ゼネラルパートナーズが運営する障がい者総合研究所にて、緊急アンケートを実施しました。その結果「職場内でコミュニケーションが変化した」ことが分かりました。
　コロナ禍において「就労状況に変化があった」と回答した方は、75%に及び、働く時間帯や働く場所にて、何らかの影響を受けたとみられます。
また、仕事で一番大きな変化と感じたことは「コミュニケーション」という回答が最も多く、かつ「悪い変化」でありました。

そして、「コミュニケーション面で職場に求めたいこと」の質問に対しては

・気軽に質問できる体制
・雑談しやすい体制
・周囲の状況がわかる体制
・障害配慮を依頼しやすい体制

という回答を得られました。自分から能動的に働きかけるような項目が上位に上がりました。

この調査で見えてきたこととしては、職場とのコミュニケーション機会が減っても、職場との関わりを維持したい、という点に注目すべきでしょう。

さらに、「会社に対して対策案を持っていても意見をあげた人は全体の１３%」という結果であったことからも、会社に意見をすることに抵抗を感じる人が多いことがわかります。

こうしたことを総合的に鑑みると、職場として障害のある社員の声に応える対策として、

　①障害者社員の話を聞くこと（コミュニケーション頻度の希望、不安なことや求めることはあるか）

　②障害者社員と関わること（昼食やMTG等を通じて、雑談、チームの方向性について一緒に考える）がより大事な事柄になると思われます。

　③職場からの情報発信＝伝えること（業務上の伝達と不明点の確認、人事労務情報の伝達、成果物に対するフィードバック、周囲の状態の可視化）

こういった対策を考えられるとよいかと思います。

今回のアンケート結果が、障害者を雇用する企業にとって参考になれば幸いです。