「#30年後あったらいいな」企画の第三弾。
【講義×ネット(5G)×奨学金】で、新しい組合せイメージを。

「ネットIDを貸与する奨学制度を追加し、得られた利益による経営費と研究費の確保」でしょうか。

　以前のページで、大学へ研究に行きたいなぁと言っていましたが、正直に「受験する現役生」の「枠の横取り」みたいなことだけは、出来れば避けたいと思ってしまうのです。「可能性の問題」として。

だから、インターネット経由での「オンライン受講」を提案し、閲覧可能な「ネットIDのみを貸与する方式」が良いとも思うのです。「講義室」には物理的な制約がありますが、「オンライン受講」なら人数制限がなく、また「5G環境」なら、より快適に「どこでも受講と議論」が可能です。
ポイントの利点は、「ID貸与」の部分であり、「大学側」も「生徒側」も「兼用環境」であれば、「初期投資（イニシャルコスト）」が「ほぼ０」となることです。

この「ネット奨学制度（仮称）」では、「所属研究室」または「相談先の教授」を設定し、「新しい知見」を集め、「運用利益に繋げる」発想が大事です。所属先は「ネット研究室（仮称）」でも良いかもしれません。

・「現役世代の入学枠」を圧迫しない
・「奨学金の運用枠」を圧迫しない
・「講義室の座席」を圧迫しない
という、「圧迫しない」3セット運用が嬉しいですね。

　「副次効果」の話も、考えれる範囲で記載します。
「地方の人材」を「移動させる必要がほぼない」という不思議な点です。

「地方の人材」が「生活圏」を変えれば、それだけで「生活インフラ系」の企業などは、「売上が下がり事業継続が難しくなる可能性」があります。生活インフラが弱くなれば、他企業なども対応に迫られ悪循環になるでしょう。だから「移動しない」ということだけでも、「地域を支えている利点」となるのです。
逆に「都心部への集中」もいくらかは緩和されるでしょう。　

　「更に踏み込んだ議論」をするならば、結果を出した「ネット奨学生（仮称）」には「運用利益」より「配当（もしくは給料）」を「生活費」として支給すべきでしょう。こんな「BI（ベーシックインカム）」に近いものが、生涯現役で生きていくには面白いのかもしれません。

実現した場合、「ネット奨学制度（仮称）」の「入学審査」は、各大学の経営方針などによって決まると思われます。ポイントは、受験者の「新しい知見」や「社会実装」への「可能性」でしょうか。（受験抜きで「ID購入」される方々も、「支援者」として歓迎されるでしょう。）
「5G環境」なら「AR」での実験参加が可能かもしれません。また「基礎研究」の可能性を発掘できればとも。
「研究者」各位へ「環境改善」があることを願っております。