今回は求人媒体の種類と特徴について解説していきます！

求人を募集する手段として最も一般的なのが「求人媒体」です。求人サイトを想像する人も多いでしょうが、実は求人媒体には様々な種類があります。この記事では、求人媒体の種類や特徴、各媒体を利用するメリットやデメリット、重要なサービスについて詳しく説明していきます。

求人媒体は、企業が人材を募集する際に使用する手段であり、求職者が就職先を探すための情報源です。
一般的に、媒体というとメディアを指すイメージがあり、そのために求人媒体と聞くとWeb求人サイトを思い浮かべる人が多いようですが、実際には紙媒体の求人広告やハローワーク、人材紹介（エージェントサービス）も求人媒体に含まれます。

以下は代表的な求人媒体の例です。

• Web求人サイト(求人広告)

• 紙媒体(求人広告)

• ダイレクトリクルーティング

• 求人検索エンジン

• ハローワーク（ハローワークインターネットサービス）

• 人材紹介エージェント

• 人材派遣・紹介予定派遣

• 転職イベント・合同説明会

（１）Web求人サイト(求人広告)
求人広告には、Web求人サイトと紙媒体のフリーペーパーなどの2種類があります。

Web求人広告は、企業がWebメディアに求人情報を掲載し、求職者がそのメディアを通じて求人に応募する仕組みです。現在、Webで情報収集することが一般的となっており、求人募集の主流と言えます。

Web求人サイトには、新卒採用、中途採用、アルバイト・パート採用、フリーランス採用など、さまざまなキャリアや雇用形態を対象とした媒体があります。各媒体は、強みとしている職種や業種、登録している求職者の属性などが異なるため、自社の採用ターゲットや計画、状況に合わせて選定することをおすすめします。

求人広告の費用は、雇用形態などによって異なります。アルバイト・パート採用の場合、1万円から（掲載期間：1週間以上）掲載できるものもあります。新卒採用では通年掲載プランが主流で、代表的な大手新卒採用向け求人サイトの費用相場は100～150万円前後です。中途採用の場合、代表的な大手中途採用向け求人サイトの費用相場は20万円から100万円（掲載期間：4週間以上）です。

料金モデルにも種類があります。掲載型（掲載プランに応じて料金を支払い、追加料金は発生しない）、応募課金型（掲載費用はかからず、応募ごとに費用が発生する）、入社（または内定）課金型（掲載費用はかからず、採用できた場合に費用が発生する）などがあります。

近年では、複合型のサービスも増えており、掲載型と入社課金型を組み合わせることで、掲載と採用のタイミングで発生する費用を抑えることができるサービスもあります。

メリット

• 掲載から採用までのスピードが速い

• データベースが大きいため、ターゲットとしている人材が登録している可能性が高い

• 採用できた場合、コストを下げられる（1回の掲載で何名採用しても費用は追加されないため）

• 自ら登録して情報を探している求職者が多く、意欲的な人材が多い

• 情報量が多く、求人広告の内容を工夫し他社と差別化することで、採用成功の可能性を高めることもできる

• 効果を上げることのできるオプション（スカウトメールやDMなどのメールツール、特集枠などの露出オプションなど）

デメリット

• 採用ができなくても費用が発生する（成果課金型媒体もあり）

• 知名度が高い企業への応募が集まる傾向がある

• 求人数が多い職種によっては、掲載上位プランに掲載しないと競合に埋もれる可能性がある

（２）紙媒体(求人広告)
地元の求人情報誌やタウンワーク、折込チラシ、新聞などの紙媒体は、Web求人広告が普及する前から使用されていた求人媒体です。

現在はWeb求人サイトが主流となっていますが、ターゲット層や募集エリアによっては効果的な手段です。例えば、インターネットに不慣れな年齢層をターゲットとしている場合や、募集エリアが限定されている場合は折込チラシを利用することで、特定のエリアにアプローチすることができます。

求人広告の費用はエリアによって異なりますが、1万円から3万円が一般的な相場とされています。

メリット

• 特定の地域に焦点を当てたアプローチが可能

• 低コストで求人を掲載できる

• ウェブに不慣れなターゲットにもアプローチできる

デメリット

• ウェブを利用して情報収集する若い世代には効果が限定される

• 一度掲載されると修正が難しい

• ウェブ求人広告と比較して、インプレッション数やクリック数などのデータを収集し分析することが難しく、効果を測定しにくい

（３）ダイレクトリクルーティング
企業が直接求職者にアプローチする手法で、サービス提供会社に登録している求職者にオファーメール（スカウトメール）を送ることを指します。

従来の「待ち」の採用手法とは異なり、企業は登録者のデータベースを検索し、スカウトメールを送ることで直接アプローチします。求職者よりも求人を行う企業の数が増えたため、このような攻めの手法が主流となっています。

求人掲載の費用相場は、データベースの利用料に加えて成功報酬が発生する形態が一般的です。データベースの利用料は数十万から数百万円までさまざまであり、スカウトメールを追加すると追加料金がかかります。成功報酬額は固定額や年収の15～35%などが一般的です。

メリット:

• 高品質な応募者を獲得するため、データベースを検索してターゲットにアプローチできる。

• 媒体やエージェントを介さずに求職者と直接やり取りできるため、応募獲得後の採用スピードが速い。

• 競合他社に埋もれずに求職者に直接アプローチできる。

• 求人情報の作成から募集団形成、採用までを自社で管理できるため、採用ノウハウが構築される。

デメリット:

• 自社で求人情報やスカウトメールの文面を作成するため、採用ノウハウがない場合は効果が出るまで時間がかかる。

• スカウトメールのターゲット抽出や送信などの業務負荷が大きい。

• エージェントが介入している媒体では、エージェントもスカウトメールを配信しているケースが多く、競争率が高く応募獲得が難しい。

（４）求人検索エンジン
求人検索エンジンは、GoogleやYahoo！がインターネット上で情報を検索して取得できるように、さまざまなWeb求人サイトに掲載されている求人情報を検索できるツールです。

代表的なサービスには、「Indeed（インディード）」「求人ボックス」「スタンバイ」などがあります。多くのサービスは無料で求人を掲載でき、企業は有料の求人媒体と併用することが一般的です。

求人掲載の費用相場は、クリック課金型のサービスが一般的です。クリック単価は10～100円程度であり、最大手の「Indeed」では15～999円の範囲で調整できるようです（無料で掲載できるプランもあります）。一部のサービスでは、「Googleしごと検索（Google for Jobs）」のように無料で掲載できるものもあります。

メリット

• Web求人広告やダイレクトリクルーティングよりも広範囲のユーザーに求人をアピールできる可能性がある

• 低コストで求人を掲載できる

デメリット

• ターゲットを絞ることができないため、求職者からの応募がターゲット外のものになる可能性がある

• 上位表示のためのアルゴリズムが存在し、自社運用だけでは上位表示を維持するのが難しい

• クリック課金制度のため、応募に繋がらなくても費用がかさんでしまう可能性がある

（５）ハローワーク（ハローワークインターネットサービス）
厚生労働省が全国500カ所以上に設置するハローワーク（公共職業安定所）や他の付属施設で集めた求人情報を、求職者と相談しながら求人の紹介を行っているサービスです。

また、ハローワークが掲載している求人をパソコンやスマートフォン、タブレットなどで閲覧できる「ハローワークインターネットサービス」もあり、どちらも無料で利用することができます。

求人掲載の費用は無料です。

メリット

• 無料で求人を掲載できる

• 地域エリアに特化した採用が可能

デメリット

• 管轄エリア外では求人を掲載できないため、エリア外の求職者にアプローチできない

• ターゲット外からの応募が集まる可能性がある

（６）人材紹介エージェント
エージェントは、人材紹介会社に対して採用したい人材の要件を伝え、会社が登録している候補者の中から適切な人材を紹介してもらう方法です。この手法により、採用ターゲットに近しい人材が紹介されるため、応募者の質も向上します。

このサービスは「成果報酬型」と呼ばれる料金モデルで、採用が成立した場合に料金が発生します。

求人広告と同様に、人材紹介会社ごとに得意な職種や業種、新卒採用や中途採用などのキャリアに対応する能力が異なります。

サービス利用の費用相場は、採用が決まった時点で料金が発生する「成果報酬型」です。報酬額は人材紹介会社によって異なりますが、平均的には年収の約35％と言われています。競争が激しい職種（例：ITエンジニアなど）では、報酬額が高くなる場合もあります。

メリット

• 採用成功までの料金はかからない

• 人材紹介会社がスクリーニングを行い、求める人材に近しい登録者を紹介してくれるため、負担が少ない

• 人材紹介会社が企業と求職者の間に介入し、ヒアリングなどを行ってくれるため、事前対策を行い採用の成功率を高めることができる

デメリット

• 採用時に発生する料金が高い（平均で年収の35%）

• 登録者のデータベースが求人サイトやダイレクトリクルーティングと比べて小さい

• 大手企業や高いフィーを払っている企業などに候補者が流れやすい

• エージェント担当のスキルによって採用の成功率が左右されるケースもある

• 社内で採用ノウハウを構築するのが難しい

（７）人材派遣・紹介予定派遣
人材派遣は、企業と労働者との間で直接雇用契約が結ばれているのではなく、派遣会社が仲介し、派遣会社と労働者の間で雇用契約を結ぶ雇用形態です。派遣会社が雇用主となり、給与や社会保険などの福利厚生を負担します。一方で、派遣社員に対する指揮命令は企業が行います。

料金モデルとしては、「時間単価」×「派遣社員の実働時間」で費用が発生します。社会保険料や福利厚生費が派遣会社から請求されることが一般的です。

サービス利用の費用相場は、依頼案件の職種や業務内容によって異なります。全業務平均の1日（8時間換算）の派遣料金は23,500円、派遣賃金は15,000円となっています。

メリット

• 限られた期間やポジションでの採用が可能

• 専門的なスキルを持つ人材を確保できる

• 時給が高い職種もあるが、専門スキルを持つ人材を採用することで採用コストや教育コストを削減できる

デメリット

• 業務や就業期間に制限がある

• 派遣先企業への帰属意識が低くなる傾向がある

• 社外のリソースであるため、重要な仕事を任せることが難しい

（８）転職イベント・合同説明会
企業がブースを出展し、来場者と直接会って話すことで応募への動機付けをする手法です。新卒の転職イベントでは企業説明会のような形式を取ることが多い一方、中途採用の転職イベントは1人1人と面談をする形式がメインです。

また、「総合型転職イベント」と「特化型転職イベント」の2種類があり、特化型は職種や業界、属性などに特化したイベントです。

出展料金はおよそ50万円が相場で、Web求人サイトでの掲載プランとセットとしているサービスも多くあり、その場合は求人広告掲載料もプラスされるため70～150万円程度になります。

メリット
・1日で多くの求職者と面会できる
・当日に面接可能なサービスもあり、選考プロセスを迅速化できる
・直接会って動機付けがしやすい
・転職サイトや人材紹介、ダイレクトリクルーティングでは接点がもてなかった層と出会える

デメリット
・参加者を用意する必要がある
・短時間で動機付けが必要で、事前準備が必要になる

まとめ
求人媒体は、企業と求職者をつなぐための手段であり、Web求人サイト以外にも、紙媒体の求人広告やハローワークなどが含まれます。

求人媒体には様々な種類があり、料金やメリット・デメリットも異なるため、自社の採用ターゲットや状況に合わせて選ぶことが重要です。

適切な採用ターゲットの設計や、自社のアピールポイントの把握などを行い、求人媒体を活用して採用成功を目指しましょう。