「自死遺族　語らい前向く　自助グループ金沢で発足」の記事（2022年9月2日、北陸中日新聞）で、ライフリンクが行った調査の結果が紹介されました。この記事は「北陸では珍しい自死遺族の自助グループ『金沢ほっとの会』が発足した。先立たれた悲しみに加え、周囲の無理解でいっそう傷つく遺族は多い」。メンバーは同じ喪失を抱えた仲間を迎えて語らうことで、行き場を無くした思いを分かち合っている」と伝えています。
　　ライフリンクが紹介された部分を引用します。
　　　「自死遺族に周囲が追い打ちをかけるケースは多い。NPO法人ライフリンクが2008年に発表した調査によると、周囲からの気になる言動があったのは56％で『（亡き夫の親から）一緒に住んでいて、なぜ気づかなかったのかと言われた』との声があった」
　　また、記事では、ライフリンクと協力関係にあるNPO法人「全国自死遺族総合支援センター」の杉本脩子代表のコメントも紹介されています。引用します。「杉本脩子代表は、調査時より状況が改善しているとしつつ「『なぜ』と自分や世間から二重に責められ、思いを誰にも言えず孤立する悪循環がある」と指摘する」

ライフリンクの長野県での取り組みが紹介されました（2022年９月10日、公明新聞）。長野県は、未成年者の自殺死亡率が全国平均より高い水準にあった実態を踏まえ、2019年3月に「『子どもの自殺ゼロ』を目指す戦略』を策定しました。その最大の柱として、同年10月に全国初の「子どもの自殺対策チーム」を発足させています。記事は「きょうから自殺予防週間　長野県が立ち上げ成果　子どもの危機対応チーム　教員らに専門的な助言　厚労省、全国展開めざす」などの見出しを掲げました。そして、「チームの事務局を務めるNPO法人ライフリンクの清水康之代表が説明するように、この取り組みの特徴は、専門家によるアドバイスや、スタッフによる行政機関との橋渡しを通じて、子どもたちとじかに接する教員らの”支える側”を全面的にバックアップする点にある」と清水代表の説明を掲載しました。

毎日新聞は、９月14日夕刊の１面トップと７面で、ライフリンクが運営する電話相談の窓口「＃いのちSOS」とSNS相談「生きづらびっと」の活動を伝えました。相談業務のひっ迫ぶりをルポし、ウェルテル効果やパパゲーノ効果など報道のあり方についても自ら提起しました。清水康之代表のコメントも紹介されました。引用します。「日本では毎日のように自殺で人が亡くなっていますが、それ以上の人たちが毎日生きる道を選び取っています。マスコミは死にたい気持ちを抱えながらも生きている人の話を伝えてください。そうした報道が、どれだけの自殺を防いだか、数値としては表れないでしょう。それでも、『死にたい気持ちを抱えながら生きている人が大勢いるのだという事実』や『多くの人がどうやって生きる道を選んだかという情報』を、自殺を防ぐための報道の柱の一つにすべきです」

ライフリンクと自治体との提携は、note で連載してきた「ライフリンク・ヒストリー」でも紹介しています。

ライフリンクが相談業務に乗り出した当時の様子は、noteで連載してきた「ライフリンク・ヒストリー」でも紹介しています。

写真は、オーギュスト・ロダンの「地獄の門」（東京・上野の国立西洋美術館）