はじめに

私たちの生活や世界は、インターネットによって様々なつながりを見せている。情報化社会とは、まさにインターネット無しには語れない社会のことなわけですが、実は、現在インターネットにアクセスできるのはごくわずかなのです。
その規模を数字で表すと世界人口の約3分の1程度なのです。この約27億人がインターネットを使いそれ以外の人々がインターネットにアクセスできないのです。その人口は実に約60億人となります。
こうしたインターネットにつながるつながらないという格差は、情報格差となります。この情報格差が経済的な格差を生み出すわけですが、今日の教育コラムではこのデジタル・ディバイトについて少しお話をしてみたいと思います。

どのような問題が？

パソコンやスマホ、インターネットを使える情報通信技術を利用できる者と利用できない者の間に生じる格差は、様々な格差を生み出します。
多くの情報がインターネットを通じて発信されてる現在の社会では、十分に情報機器を扱えなければ、必要な情報が手に入らない可能性が高まります。 デジタル・ディバイドによって、情報を手に入れづらい人たちを一般的に「情報弱者」と呼ぶことがありますが、まさに情報量とそれを得る機会は、情報化社会において人を時に弱者にしてしまうのです。
ではこのような問題がなぜ生じるのでしょうか。その理由を端的にまとめると次の2つの理由にいきつきます。
・経済的な格差や情報に対する意識の違い
・地域差
インターネット利用には、情報端末の購入のほかインターネット環境の整備など、金銭的にも作業的にも負担がかかるものです。情報の価値に対する意識の差は、インフラ整備やお金の掛け方に対する意識にも差が生じてきます。そもそも、インターネットにつながろうと思えばつながれる地域にいながら、高額な情報端末を手にすることが難しい人々にとっいては、さらに深刻な情報格差による不利益を被ることになります。

解消に向けた取り組み

次に、デジタルディバイドを解消する解決策として必要性が高いものを紹介したいと思います。
・高齢者のICT活用を支援
・IT人材の確保
・端末やコンテンツのユニバーサル化
・無料で利用できる端末の設置
この4つの対策は、主に現在、情報端末が手元にありながらも十分に活用できない状況にある人とそもそもそうした環境にない人への根本的な支援に関わるものとなります。
今回発生した能登半島における地震においても情報弱者が被害となるようなデマや流言が横行しました。
私たち人類は、物理的に国際的なつながりを日常的に持つことはいまだに難しい状況にあります。距離、時間、政治体制などその理由は様々です。あと3分の2の人がもしもデジタルディバイドを乗り越えることができる社会ができた時、インターネットは、全世界をつなぐ唯一のツールとなるのではないでしょうか。情報化社会は、ごく一部の人々の住む世界ではなく、それこそ平等に公平に地球上のすべての人々に情報が行き渡る社会を意味する言葉になるべきではないのかと思います。
教育の在り方もデジタルディバイトが解消されることで今よりももっと自由闊達なものになるように思います。