社会とは椅子ゲームの縮図

限られた椅子を不特定多数で狙っていくのが社会や組織のルール。
組織であれば出世をするということはあらゆる競争や戦いに連戦連勝をしていることで進んでいくことができる。

しかし、40歳前後で大きく差が発生をしてしまうものです。
出世組のチームで勝ち組といわれる人たちとリストラ名簿に名前が載ってしまう人たち。

リストラをする際に家族に裏切られたということで瞬間湯沸かし器の如く、カッとする感情をいだく瞬間もありますが、時間が経つにつれて早期退職金として多く貰えればいいかも知れない。
他の会社で勝負することも悪くないし、アウトプレースメントでいろいろな企業を紹介してもらえるのであれば、探す手間が省けるからラッキーかも知れない。

また、退職金が上乗せされるのであればいいのか？という感情に徐々に変わってくる。その後、退職交渉に応じてくれるケースも増えることになります。

日本企業の場合、社員は家族です！というのが昭和の時代の経営手法であり、右肩上がりの経済状況下で給与が毎年昇給、ボーナス賞与という時代ではありませんし、終身雇用や年功序列が崩壊しているにも関わらず、未だに昔の風習が残っている企業が9割ある。

会社は学校ではない!

新卒、中途の両方にいえることではありますが、「勉強させてください」とか「一生懸命がんばりますので…」などという人がいますが、お祈りメールが届く確率が高くなることに気づいていますでしょうか。

正社員だからといって安泰という時代は終わっているのです。
昔、会社を経営している人がよく言っていたのですが、「勉強させてくださいというのであれば、授業料を払うってことでしょ？」って突っ込まれた。

その人は「会社から労働の対価として給料が支払われるわけでしょ。労働の対価として会社が設定した目標数値をクリアして評価されるわけだから。対価をもらっている以上、プロとしての自覚のないやつはうちの会社に必要ない」といい切っていました。

会社に成長をさせてもらっているわけではなく、仕事は自分からとってこいという人だった。
教育研修に力を入れるというよりは、個性を見ながら実践に合わせたやり方をしていた。

例えば、受注確実と見られていた案件が頓挫したときには、「どうして頓挫したのかなぁ？」といいながら、過去の接触について気になった点や引っかかる点がないかを確認していた。

気になった点や引っかかる点があったとしたら、なぜそのサインを見逃してしまったのか、そのサインを感じた時に上司に相談しなかったのかなど、原因が自分たちにある場合と、取引先にある場合と仮説を立てるように分解をしていった。

そうすることでどこに問題があって、どうやって対応したら良かったのかということがすぐに腹落ちをすることになり、同じ轍を踏むことはなくなっていった。

上司は先生ではない！

上司の言うことは正しい！は半分正解で半分間違い！だと思っている。
上司はチームメンバーのちからを客観視して才能開花を見極めていくことになる。
怒鳴ったり、チームメンバーの行動を管理することが仕事ではありません。

チームメンバーのホウレンソウを期待しながら、ゴマアエ（傲慢にならず、満面な笑みで、愛情深く、偉ぶらない）を駆使して状況を探っていく。
致命傷になる前にできるだけ商談を成功へ導くことができるようにコミュニケーションをとっていく。

最近ではロジハラという言葉が勝手に独り歩きをしているように感じる。
完膚なきまでにロジックで詰められたことがある身としては、自分が至らなかった点やサインを見逃していたり、反省をすることばっかりでぐうのねもでないぐらいまで追い込まれた事によって、いろいろな視点が身についたと感じている。

正解はないわけだから、いろいろな解き方があって最善の解がでてくる時に成功か失敗かという判断になる。
チームメンバーも管理職も原体験から次の一手を選択していくわけですが、原体験が違ったり、育ってきた環境が違うから、見解の相違や議論になることもあります。

管理職はチームメンバーがいうことを傾聴した上で、こういう判断を下から次の一手はこうしたらいいと、わかりやすく説明できるかどうかがポイント。

また、管理職とチームメンバーの間には信頼関係があることがポイントになるわけですが、それがないとハラスメントと言われかねない。
個室で注意するにしても、チームメンバーの前で注意するにしても、スマホで音声データを取られていると思っていないといけない時代です。

スマホの中にはメモ機能があり、メールがあり、カメラがあり、電話があり、録音機能まである。
スマホ1台で何でもできる時代ですから、性善説に則ってやっていたとしても、そうでない場合があるので注意してください。

音声データを基に労基署や内部通報などにいかれてしまうと、ハラスメント問題が勃発してしまうことになり、社内が大混乱になるのは間違いありません。

ハラスメント系で退職に追い込まれてしまうと、業界内の噂になることはもちろんですが、いろいろとあとが厄介なことになってしまうので気をつけたいところです。

コロナショックからの新リストラが忍び寄っている!?

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新聞各紙にはいろいろな大手企業がリストラをするということで話題になっています。
ディズニーランドやディズニーシーなどのダンスキャストに対して、配置換えや給与の削減などについての話題や航空会社のリストラの話題など、世界中でコロナショックの代償が次々と発表されています。

日本に至っては大手企業のリストラ、個人の飲食店の倒産、中小企業の倒産などがニュースになっていますが、コロナショックの影響を受けてドンドンと過去の数字を超えていく勢いになっています。

リストラについてはリーマンショックを超える規模で行われるのではないかといわれている反面で、内部留保があるためそこまでひどくなるということはないという見方をしている人もいます。

12月にコロナショックによる新リストラの第一波が襲来するのではないかといわれていますが、有効求人倍率が1.0倍、失業率が3.0%という数値になっているで、ショックが起きてから6ヶ月前後で採用関係に支障をきたすことになるというのは間違いではないでしょう。

新リストラは未来への投資もリストラしてしまうので、新規事業はもちろんですが、新卒採用や新しい採用については見直しが入っているのが現在の状況であり、凍結されることになると新卒採用の市場までが買い手市場へと変化をしてしまうことになるでしょう。

新リストラの前兆!?各企業の新しい働き方

最近よくいわれているのが、ユニクロVSみずほ銀行の週休3日制についてですが、根本的な部分をちゃんと見ていないと混乱する原因になります。

ユニクロは週40時間をキープしたままの週休3日制としている点。
アパレルについては接客に時間がかかってしまったり、棚卸しなどの作業が入ってくるため、残業時間が多くなることもよくあります。

残業代を抑える形にはなりますが、その分変則労働制によって給与水準は守れることになります。
給与明細上は残業代がなくなってしまいますが、何も影響がでない形になります。

みずほ銀行の週休3日、週休4日制度については、雇用を守る代わりに給与を減らしますというトレードオフの関係になっています。
週休3日で8掛け、週休4日で6掛けということ発表をされています。

また、福利厚生や交通費についても見直しが入る可能性があります。
1つ目は社会保険について。
週休4日になると社会保険の対象外となる可能性があり、その分年金をもらう際に大きな差になる可能性があります。

もう1つは交通費について。
リモートワークになると支給対象外になるケースも多くありますが、定期代も出勤日数に応じて減額される可能性も含まれています。

終身雇用は崩壊をしており、雇用を守る代わりに複業解禁という流れになっているわけです。
銀行業界を取り巻く金融業界では再編まではいかないにしろ、横並びで他の銀行も同じようなシステムを作ってくる可能性があります。

コロナショックによって先行きが不透明極まりない状態だからこそ、内部留保をためたい、キャッシュを厚くしたいということでしょうが、みずほ銀行は昨年のシステムトラブルなどもあるため、先陣を切る形でこうなった可能性があります。

リモート研修になり、配属へ！新入社員

2020年はコロナショックで始まりました。
1月は海外で起きたSARS、MARSのようなものと受け止められていましたが、横浜へクルーズ号が入港する前にコロナの感染者がいるということになり、隔離措置が取られたのが3月。

それから外国人の渡航を禁止して封じ込めをしようとしていたが、未だに感染者数が増減を繰り返しており、インフルエンザと同時流行をするのではないかといわれています。

コロナショックで緊急事態宣言が出される前後に、日本は新年度を迎えることになりました。
新人研修が密をさけるためにオンライン化される事になり、各企業はその対応に追われていた。

それと同時に2021年の新卒採用が全てオンライン化で一度も合わずに採用をするという全く新しいスタイルになった。
在宅勤務をしながらWEB会議システムを利用して、個別に面接をしていくことが多く、リアルの面接と違いグループ面接がなくなった分、人事に負担がかかるケースも多く見えた。

ZOOMなどの会議システムでカメラON、マイクOFFとして少人数制の会社説明会をおこなったりしながら、従来の方法を踏襲する形で採用活動をする会社と個別に学生にアプローチをしていく会社と大きく別れました。

学生側としてはパソコンから見えない画角のところにカンニングペーパーが貼ってあったり、パソコンの向こう側には親御さんがいたりするため、人事や面接担当官も言葉を選びながら面接をしていたため、面接後の疲れ方が従来とはかなり違っていたのが現状です。

少しずつではありますが、オフィスに人が戻り始めており通勤電車で痛勤することになっている人も増えています。
未だに感染拡大が続いている状況下にあり、対応力のある企業はリモートワークを推奨しているのが現状です。

これによって顔を合わせて雑談する機能がなくなり、隣の島で怒られて凹んでいる同僚や後輩たちと飲みに行くことも以前より数が少なくなってしまっています。

IT業界を中心にアバターで仮想空間にオフィスを作り、リアルと変わりないようにオフィスを再現している企業もありますが、ほんの一部です。
社員発信で雑談部屋などをつくる企業もありますが、リモートワークでは管理職が管理に専念することが多くなり、疑心暗鬼になってしまっているのが現状でしょう。

8割は受け身で就職、転職を目的としている!?

新卒でも中途でも同じことがいえるのですが、いい会社、自分がやりたいことができる会社へ就職、転職をすることが目的になっていることに気づいていない人が増えています。

コロナショックによって先行き不安ですが、受け身の考え方で会社へぶら下がるというのは、リストラの対象になってしまう可能性がこれからの時代は高くなっていくでしょう。

2：8の法則や2：6：2の法則というのが昔からよくいわれていますが、2割は会社に貢献してくれる人、8割は普通に貢献をしてくれる人、その8割を細分化して6割は普通に貢献をしてくれる人、2割は貢献してくれない人といわれています。

副業、複業が解禁になったのも、終身雇用制度の崩壊してしまったことを意味しています。
企業のコンサルティングをしていると、人事制度で給与レンジを見てみると、20代から30代までは右肩上がり、40代で山の頂上を迎えて、50から60代まで徐々に下がっていく傾向が顕著に出ています。

多くの企業で55歳になると実績が残せていない管理職については、役職定年を迎えることも多く、年収ベースで減額となるケースが多くなっています。

定年退職まで無事完走して、退職金をガッチリもらいたいというのは、令和の時代には無理なことかも知れません。
昭和、平成の先輩方は逃げ切れる可能性があるのですが、失われた20年といわれる就職氷河期世代から後ろの世代にとっては、いつリストラの対象になっても食い扶持に困らないようにスキルを常に磨いておく時代なのです。

年金も将来70歳、75歳まで受給年齢が引き上げられることも推測されており、定年退職後に再雇用をされて新卒並みの給与レンジで働くのか、それとも今までの経験を活かしてシニア起業をするのかで大きく変わってくる時代へと変化をしている。

正社員が安泰という時代は終焉を迎え、自力で稼げて動ける人材としてフリーランスや時短社員を活用する企業も最近増えています。
ぶら下がり思考であると厳しい時代になっています。

TTPSしないと残れない!?サバイバル時代へ

やりたいことを仕事にしよう！とか、フリーランスになってストレスフリーにという風潮が最近多くなり始めていますが、フリーランスになろうが独立しようが、どこかの組織に所属しながら、ビジネスの世界を渡り歩くことになります。

独立したり、フリーランスになって10年後に残っている確率は1割と言われています。
なぜそういう数字になってしまっているのかというと、2つ仮説が出てきます。

1つ目は憧れてやっちまったなぁ～系、もう1つは中途半端な覚悟やプライドなどメンタン面が関わってくるケースです。

勢いでやっちまったなぁ～というのは、リストラされてブランクをつくりたくないからフリーランスや独立してしまった場合、営業する時間や雑務に追われる時間などが混在してしまうために、本業に集中できないというのが関わってきます。

また、独立したのはいいけれど数字の立て方や実績を挙げられる営業先が見つけられずに数ヶ月経過をしてしまい、資金繰りがうまくなってしまうこともよくあります。

よくいわれているのが、複業で実績を残してから独立をしましょうということなんです。
複業や副業を認めている会社も増えていますが、今のところはまだまだ認めていない会社が多い。
情報漏えいの恐れ、競合他社へのリークなどの外的な要因もさることながら、パフォーマンスが落ちてしまうという内的な要因もそこにはあるからです。

昭和の終身雇用、年功序列制度が確立されていた頃はいいかも知れませんが、平成になり終身雇用の崩壊、年功序列制度の崩壊が始まり、令和になり終身雇用はできないという企業も増えてきています。

その時代が本格化をする前に、いろいろなアンテナを張り巡らせて、チャレンジしながら準備をする時代になったのではないでしょうか。

もう1つの仮説であるメンタルについてですが、会社員は個人名ではなく会社名で仕事をしているということを忘れてしまっています。
売上が上がることは自分の手柄と思いがちですが、相手にとっては会社を利用するだけのメリットがあるわけですから、その看板がなくなって手のひら返しをされるのは当たり前のことです。

信用度のない新しい会社と取引をすることはリスクであり、看板が変わった瞬間に取引をしないことはよくあることです。
法人格になった場合も信用調査があり、信用調査を基に取引条件を決めるのがルールですから。

助走して飛び立つ際にちゃんとしていないと売上も上がりませんし、いつ倒産をしてもおかしくないということに気づいてください。
特に最近では失敗をしたくない人が増えており、起業に対して慎重になる人が増えていますが、ちゃんと準備をして、助言をしてくれる仲間がいて、初めて勝負できる土俵がつくれるわけです。

キラキラした部分だけに目が行きがちですが、実はその裏にはすごく努力をしてきた結果や種を蒔いてきた結果で花が咲くことがよくあるのですから。