メンタルヘルス対策では、発生の予防(1次予防)、早期発見・介入(2次予防)、再発防止(3次予防)があります。3次予防として、復職支援があります。復職支援は主治医から復職診断書が発行されて始まるように想像する方も多いのではないでしょうか。

スムーズな復職、再燃による再休職の予防のためには、実は休職する際の支援が大切だったりします。今回はそのことを考えます。

復職支援プログラム作成

これから個々のテーマにて記載していこうとは思いますが、支援内容の画一化や改善のためには、ルールを定めておくほうがいいでしょう。保健師や産業医の個々のスキルに頼っていては、支援内容がぶれてしまい関係者の混乱、場合によっては軋轢を生じます。

基本的には厚生労働省の「こころの健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」を参考にすればいいとは思います。

復職支援の経験の乏しいスタッフがこの手引きを読むのは非常に骨が折れます。具体的な注意点としては、以下の文献が非常に参考になります。プログラム作成にあたりどのような点に注意したらいいかがわかります。

有益な情報の提供

休職可能期間や傷病手当など、時間的・経済的支援を具体的に情報提供することで安心した治療を促すことができます。実際、これらを把握しておらず、復職をあせり無理な復職に挑戦し再休職となる場合もあります。

また、あらかじめ復職時の手続きについても説明が必要です。特に、就労への意欲、体力・気力の回復、疲労が蓄積しない事など復職に求められる事項や、リハビリ出勤や生活活動表など復職前の支援内容の共有は有益です。

通院する医療機関

産業保健が関わる前に受診させれている場合も多いですが、ストレスチェック制度や産業保健の認知度向上に伴い、産業保健スタッフから医療機関につなぐケースも増えています。

通院先の紹介を頼まれることもあります。どのような基準で考えたらいいでしょうか。就労内容や復職プログラムの内容は、企業により違うため、普段から連携している医療機関があれば最適です。

メンタル不調は、復職後にも加療が継続されることが多く、就労しながらの通院が可能な医療機関が望まれます。出勤途中にある、夜勤や土曜日に開院しているなど通院しやすさも大事です。

メンタルヘルスが取りざたされてはいるものの、精神科医と産業医の連携や復職のタイミングの判断、復職前の支援などに精通している精神科医は多くはないのが実情です。

HPなどで確認して復職支援やリワークなどに触れている医療機関であれば、メンタルヘルスへの理解やスキルのある場合が多いので、HPなどを確認するといいと思います。

医師・患者ともに人であるがゆえに、主治医との相性が治療に影響することもあります。信頼できる主治医に出会えるかどうかは受診してみないとわかりません。安心して継続した治療をうけるためにも、主治医選びにはこだわっていてもいいと思います。

メンタル不調休職の支援について考えてみました。心配・不安は必ず伴いますが、情報提供などで払拭できる感情はあります。復職時の内容をあらかじめ知っておくことは、治療の目標の一つを定めることにつながります。
参考にしていただけると幸いです。　

たろう