これらの言葉を使う、機関、組織、人は年々増えてきている。
厚労省も使うし、経産省も使う。非常に幅広い言葉として、だいぶ世の中に浸透している。
そして、僕自身も、この言葉を使う人の一人。

これらの言葉を使う専門家や組織は、必ず伝えなければならないことがある。それは、いくら予防を頑張っても、100%予防することは、今の医学では不可能だということ。そして、例えそうなっても絶望する必要はないということ。

だから、伝えることは、「予防」のためにエビデンスと、いつかそうなった時の「備え・準備」と、それらは決して絶望ではないという、「情報」やいざという時の「相談」機関である。

介護予防というのは、とても簡単だが、その方法が多岐に渡る。
たとえ、歩行困難を防ぐために足の筋力強化を頑張っても、ある日突然脳卒中になることもある。
また、近所の友達が入院し、外出の機会が減って外を歩く自信がなくなるということもある。

このように、自分だけで防ぐことも完全ではないし、また自分以外の要因も関与する。

人はいつか必ず死ぬ。その前に、介護状態や認知症になる可能性は極めて高い。介護予防や認知症予防は、その発症をいくらか遅くするための手段の一つでしかない。

だからこそ、介護状態となったり、認知症が発症して、絶望とならないように。例え、そうなっても元気で生き生きと暮らしている人は沢山いるし、その暮らしを支える人も沢山いるということを伝えることを伝えることが、これらの言葉を使う人の最大の責務だと思う。

専門家や、当事者の方は、いつか介護が必要になる、認知症になるという理由から「〇〇予防」なんて意味がないという方もいる。
一方で、これらの言葉が広がり普及していった背景には、〇〇予防という言葉に訴求力があるということの裏返しでもある。
また、さらに高齢化が進む日本において、この言葉はさらに広まっていくと思う。

だからこそ、介護予防、認知症予防と同様に、その限界とその後の「備え」や「準備」、「情報」、「いざという時の相談機関や方法」を一緒に発信しなければならない。

介護や認知症は、決して絶望ではないのだから。