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【葬儀の価値観】日経新聞記事に見る「葬儀の変化」

先日の日経新聞「マネーのまなび」に「葬儀についての記事」が掲載されておりました。

この記事では特に葬儀の話題で注目をされる「葬儀費用・家族葬」についての記載が中心となっております。

葬儀について特に注目をされるようになったのは2000年代「約15年前〜20年ほど」になり、
高齢者の増加→死亡人口の増加→葬儀の増加

このような世の中になることは「自然の流れ」として、わかっていたことであり、結婚式とは異なり「行わない」という選択肢がないため、特に注目をされ始めたと思われます。

地域とのつながりの希薄化・子どもの人数減少→家族葬の増加

一方で死亡人口は増加、お葬式の件数は増えていきますが、お葬式を行い送り出す側(遺族・親族・一般参列者)の関係性は大きく変化をしました。

葬儀を主催するご遺族の考え方、葬儀費用、故人とその周囲の関係性などにより、葬儀に掛ける費用、行うお葬式の形式に大きな変化が15年〜20年の間に変化をしました。

従来の「縁起でもない」ことを事前に考えておく時代

葬儀という従来で言う「縁起でもないこと」を、事前に考えて葬儀形式や予算などを決めておく必要が出てきました。

昔は相談できる身近な「親族」「寺院などの宗教者」が支えてくれ、親族や会葬者の参列が多かったため香典などの費用補助も多くありました。
→これが葬儀費用平均300万円以上などと「葬儀費用が高かった原因の一つ」です。

現在は親族間においても「従来より関係性が希薄」になりました。もしかすると自身の叔父さんや叔母さんの連絡先も知らない方も多いのではないでしょうか。

親族などに葬儀や法事の内容を相談する人も従来より減っていると感じます。

その代わりに「インターネット」の発達により、葬儀であっても事前に調べることができるようになりました。

いつでも・必要なときに調べることが出来るようになったことは素晴らしいのですが、これにも落とし穴があります。

情報を「読み取り、選択する力が必要」

葬儀やお墓などの供養などに限らず、インターネットなどを通じてどのような業態でも「サービス」を事前に調べられる時代になりました。

一方、これらの情報を「自分自身で調べて選び取る必要」があります。

自分自身の状況、予算、地域性、考えなどを精査して、選択をする時代です。

特にお葬式は昔は「親族の年配者」「近所の町会長」「お寺さん(菩提寺)」などが、アドバイスを行い、葬儀内容を決めていた時代がありました。

しかし、東京・大阪などの大都会を中心に現在はほとんどこれらの人がご遺族にアドバイスすることは無くなりつつあります。

情報過多の時代だからこそ「事前に調べる」

現代はどの業界でも「情報過多な時代」と言われております。

こちちのサイトでは1996年を情報量「100」とすると、2006年の時点ですでに当時の「530倍」の情報量になっていると掲載されています。

それだけ単純に情報に触れる「量」が現代人は増えています。

現在は2022年。上記より更に情報量が増えており、日常レベルで当たり前のように「情報が行き交う世の中」になっています。

毎年、島根県ほどの人口が減っている今の日本では、葬儀・供養・相続などの「終活」はもう縁起でもないことではありません。

私が子どもの時代では「葬儀などの話題がメディアに出ることはまずありませんでした」

現在は日経新聞などでも「葬儀の話題・費用」が取り上げられる時代です。

葬儀や終活においても「情報を得て行動をすることが必要な時代」になったのではないでしょうか。



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