https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2021-07-07/QVVZTWDWLU6P01?srnd=cojp-v2
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2021-07-07/QVVH2ODWRGG301?srnd=cojp-v2
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2021-07-07/QVVOFDDWRGG801?srnd=cojp-v2

FRBはジレンマに陥っている。高インフレ・資産バブルに対し、完全雇用までほど遠いという事実にだ。MBS買い入れ縮小について少しの議論があった様子だが、現時点でテーパリングが今年中に実行される可能性はあまり高くない。
インフレと失業率を見るにあたって「労働不足と供給障害」がキーになる。これらがインフレ率が上がり過ぎ、失業率が下がらない原因だ。
金利は経済指標の影響をもろに受けることが少ない。しかし、議長の発言には恐ろしく従順だ。そこで我々が立てるべきシナリオ・ストーリーは、「経済指標のどんな変化が議長らの発言を促すか」だ。→失業率・インフレ率だ。これが議長らの心理を動かし、発言させ、長短金利が動く。

現状、長期金利は下降傾向、QQQやS$P500は高値更新。HSBCは長期金利は１％まで下がるだろうと予測を出した。長期金利の週足の押し安値がぴったり１％であり、また、ズバリ的確な予想をしたところからテクニカル的な予測であることがほぼ間違いない。確かにこのまま長期国債の上昇チャネルが続けば週足の押し安値まで金利が下落し、ぴったり止まる可能性がある。過去を遡っても金利は週足の重要ラインを割ると長期的なトレンドが続くことが多いので、１％を割り、再び０％付近まで長期金利が下落する可能性は、現時点で低い。となると１％付近で金利下落がとどまり、再上昇が始まるのであれば、そこは資本財セクター、NYダウ等の絶好の買い場になる。求人件数は2000年以来の最高件数であり、供給ボトルネックは未だ深刻で、解消後景気は再び上昇するだろうと考える。今はおとなしく大型ハイテク株を持ったままシクリカルの買い場を虎視眈々と待つことが賢明だ。

失業率、求人件数、保険申請件数、米CPI→政策動向、供給ボトルネック
貿易赤字、ISM景況指数、鉱工業生産→景気
これらをウォッチしシナリオを微調整、転換していくといい。