近年起こった3大バブルは、下記の3つです。

日本と米国（英語）では、表現が違います。

1.2000年のITバブル崩壊（The Dot-Com Bubble）

1990年代後半のインターネット関連企業とテクノロジー株の急速な台頭で発生しました。

投資家はインターネットの可能性に非常に楽観的で、企業に資金を注ぎ込み、その多くは利益がほとんど、あるいはまったくなかったものの、株価は高く評価されました。

2000年代初頭にバブルが崩壊して、市場の大暴落を起こしました。

IT企業のナスダック指数は、1年超で84%まで急落です。

2.リーマンショック（the financial crisis）

住宅市場バブルは、米国特有の住宅ローンへの容易なアクセス、低金利、投機的な購入によって促進された不動産価格の高騰によって特徴づけられました。

金融機関はこれらの住宅ローンを複雑な証券やデリバティブにまとめて、世界の金融市場で取引しました。

住宅市場が衰退し始めると、住宅ローンのデフォルトが急増し、2008年のリマンブラザーズの破綻が引き金になりました。

NYダウは、ピークから1年超で50%下落でした。

3.仮想通貨バブル（Cryptocurrency Market Bubble）

仮想通貨市場は、主にビットコインやその他多数の仮想通貨の急速な上昇によって、2021 年後半に価値が大幅に上昇しました。

投機的な購入、メディアの注目、ブロックチェーン技術の変革の可能性への信念により、熱狂的な投資環境が生まれました。

しかし、2022年6月までに価格は急激に下落し、多くの仮想通貨がその価値のかなりの部分を失いました。

ピークから、半年超で80%暴落でした。

こうした2000年からの3大バブルは、”投資家心理”で暴騰と暴落を繰り返しているということです。

その心理を操作しているのは、国際金融資本家（大手メディア含む）たちです。

現在のNYダウは、2009年底値から約6倍です。

米国の名目GDPの推移は、2009年14.４兆ドル（2,152兆円）で、現在の26.9兆ドル（4,000兆円）の、80%増です。

米国GDPは、年平均5.7%、株価は42.9%成長です。

株価と住宅価格はGDPに含まれません。

これをバブルと考えない人はいないでしょう。

コロナ禍での株暴落で、10数年ごとに発生するはずの”金融危機”は、先延ばしになっています。

世界は、コロナ禍でお札を刷りまくった結果、未曾有の4京円の負債を抱え、物価上昇、金利上昇、戦争勃発の、これまでに経験していないバブル状況に突入しています。

投資家心理は、「誰がババを引くか」に焦点は移っているようです・・・。

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