いまや世界中の人々が直面してきたコロナ禍により、大学における国際・外国語系学部や観光系学部の人気が確かに下落しました。

　しかしながら、それでもなお、これらの学部の「コスパがいい」としてお勧めできる理由が存在します。

　本記事では、その理由を詳しく考察していきます。まずは、国際化という観点から見てみましょう。確かに訪日外国人数は減少しましたが、日本の国際化はまだまだ進んでいます。日本の製品や技術は世界中で高く評価されており、海外との交流が活発に行われています。

✅国際・外国語系学部と観光系学部

　上述のように、国際・外国語系学部や観光系学部で学ぶことは、将来において非常に有益なスキルとなるでしょう。同調査は学部系統別ではないことを考慮しても、厚労省は「業界の経営悪化が専門学校の就活に直撃した」としていますが、大卒も同様に扱われていないのでしょうか。

　その理由は、総合職と専門職の採用の違いにあります。 総合職とは、一般的な会社員全般のことであり、専門職とは、その会社の中で特定の専門性を持って働く形態です。 日本での大卒採用の大部分は、見込み採用と呼ばれるものです。

　つまり、企業側が学生の教養や人間性などから、その学生が企業で活躍し、定着することが期待できるかどうかを判断する方法です。 この見込み採用では、専門性や学部の教育内容と企業のビジネス内容の親和性はあまり重要視されません。

　そのため、観光業や航空業界に所属しているわけではなくても、観光系学部の学生は他の業界に就職することができます。 ITや商社、メーカー、小売りや流通業界など、業種に関係ありません。

　多くの業界では、面接官に捕まえられると、採用担当者たちは一様にこう言います。 「大学の4年間で、語学などを勉強したでしょう？それならば、当社で頑張ってくれそうなので、採用を前向きに検討したいです」 もちろん、学生の方が「せっかく観光（または外国語）を勉強してきたから、それを就活にも活かしたい」と思うことを断ち切ることが前提です。

　一方、専門学校生は専門的な技術を持って、専門職として就職することが前提です。 そのため、航空の専門学校であれば航空業界、観光の専門学校であれば観光業界が主な就職先となります。実際には、ほとんどの場合においてそうです。 もちろん、大学生と同じく、一つのテーマについて勉強してきたことは事実です。

　では、大学生のように総合職として他の業界に就職することはできるのでしょうか。残念ながら、それはできません。 多くの業界や企業では、学歴によって「総合職は大卒」という区分けをしています。 日本で「学歴フィルター」と言われると、通常は大学の名前や偏差値に基づく差別を指すことが多いです。

　しかしながら、本来の意味で言えば、専門学校生が学歴フィルターによって他の業界での総合職の就職を阻まれているのです。

　専門学校と大学の就職先には、総合職と専門職の違いがあります。専門学校の学生は2年か3年のカリキュラムを修了し、専門職としての就職が主な選択肢となります。

　一方、大卒は総合職としての採用や専門職としての採用、両方の可能性があります。 企業からすれば、総合職には広い視点や幅広い知識が求められます。

　そのため、大卒以上の学歴を求める傾向があります。総合職には経営戦略や組織運営に関する知識が必要とされるため、大学での学びが役立つと言えます。

また、専門職は特定の分野に特化した知識や技術が求められます。専門学校での専門的な教育を受けた学生は、その分野での就職が有利となります。

　ただし、専門職の選択肢は専門学校のカリキュラムや業界の需要に左右されるため、景気の良し悪しによって就職状況も左右されることがあります。 大卒の学生は、総合職と専門職の両方の選択肢があります。

　以上を踏まえると、大卒者は他の業界への就職も可能です。大学での学びは広い視野を持つための基礎を築き、異なる業界でのキャリアチャンスを広げることができます。 このような理由から、国際・外国語系や観光系の学部をお勧めします。これらの学部では、異文化や国際的な視点を学び、グローバルな環境で活躍するためのスキルを身につけることができます。

　さらに、観光業界はコロナ終息後には成長が見込まれており、専門知識を持った人材が求められています。 専門学校と大学の選択は、将来の就職に大きな影響を与える重要な選択肢です。自分の将来のキャリアパスや興味のある分野を考慮し、適切な学校を選ぶことが重要です。

✅情報・データサイエンス系学部

　コロナショックによるIT化の加速と、それに適した人材を巡る競争の時代が訪れています。 　　

　無論、我々はどうにかしてIT化を進める必要があります。 問題は、コロナショックによって日本が海外に比べて一周遅れ、実際には二周遅れであるということが明らかになってしまったことです。オンライン授業の環境が不十分で、種々の開発が遅れて普及しない状況、さらに印鑑や紙の書類に未だにこだわる事例などが見受けられます。　　

　ただし、本稿は大学受験が主題となっているため、詳細な説明は避けさせていただきますが、IT化の遅れは様々な場面で表面化しています。

　一方、IT化を進めるために、国家公務員や総合職の方々は2022年からデジタル枠の創設が決定しています。 さらに、2025年からは共通テストで情報科目の導入が予定されており、国立大学でも2021年12月には情報科目の導入方針が国立大学協会で決まりました。

　それに伴い、各高校でも情報科の教員を増やすことが急務となっています。

　このように、IT系の人材不足は民間企業だけでなく、公務員や教員の間でも競争が激化しているのが現状です。 しかも、これは一過性の現象ではなく、コロナショックが終わっても需要はさらに高まっていくことは明白です。

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