WEB担当の役割はSEOだけ出来るぐらいじゃ務まらない、という時代になっているそうです。人づてに聞きました。仕方がないので調べることに。

※おもな参考文献

インターネット上の広告といえばリスティング広告一強だったようですが、その時代も変わりつつあるらしい。じゃあどうすればいいのかとなった場合に、SNSにまで商売の手を広げる(領域を伸ばす)必要があるようです。

リスティング広告とは

検索サイトや検索窓があるデータベースなんかに文字を打ち込んだ際、結果一覧にさりげなく表示され、さも「検索結果の一部です」と言わんばかりに並んでいる「文」。広告だとわかっているならクリックしたくはありませんね。

こちらの説明にある、検索連動型広告という表現がわかりやすいように思えます。なにか「この単語について知りたい」と思ったユーザに対して、その語句と関係する売り物を無理矢理にでも表示する。

そちらとは別に、「ディスプレイ広告」という種類もある。ページの上下部あたりにバナーがどーんと出る、広告然とした広告のことなようです。一般的なweb広告といえばこちらが主流というかメイン……用途に合わせて自分にとってのメインは変化するため、簡単にメインという言葉を使うのは危険ですね。

リスティング広告は自発的な検索に基づく広告だから訴求力がある？

リスティング広告が重用されていたのは、まさにユーザが自発的に検索した情報に関係した商品が出現するからだったよう。広告を元にサイトを訪れ、いきなり最終目的である売買契約が成立したり、そこまではいかなくとも資料請求されたりというアクションがあった場合、それを「コンバージョン(Conversion／CV)」というそうで、コンバージョンが起こる可能性はターゲットの自発的な行動に寄り添った広告を出現させることで上昇させやすいという理論。

「その言葉について調べたということは、その言葉に関係する商品が欲しいということだろ？」という理屈のようです。成立するかどうかはともかく、可能性のひとつではあるようには思えますが、必ずしも一貫性のある結果が期待できるようには思えないですね。期待してしまうのは危険である感じがする。

ただ、例えば「くろおおあり(割にでかい蟻の種の名前です。苦手な方は検索なさらないで下さい)」とか検索して害虫駆除の広告が出てきたものの、その単語を検索した本人自身は蟻を捕まえたり生体を研究したいと思っていた場合、的外れなことになります。訴求するどころか神経逆撫でしかねない。

あくまで極端な例だと思うのでもっと極端に例えていきますが、もし蟻じゃなくて「人によっては愛玩動物とも捉えられるもの」について検索したのに、当該生物駆除業者みたいなリスティング広告が出現した場合、検索ユーザはその企業が自分に対して悪意を持って存在しているみたいに思わせてしまう、ありもしなかった被害妄想のようなものを誘発してしまうというようなケースも起こりうる気がします。アメリカとかだったら……

そもそも検索する側は「無料で情報を得たい、自分でなんとかしたい」、とか思っていることが大半だろうにいきなり商材を売りつけられる雰囲気を醸し出されても、共通の知人である恋人同士の片割れに恋愛相談されたと思ったら帰り際にホテルに連れ込まれそうになったみたいなもの。……みたいなものでしょうか。

広告の見直しと潜在顧客の洗い出し

ともあれリスティング広告が広まった現代、CPAと呼ばれる顧客獲得単価も高騰してしまい広告を出す意味も見直されがちになっているとかいないとか。どこよりも結果を出すSEOなんていうものは「何でも貫ける矛」「どんな突撃でも防げる盾」を探すようなものであり、意図的に単語単語ごとについて検索結果へ上位表示させることはやたら難易度が上がる一方になりつつあるみたいです。

売りたいなら、これまで設定していたターゲット層以外にすらリーチするため、ユーザの購買行動につながるためならなんでもやりなさいと市場に追い込まれる。小売業界に限った話でもないようです。そこまでする必要なんてあるんでしょうか……

第三者評価が得られるSNS

SEOだけじゃいけないのであれば、SNSにも強くならなければならない。SNSでは、第三者である消費者自身が(別に誰が頼んだわけでもないのに)商品について評価します(UGC=User Generated Content=ユーザー生成コンテンツ)。

その目的が承認欲であれ、なんであれということにはなりますが……例えエコーチェンバー現象が起きたとてメーカーは知ったことではないですね。いや仮にエコーチェンバーが起こってしまったのであれば売り上げとか信頼に直結しそうなので知っていたほうが良さそうではあります。

第三者による評価はウィンザー効果と呼ばれ、説得力が3倍にもなるとか。

(ステルスマーケティングでもない限り)当社に関係がない第三者までがその商品の有用性について述べるのであれば、確からしさがより堅牢なものとなりそうです。「誰々がおまえのことを好きだと言っていた」みたいなことをやたら信じたくなってしまう小学生心理みたいなものですね。そうでしょうか？

現代であれば特に人と実際に会う機会もないため、第三者目線の情報を得るためにはSNSを利用するぐらいしか手がないかもしれないですね。ある程度SNSごとの詳細検索方法ぐらいは身につけておく必要はありますが……

SNSにおけるUGCを操作して利用する

そのためtoBだろうとtoCだろうとSNSに参入して商材を売りつける相手を1人でも多く見つける、見込み顧客が1人でも多く存在する可能性を探し、追い求め続けなければマーケターとは言えない。

潜在顧客を無理矢理にでも割り出して、自社商品を意欲的に売りつけにいく=企業とエンドユーザとの接点、その間口、機会を最大限まで増強せずして、現代ビジネスパーソンとしてのプロ意識が足りている状態とは間違っても言えない。という時代が令和。

前段落の冒頭で、わざわざ括弧書きしてまで

SNSでは、第三者である消費者自身が(別に誰が頼んだわけでもないのに)商品について評価します

と表現しましたが、つまり現代のマーケターはこの部分に直接介入し、UGCをコントロールする必要がある。

誰でも思いつくような例しか思いつきませんが、例えば「公式アカウントをフォローし、該当の書き込みをRTした人に砂糖菓子一年分プレゼント！！」みたいなキャンペーンをおこなったとします。

砂糖菓子は大人だろうが子どもだろうが人間の臓器をぶっ壊しますが、現代社会において大人気です。以前別の機会にも言及しましたが、これから花粉が飛び交う季節だというのに、ぼくらが望むと望まざるに関わらずその免疫力を下げに下げる食べ物のひとつであるチョコレートを恐ろしい数経口摂取にて消費させようとするバレンタインデーを利用した商業戦争が始まります。

以前も少し触れましたが「そうしろああしろ」と第三者を矯正したいわけではございません。

ここまで書いて気づきを得てしまったので余談を書きますが、2月は「花粉症による免疫低下が人体に発露する季節」であるにも関わらず長年に渡って脂質・糖質が異様な数値で示されるほどに含まれた食料品を大量に摂取するという文化を甘んじて受け入れてきたがために、花粉に対する抵抗力を徹底的に下げるという下地・土壌を日本人は意欲的に形成してきてしまった。そのため花粉による被害は今後もなくならないように思えてきました。このPDCAサイクルを討ち滅ぼさない限りは日本人が花粉を克服することは出来ない。改善のセクションがないためPDCですね。

例
計画/Plan：今年はどんなチョコレートを売りつけてやろうか
実行/Do：今年流行ったタピオカ入り菓子なら食べない奴なんていない
評価/Check：がっぽがっぽ売れたから来年も今年流行った食い物を混ぜて売りつけてやれ

最終行が、「企業」にとっては改善ですが「健康に生きたい人類」にとっては改善ではなかった。

なにか陰謀論みたいになってしまいそうなので話を戻します。書いていた時眠かったんでしょうね(3時半)。

ともあれ冒頭のURLに基づくと、こうしたUGCコントロールによる購買行動における各段階での機会獲得がさらなる機会獲得を創出すると言った相乗効果のような結果を生み出す周期をULSSASというそう。

U：UGC=認知
L：Like=いいね等のリアクション
S：Search(SNS内)
S：Search(検索エンジン)
A：Action=勾配
S：Spread=拡散

後記

ULSSASが現代のスタンダードとなるのであれば、例えばアイドルのようなインフルエンサーたる生身の人間を使ったSNS広告行為(広告だけでなく、ユーザにSNS内リアクションを促すキャンペーンを含むという意味での「行為」)の捉え方について、消費者は些かシビアに判断する必要がこの先あるのではかという疑念が芽生えてきましたが、ろれつも回らなくなってきたのでまた別の機会に勉強したく存じます。