先般には老人クラブやそこに属する会員数が減少している旨の記事を目にしました。

直近の2022年における全国での老人クラブの会員数は438万7人、8万5,805クラブとなっています。

会員数がピークだったのは1998年で、その際には886万9,086人、クラブ数13万4,285人でしたから、会員数がピーク時から半減した状態です。

老人福祉法に基づき各地に設けられた老人クラブは60歳を超えると基本的には誰もが加入が可能で、地域内で健康づくりやレクリエーション、コミュニティの場を担い、公的援助を受けながら運営をしています。

超高齢社会に突入した日本だから、社会全体に占める高齢者が増えるなかではあるものの、それと逆行するように老人クラブの会員数の減少が続いています。

その主たる要因として新規の入会者が少なくなっている点が挙げられます。

入会者が伸び悩む理由のひとつは60代に入っても現役で仕事をする方が増えている面は大きいですね。

現在は65歳定年になっている企業も少なくないし、その後も再雇用などで70歳になるまで現役でいる方も少なくないでしょう。

現役で仕事を続けて日々「やること」があって、自分の「属する場」があれば、あえて老人クラブへ加入する必然性はありませんからね。

自分の周囲の60歳近い方々を見てもみな非常に元気で、「還暦⇒老人クラブへ」との結びつきは持ちにくいのが現状です。

また別な理由として昨今は多様性が増して自分なりの趣味や属するコミュニティを持つ人が増えたことも大きいだろうと感じます。

老人クラブは「地域×年齢」のコミュニティですが、年齢などを問わない「趣味」や「ライフスタイル」のコミュニティがあれば、それで事足りてしまう面もあるはずです。

自社ではフィットネスクラブを運営していますが、フィットネスクラブにも60歳以上の会員様は多くを占めており、それぞれに自分なりの健康づくりや楽しみの場を持たれているのがわかります。

このようにして老人クラブの機能を代替する存在、受け皿が増えてきたのは確かでしょう。

老人福祉法が制定されたのが1963年ですから、今年で60年が経過したことになります。

つまり老人クラブという存在も還暦を迎えたわけですから、昨今の新しいシニア像が広がっているように、老人クラブもまた現状にあわせた姿に刷新していく必要性もあるんじゃないかと思っています。