誠に勝手ながら、毎年10月はマインドフルネス強調月間です！

なぜなら、世界メンタルヘルスデー（10/10）、健康経営度調査（10月半ば）、ストレスチェック実施（秋シーズン）など、マインドフルネスに取り組む分脈、理由に困らないからです。

私は事業会社の中の人として、健康経営への取り組みやストレスチェックのディレクションを担当したり、外の人として、研修やワークショップで講義したり。

これまでとくに10月を意識してこなかったですが、今年もチラホラと案件のご相談が入ってくるのは、やはり上記の分脈によるもので、これはもう意識的に強調月間にしたほうがよさそうだと思うに至りました。

今回のnoteでは、ご依頼やご相談されてきた企業から取り組めることを、大きくわけて4つのケースに分類できることが分かりました。

それぞれのケースごとに展開イメージのアドバイスをしてきたので、上記に当てはまるケースの企業ご担当者がいらっしゃいましたら、ご参考になるようでしたらうれしいです。

また、このケース以外で、マインドフルネス関連の取り組みをご検討されている方は、ごいっしょに考えさせてください！

ケース1：全社員50名以下への展開

スタートアップや中小企業において、「社員数が30～50名規模だと、どう展開したらいいか？」という相談がありました。

もし私がその社長だったら、社員一人ひとりに対して、チームとしてどうあってほしいかを考えたとき、コミュニケーションコストをなるべく減らして、事業やサービス開発に注力できるような環境や仕組みを整備したい想いが浮かび上がってきます。

そのような場合は、マインドフルネス研修を全社員で参加することで、共通言語、共通体験にすることができ、感情活用や人間関係でのコミュニケーションコストを下げることができます。

ケース2：役職者や新入社員への展開

「役職者研修（管理職研修）や新入社員研修のフォローアップとして、マインドフルネスってどうですか？」という、超ざっくりしたオーダーですが、このケースが一番多いかもしれません。

多くの日本企業の場合、10月は下半期のスタートであり、何かしら打ち手をしておきたい、経営者や人事担当者の悩み相談からはじまります。そういう場合は、まさに10月はうってつけです。メンタルヘルスやストレスマネジメントには、マインドフルネスが効果的ですから。

ここでは、受けたい人が受けられるという部分がポイントです。対象者必須ではなく、任意で手を挙げた人。それは、受けたくない人が無理やり受けても期待される効果が得られないためです。

次のステップでは、受けた人、受けなかった人のデータをとって差分を提示し、受けなかった人が受けたくなるように継続的な取り組みにしていけるのが理想です。

ケース3：地域拠点やグループ会社への展開

社員数が数千人単位で、支社や営業所が地域にある場合、それぞれの拠点ごとに研修を展開するのはむずかしいです。でも、地域ごとにも課題や悩みがあって、その対応に日々追われている人事・総務の人は相当たいへんな状況です。また、グループ会社に置き換えても、ほぼ同じくたいへんな状況であることを何度も目にしてきました。

そうした場合は、地域やグループ会社ごとに研修を展開するのではなく、そのハブになっている担当者同士で、マインドフルネス研修を通じて、横連携しやすくなるのがが良さそうです。

まずは、ご自身のセルフケアを大事にできる、横のつながりで、頼れる仲間をつくっていける。そして、現場への対応をパフォーマンス発揮していける、そういう循環の起点をつくることができます。

ケース4：グローバル企業での日本への展開

グローバル企業では、何かしらマインドフルネスの展開しているのは、2018年時点で52％、2020年コロナ以降は、おそらく7-80%に達していると思われます。

各リージョン、各国ごとに何かしら取り組んだことを、グローバルでも共有していく流れがある中で、日本支社ならではの事例として特徴をだせるとよさそうです。例えば、禅（ZEN）とのコラボ、例えば、リトリートとの掛け合わせ。

もちろん、マインドフルネス単体でも、ジャーナリング、マインドフル・イーティング、マインドフル・リスニングなど、瞑想以外のワークをすることで、日本人らしさがにじみでてくると、Good Jobです。

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以上、10月はマインドフルネス強調月間と位置づけて、企業のケースごとに展開イメージのご紹介でした。MiLIの法人サービスも受付強化中です

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