こちらは、1944（昭和19）年２月23日付毎日新聞朝刊１面の記事にある見出しで、「竹槍では間に合わぬ」とし、海洋航空機の増産を訴えています。記事では近代戦は消耗戦であり、「ガダルカナル以来の我が戦線が次第に後退のやむなきにに至ったのも、アッツの玉砕もギルバートの玉砕も、一に我が航空兵力が量において敵に劣勢であったためではなかろうか」と厳しく現実を突きつけます。東条首相を激怒させ、毎日新聞廃刊を口にさせた「竹槍事件」の紙面です。

　一応、トップ記事は東条首相が閣議で「戦局の現段階はまことに深刻」「一大勇猛心をもって突進するのとき、そこには必ずや難局打開の途があるのである」などと発言したことを据えて持ち上げています。しかし、この紙面が訴えるところは中央の「勝利か滅亡か　戦局は茲まで来た」と「竹槍では間に合わぬ」にあるのは明らかです。毎日新聞もこれまで戦争を鼓舞する記事ばかり載せてきたわけですが、政府、軍部の戦争指導のままでは敗北必至と見ての正論の紙面でした。
　特に「勝利か滅亡か」の記事では、米軍が太平洋の島伝いに進行してきている現実を地図と併用して解説。「緒戦の赫々としたわが進攻に対する敵の盛り返しにより、勝利か滅亡かの現実にならんとしつつある」と強調し、「大東亜戦争は太平洋戦争であり、海洋戦である。（略）本土沿岸に敵が進攻し来るにおいては最早万事休すである」と、遠く離れた海上の島を争う戦闘こそが焦点であることを説いています。
　「竹槍では間に合わぬ」の記事では、合わせて「敵が飛行機で攻めてくるのに竹槍をもっては戦い得ないのだ。問題は戦力の結集である」と強調。名指しこそしていませんが、陸軍と海軍が少ない資材を半分に分けあわされ、生産機数ではむしろ陸軍機のほうが多い現実を念頭に、海洋で戦える航空機の増強を訴えています。
　この２本の記事を書いたのは、海軍省担当キャップの新名丈夫記者でしたが、その熱意を編集局長も受け止めキャンペーンを展開することとし、社説も「今ぞ深思の時である」と題し、トラック島から敵を撃退したが「この間、我が方の被った損害はどうであるか。真相はここにあると思う」と援護します。

　新名記者のふたつの記事は戦争の批判ではなく、現状を肯定したうえでの筋が通った提言記事にすぎません。それでも政策に対しこうした直言をすることさえはばかられていたのが戦時下の現実で、検閲では通らないと考え、海軍省担当キャップの記事は事前検閲不要という紳士協定を利用した作戦でした。案の定、この記事を読んだ東条首相は激怒し、直ちにこの紙面を発禁とし、続いて毎日新聞の廃刊を命じようとします。

　東条首相に呼ばれた内閣情報局の村田五郎次長は、紙の配給を停止するだけなので廃刊にするのは簡単としつつ「あのくらいの記事で廃刊となると、世論の物議をかもす、ひいては外国から笑われることになるでしょう」といさめました。この結果、廃刊は免れますが、記事を執筆した37歳の新名丈夫記者が突然陸軍に召集されます。まだ、この世代は召集されておらず、戦場に行くのは名誉なことと普段から言っておきながら、気に入らない人間を最前線に送ることが懲罰になると考える二重基準の暴露でした。ちなみに、この日の夕刊では別の記者が、やはり海洋航空兵力増強を訴える記事を掲載して追い打ちをかけていました。

　新名記者は後年「その時は心ひそかに死を決意して書いたのである。社もつぶされるかもしれないと思った。それでも国が亡びるかもしれないというとき、黙ってはおれなかった」と記しています。吉岡文六編集局長は新名記者の進退伺いを突き返し、次長とともに辞任することで新名記者を守ろうとしています。
　もちろん、戦争を盛り上げてきた責任があること、反戦の記事ではないことは確かです。ただ、戦時下、あらゆる制限で縛られた新聞人が、その信念を発揮した事件として記録するに値します。

　一方、新名記者を受け入れた連隊では、極度の近視で不適格と判断。そして東条首相の「前線行きが懲罰」との意向への反発もあり、丁寧な扱いを示します。そのうち海軍が報道班員として徴用することで新名記者の前線行きはなくなりますが、偽装的に同世代が召集されていて、戦死者が出た可能性もあります。

　現在、新聞の発行はどの官庁の許可もいりません。検閲もありません。その内容は新聞倫理綱領など、自主規制のみで守られています。これは国や社会が道を誤ろうとするとき、メディアが最大限の力を発揮して修正することが役割として期待されているからです。問題点を指摘し、提言し、世論を導くことの大切さ。戦時下だろうと平時であろうと、その役割の重大さは変わりません。権力者の監視をメディアがやらなくなった時、国民は重大な事項の判断材料を奪われ、権力者のなすがままになり、結果的に加担したメディアも同じ目に合うことになるでしょう。