組織人事の中の業務を考える時に、人事部/HRが規則を施策を検討、決断しています。という話しを良く見聞きしますよね。それに加えて、組織の人材については、全て人事が決めています、、、なんて言われてませんか？

これ良くある話です。人事施策などが、組織としてではなく、部門の判断として決めた事と思われているんですよね。本来、組織の中にある業務は、全て経営層、上層部の方針であり、決断なんですよね。だからこそ、日本の組織では、稟議に時間をかける仕組みとなっていたはずです！

それでは、なぜ？この様な話になってしまっているのか？

私の答えは、経営層からの方針の発信が組織にいきわたっていないからです。辛口ですが、(人材についての知識が足りない！とも言っておきます。)人事/HRの業務においても、人事まかせで、どの様な施策が経営やステークホルダーにポジティブな影響があるかなど、考えた事もなかったのでしょう。これは、長い間、人材を人件費=コストとして見ていたからです。

現在、その考え方が覆されており、「人材は資本である」=「投資に値する」そして、重要な非財務情報であり投資判断に影響を与える、という考え方になってきました。これは、グローバル的な流れとなっています。辛口ですが、人材への考え方が、費用から資本へ移動したわけですね！(笑)

～という理由で、考え方を変えてみては、どうでしょう？人事/HRは、組織経営のパートナーであり、良き理解者。人材戦略や施策を検討、実施、運営し、組織内のクライアントとステークホルダーを一番良く理解するマーケティング＆営業部門。人事/HRがいなければ、タレント人材の採用や投資、タレントマネジメント、人材流動も効果的に行えず、結果的には、組織全体の生産性が滞り、組織の価値が持続できない事になる。

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