革新と保守
Saven Satow
Sep. 12, 2006

「新しいものとは、忘れられていたものにほかならない」。
ローズ・ベルタン

　戦後の日本政治を語る際に用いられてきた「革新」と「保守」という対立軸が古びた印象を与えるようになって久しい。

　御厨貴東京大学教授は、『「保守」の終わり』において、革新と保守という政治的概念の歴史を検討・分析した上で、それが有効ではなくなったと次のように述べている。

　いずれにせよ、二十一世紀を迎えてこれまで連綿と続いてきた「保守」の終わりの時を迎えた。小泉政権ははからずも「改革」の担い手となったが、この政権の消長如何にかかわらず、「革新」に次いで「保守」が終わり、新たな言語象徴が生み出される過程に入ったと言えよう。

　確かに、東西冷戦構造の崩壊と共に革新は失墜している。しかし、革新の衰退により、保守も存在意義を失ってしまっている。革新と保守の対抗軸が崩壊した後、感情に訴えるナショナリズムやジンゴイズムが伸張する。小泉純一郎首相は国民の情緒を扇動し、革新や保守に代わり、「改革」と「守旧」ないし「抵抗」を使っている。これが政治的言説においてシンボルとなりうるかどうかははなはだ疑問で、「新たな言語象徴」が必要であることは間違いない。「扇動政治家の多くは、民衆を愛することなく、民衆におもねった」（ウィリアム・シェークスピア『コリオレーナス』）。

　にもかかわらず、安倍晋三官房長官は自らの政治的立場を「開かれた保守主義」と呼んでいる。それが空疎であるのはもちろん、政治的なセンスの悪さをも有権者に見せつけている。

　革新と保守に代わる「新たな言語象徴」が必要であるとしても、それには体系的・歴史的な考察が欠かせない。深く吟味せず、思いこみと思いつきでキャッチフレーズをつくると、こういう見識のないものになってしまう。それは、今度の自民党の総裁選の立候補者の顔つきが社長ではなく、課長を思い起こさせてしまうように、今の日本政治のさびしい現状をよく表わしている。

　保守主義を明確に定義することは困難である。と言うのも、代表的な保守主義者エドマンド・バークの『フランス革命の省察』が示している通り、それがフランス革命の理念「自由・平等・友愛」に対する対抗勢力だからだ。近代政治思想の本流はその理念に基づく自由主義であり、保守主義はそれを批判することで自己規定する受動的な政治思想である。自由主義は理念を現実化しようと方向性を持っているのに対し、保守主義にはそれがない。その一方で、この主義は理念が弱いため、現実に即応するには適している。自由主義が現実を軽視して理念に先走ると急進性を批判するのが保守主義である。矛盾に満ち、体系性は乏しく、それを「思想」ならともかく「理論」と呼べるかどうかははなはだ疑問である。

　ただ、保守主義の立脚するのは現実と言うよりも、しばしば「実感」である。実感は実態とずれていることも少なくない。ところが、保守主義者はその溝を理論的に埋めることをせず、実感のみをよりどころに感情に訴える。それが保守主義の強みであると同時に、いい加減さでもある。

　夫婦別姓を例にとってみよう。この批判者は制度導入が離婚の増加を招くと主張している。けれども、近代日本において普通離婚率が高かったのは、むしろ、明治時代である。普通離婚率は人口1000人あたりの一年間の離婚件数の数値である。1898年の民法典施行の後に次第に低下していったが、明治中期までの離婚率は戦後よりも高い値を示している。1883年の離婚率は3.38であるのに対し、戦後最も高かった2002年でさえ2.30である。保守的な言説には、このように実態を無視して、実感にのみ根拠を見出す傾向がある。

　保守主義は敵を攻撃して、アイデンティティを確認する。社会主義の影響力が低下した後、保守主義は自由主義に攻撃を集中させ、情念を扇動する狭量で排他的なナショナリズムやジンゴイズムに帰着している。「国を滅ぼす最も確実な方法は、扇動政治家に権力を渡すことだ」(ハリカルナッソスのディニュシオス『古代ローマ』)。保守主義を自由主義や社会主義に依存しない明確なアイデンティティを持ったアクティヴな思想に構築しようとする試みがあるけれども、無理がある。理念性が脆弱であるからこそ、現実に柔軟に対応できるのであって、それを理念化しようとしてしまえば、たんなる反動となってしまう。

　日本でも、保守は革新の後に生まれ、革新の対抗シンボルとして自己規定している。しかし、それにはイギリスと違う理由がある。

　戦前、政治的言説において「保守」はほとんど使われていない。保守には、何か斬新なものに向かって時代が流れ、それに異議を申し立てるという響きがある。近代日本は明治維新によって成立している以上、「保守」を掲げれば、幕藩体制への回帰と取られかねないからである。

　「革新」が政治的言説上に登場したのは大正7～8年からである。1918～19年は第一次世界大戦後であると同時に、大衆社会が出現する黄金の20年代の前夜に当たる。革新は古い時代を打破し、来るべき社会を構築するという意味を持つ。大正デモクラシーの時期でもあり、革新は民主主義や自由主義、社会主義などの近代政治思想の色彩を帯びるようになる。

　しかし、1930年代に入ると、意味合いが変わる。全体主義化していく中、左右を問わず、革新の自称を競い合うようになっている。日中戦争を正当化するイデオロギーを考案した昭和研究会や近代の超克の参加者たちが「革新的知識人」と見なされ、満州国の経済統制に関与し、企画院を舞台に国家総動員体制を推進した岸信介や奥村喜和男、星野直樹、迫水久常などの官僚が「革新官僚」と呼ばれたように、革新は全体主義のシンボルとなる。現状維持に満足せず、体制を一気に刷新することが「革新」として用いられる。

　終戦直後、革新は全体主義への関与から、その使用が敬遠される。けれども、新しい社会が到来するという時代風潮にあって、保守もお呼びではない。

　革新と保守が政治的言説におけるシンボルとなるのは、55年体制の成立からである。左右の社会党の統一に触発されて自由党と民主党が合同した際、新聞が両者をそう区分けして呼んでいる。中曽根康弘大勲位は、新党結成したものの、反社会主義は明確だったけれども、何と自称していいか考えあぐんでいたときに、新聞がそう名付けてくれたので飛びついたと述懐している。革新は社会党や共産党、保守は自民党のシンボルと見なされる。

　ただ、この二項対立でも、保守はあくまで革新の対抗勢力である。と言うのも、自民党の中にも、革新に分類できるような勢力が存在したからだ。自民党第二代の総裁石橋湛山は大正デモクラシーのジャーナリストであり、宇都宮徳馬の主張は「革新」以上に「革新」的、三木武夫は「革新保守」を自認している。そもそも、保守派の政治家にしろ、官僚にしろ、その多くは旧制高校時代にマルクス主義の洗礼を受けている。元マルクス・ボーイズはその体系性・歴史性を基盤にして政策立案をしている。保守は非革新と考えるほかない。

　戦後の革新のアイデンティティは明瞭である。それは大正デモクラシーの系譜上にある政治思想・活動にほかならない。大正デモクラシーは近代日本における最初の本格的政治思想であり、肯定的であれ、否定的であれ、その後の政治思想は大正デモクラシーの注釈だと言って過言ではない。

　戦後を代表する政治学者として丸山眞男が挙げられる。彼は大正デモクラシーの再考を行い、自らの理論を構築している。既存の左派政党に不満を覚える新左翼は革新を自称せず、吉本隆明に影響を受け、丸山に批判的だったが、それは彼が「革新」にふさわしかったからである。また、保革の対立が終焉した今日、丸山の再検討が進んでいるのも、新たな革新系の思想をつくりあげようとしているためだろう。

　大正デモクラシーの再検討を通じて、近代日本の政治思想が活性化している。その分、これまで、大正デモクラシーの後継者の人気が落ちると、しばしば、近代の超克が持ち上げられている。近代の超克は、中村光夫が指摘するように、「近代」自体ではなく、大正デモクラシーの克服を意味していたにすぎない。大正デモクラシーが民族自決を唱えたのに対し、近代の超克は東亜新秩序によって日中戦争を正当化しようとしている。しかし、政治思想としては脆弱であり、大正デモクラシーを超えるものではない。

　反動的ともいえる「保守」を自称する者が日本の伝統を持ち出す時、それは反大正デモクラシーの言説を意味しているに過ぎない。戦前に「保守」はない。その時期からかりに見られた保守とも言えるべき伝統、すなわち明治以前の長い伝統を彼らは都合よく編集する。反大正デモクラシーによって再構成された歴史を「伝統」と称しているだけだ。「保守」の口にする天皇制もほとんどが反大正デモクラシーの言説であって、前近代のそれとも違うまがまがしいものでしかない。「保守」を声高に自称する者は反大正デモクラシーを告白しているにすぎないと扱えばよい。

　9・11から5年が経つ。「自由・平等・友愛」が課題であることに変わりはないが、9・11以降の国際社会における理念を挙げるとすれば、「普遍・多様・平和」であろう。この三つのシンボルに立脚した「共生」を国際社会は模索している。「新たな言語象徴」はここから生まれる。「未来の出来事は暗闇が隠している」（テオグニス）。
〈了〉
参考文献
御厨貴、『「保守」の終わり』、毎日新聞社、2004年