閣がその権限により人権条項を停止できるようにしてしまい、強制権限を執行するとすれば、、、。

次回のパンデミックでは、WHOの指揮の下（それに従う国家により）、中身不明の注射が、義務として強制的に国民に接種され、それを拒む人は、逮捕、罰金、また（うがった見方をすれば、マイナンバーと銀行口座情報等の連結により）口座も停止となり、抵抗する者の、社会的な抹殺も可能となってしまうかもしれない、、、（or 戦争等の有事の際も然り・・）。

それこそ、国家、またそれを超えた国際機関に大きな権限を付与し、人々の人権を抑圧する行為が可能となってしまう事態となる。

このことは、戦前の検閲や特別高等警察による暴力を連想させうる。

個人的には、こうしたことが、メディアで大きく取り上げられず、国会でもほとんど議論されず、官僚だけの調整で決まっていくことに対して、危惧感を覚える。

性善説にたって物事を考えれば、これらは全て陰謀論として片付けられてしまうだろう。

ただ、現実に目を向け、今起こっていることに目を向けると、SNS上で危惧されていることは、あながち嘘ではないと個人的には感じる。

・・・そもそも、これだけ世界で色々な害が報じられている現在のワクチン、そして世界が打つのを止めているのを日本だけが止められない現状を見ても、いかに、日本が戦前の植民地体制から抜け出せず、また、医師会や、製薬会社等の利権により、牛耳られているか、ということを考えさせられる。

物事が遅くなる前に、国民が目覚め、今起こっていることに気づき、軌道修正のためのアクションを起こしていくことを強く期待する。

そして、今巷であふれている危惧感が杞憂に終わることを期待する。

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