2020年のアメリカ大統領選挙で、これだけ不正の証拠がつまびらかになってきているのに、未だに不正を認めない人たちって一体何なのだろう。

これまで、アメリカ民主党やジョー・バイデン、中国に批判的な発言をしてきた保守系の言論人こそ恥ずべきだと思う。郵便投票は不正投票が起こりやすいと危惧していた人物までもが、不正があったとしても、それが裁判で不正があったと認定されなければ、結果は変わらないと弱腰である。たしかに、不正があったかどうかを決めるのは裁判所の判事だが、言論人であるならば、不正に関わる情報を追い、追及をしてほしいものだ。

アメリカ大統領選挙での不正の目撃者や利害関係者は、今、身の危険にさらされている。公聴会や議会で民主党、ジョー・バイデン候補に不利な証言をすることを恐れる連中が、不正の目撃者やその家族や恋人などを脅迫しているという。それで実際に命を落とした人もいる。

今回のアメリカ大統領選挙では、中国が不正に加担したと言われているが、現在、身の危険にさらされているのは、そういった不正の目撃者や親しい人たちだけでなく、中国から賄賂という名のお金をもらった人たちである。中国が望む通りに行動しないと、本人や家族に危害が加えられる恐れがある。

また、中国からお金をもらっていなくても、大臣や長官、局長など、特別な権限を持つ地位に就いている人たちは、脅迫を受けている可能性がある。

実際、バー司法長官が、いまいち煮え切らない態度を取っているように見えるが、中国からリベートをもらっていなかったとしても、脅迫などを恐れて、あえてどっちつかずの言動をしている可能性もある。一方で、バー司法長官は多くの利益集団と結びつきを持っているという話もあるようだ。

非常に厄介なのが、敵は中国だけでなく、組織内部に存在することである。共和党の支持者の中にも、民主党や中国とつながりを持つ人間がいる。

その最たる人物が、ディープステートの一人か、あるいは、ディープステートと深いつながりを持つとされるCIA長官のジーナ・ハスペルであった。下記のように、彼女はアメリカ国外で逮捕されたという情報が入ってきている。

＞【衝撃】CIA長官ジーナ・ハスペル逮捕‼️😱
米軍がドイツ・フランクフルトでCIAの施設からドミニオンのサーバーを押収した際に、現場にいたCIA長官ジーナ・ハスペルを「国家反逆罪」で逮捕していたことが判明。彼女は負傷したものの、現在キューバ米軍基地内に拘束して尋問中‼️

ジーナ・ハスペルは、キューバのグアンタナモ収容所に居るのではないかという話もある。

トランプ大統領も、ジーナ・ハスペルが外国勢力あるいは民主党と通じていという情報は掴んでいたのではないか。

CIAの職員がすべて売国的行動に走っているわけではないので、彼女のそのような国家反逆的振る舞いを知り、トランプ大統領に知らせていた人物がいた。その中の一人が、ポンペオ国務長官なのではなかったか。その愛国的な功績があって、ポンペオ氏は国務長官にまで出世したとも考えられるが、実際のところはわからない。

トランプ大統領は、ジーナ・ハスペルの黒い噂を知りながら、あえて、CIA長官に任命した可能性がある。あえてジーナ・ハスペルを目立つポジションに置いて、彼女が国家反逆行為に及ぶところまで泳がせることで、彼女を現行犯で逮捕しようと企図とした。あくまで、ジーナ・ハスペルが逮捕されたのが事実だとしたらという仮定での話だが、ここまでシナリオを練っていたとすれば、トランプ大統領と側近たちの抜け目のなさは計り知れないものがある。

不正選挙の黒幕、ディープステートの一人と目されるジョージ・ソロスがカナダで逮捕された。ジョー・バイデンや彼の息子のハンター・バイデン、ヒラリー・クリントン、ビル・クリントン、バラク・オバマらが事情聴取を受け、拘束された。

このような、フェイクニュースの可能性もある、真偽のわからない情報が入ってきているが、ジャーナリストの篠原常一郎氏によると、そのようなフェイクと言われる情報にも流される意味があるという。

私自身は、司令塔がいなくなれば、その下で動いている人物が右往左往し、行動が乱れ、その勢いが砕かれるからというのが狙いの一つとしてあると考える。また、フェイクニュースを流された当事者を揺さぶるのも目的としてあるかもしれない。

アメリカでも国家反逆罪は最悪で死刑に処される。誰も死にたくはないので、司法取引で減刑されるなら、なんでも話すだろう。話すことで、ディープステート一味から消される恐れもあるが、ディープステートの重鎮がすべて捕まれば、その危険性も減る。命を張ってまで、民主党や中国のために動こうとする国家反逆者もいないだろう。共通の利害によってのみつながる組織の連帯力など、いざとなれば儚く、脆く崩れ去る。

中国共産党から賄賂をもらうアメリカの大統領が、中国の暴虐に対して厳しく対処しないのは火を見るより明らかである。ウイグル人やチベット人、香港民主派への人道弾圧についても、口先だけで、致命的な経済制裁を実行するには至るまい。

悪魔の共産主義の増長に加担する人々を勝たせてはならないのである。