意見や立場に相違はあっても、率直な対話を重ね、対立ではなく協調の道を探る。それが、地域と世界の平和と繁栄のために、日中両国が果たすべき責務である。政治、経済、国民交流など、重層的なパイプを磨き、関係再構築の足場を確かなものにしなければならない。