【1月11日番外編】「やりたいことがわからない」就活から学ぶ「罠」とは？

「あなたは、何がやりたいですか？」 この記事では、1月11日日本経済新聞夕刊のニュースぷらす面 『「やりたいこと探し」の呪縛 　仕事を知る中で見えてくる 上田晶美』 を取り挙げます。 まず内容を要約すると、次のとおりです。 「やりたいことがわからない」という悩みが娘にある、と親御さんから相談を受ける。 「まずは親子でそのような話ができるようになる関係であることが、いい状態」と答えた。 就活の話が関わると、話し合いが上手くいっている親子がすべてではないからだ。 就活生

遅くなったけど更新。新聞って情報の宝庫だね。 これをちゃんと読んで、噛み砕いて、自分の知識として落とし込む。 これを着実に行っていけば、この先未来は拓かれる。 毎日更新しているみなさんも一緒に楽しみましょう😊

【1月10日】キャリア実現に欠かせない「リカレント教育」。成長を促せ

「あなたの今後のキャリアは心配ないですか？」 この記事では、1月10日日本経済新聞朝刊の一面 『日立、全社員ジョブ型に 　社外にも必要スキル公表　高度人材、内外から募る』 を取り挙げます。 内容を要約すると次のとおりです。 日立製作所は、今年の7月にも、事前に職務の内容を明確にし、それに沿う人材を起用する「ジョブ型雇用」を本体の全社員に広げる。 一般社員も含めて、新たに国内の2万人を対象とする。 また、必要とするスキルを社外に公開し、専門職の高い人材を募る。 ジョブ型

10記事目。習慣化できてきた。 しっかりとニュースを読み込むから最強のインプット法だと思う。それと同時に即座にアウトプットも行っているから、自分の知識として定着する。こういうことを繰り返して知見を拡めていく。これからもよろしく😊

【1月9日】進まない「マイナンバーカード」。日本のデジタル化遅れの影響は？

「あなたは、マイナンバーカードを取得しましたか？」 この記事では、1月9日日本経済新聞朝刊の総合5面 『全国民にマイナカードの達成時期、 　「今年末」2.9%どまり 自治体調査』 を取り挙げます。 内容を要約すると次のとおりです。 2022年末までに全国民がマイナンバーカード取得を目指す政府目標が厳しい、と自治体の首長がみていることがわかった。 日本経済新聞が全国の知事・市区長を対象にした調査で達成時期を確認したところ、「2022年末」と答えた回答が2.9％(20団体

9日連続更新。もっと中身をブラッシュアップするのと、朝に投稿したいな。 そのためには生活リズムを取り戻そう。よし、しんどくない程度に楽しもう。 今日の記事は、割とみんなにも影響あるから読んでね😊

【1月8日】コロナの影響、雇用保険へ。ライフプランの修正を。

「あなたは雇用保険料が引き上げられるのはご存知でしょうか？」 この記事では、1月8日日本経済新聞朝刊の総合4面 『雇用保険、進まぬ国負担増　10月から料率上げ 　労使「25%に引き上げを」　コロナ、財政悪化に拍車』 を取り挙げます。 内容を要約すると次のとおりです。 労働政策審議会の部会は1月7日、失業手当などに充てる「失業等給付」の保険料率を10月から0.6%に引き上げる方針を承認した。 現行は、0.2%(労使折半)である。 労政審部会が承認した2022年度の雇用保

ニュースまとめっぽくなってきた。今回は時代の流れであるESG投資について書いた。まとめていても、この投資の重要性を改めて感じることができるし、それは今後も一緒。時代においてかれないように、アンテナは高くもっておきたいね😆 置いてかれたくない人は僕をフォローくだされ！

【1月7日】未来への投資。ESG投資もスタンダードに！

「あなたはESGを理解し、人に説明することはできますか？」 この記事では、1月7日日本経済新聞朝刊の金融経済面 『脱炭素促進へ取締役にNO　国内運用会社 　投資先への議決権行使　対話で変革、実効性高める』 を取り挙げます。 まず内容を要約すると次のとおりです。 2022年から資産運用会社は、ESG(環境・社会・企業統治)などの情報開示で改善がみられない場合、株主総会で取締役の選任に反対することを議決権行使基準に盛り込む。 企業により強い対応を促す流れとなる。 この背景

よし1週間継続。ただ、「人のためになる情報」ってムズカシイ。トライアンドエラーを繰り返して、より濃厚な情報を発信してく。よし、どんどん発信していこう。読者がライフプランを実現する力を身につけるために。 一緒に頑張りましょう😊

【1月6日】携帯業界にも変化。より乗り換えしやすく！

「今の携帯料金とサービスで満足していますか？」 この記事では、1月6日日本経済新聞朝刊のビジネス面 『KDDI、解約料を撤廃 携帯大手3社で足並み　3月末、長期利用割も終了』 を取り挙げます。 内容を要約すると次のとおりです。 KDDIは、3月末に携帯料金の「契約解除料」を撤廃する。 従来は、2年契約プランの期間満了前に解除した場合は、原則1万450円の契約解除料を請求していた。 今回の動きで大手3キャリアが足並みを揃える形となる。 KDDIはさらに端末料金の支援制度

遅くなりましたが、6日目連続更新。 noteでの発信方法がなんとなくみえてきたので、どんどん濃ゆい内容を発信していく！コツコツと情報を積上げていければ、いつか大きい知識となるのでぜひ僕の投稿を毎日読んでね😊