昨年、【 GHQに廃止された「歴史科」と今の「社会科」。違いを探る。】という記事をアップしました👇

この記事では、大東亜戦争（第二次世界大戦）が終わった後、GHQによって日本の教育制度が大きく変更されたことについて語りました。変更による教育への影響について述べたものです。

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GHQは日本に対して、教育以外でもさまざまな政策を実施していました。今回は、GHQによる日本への政策と、日本の主権回復後にどのような影響を与えたかについて、見ていきたいと思います。

今回の記事は、YouTubeの『むすび大学チャンネル』の動画をまとめたものです。

正直に言いますと、僕の記事を読むよりこちらの動画を観たほうがよく理解できると思いますが（笑）、僕自身、勉強のためにもアップしたいと思います。

※ YouTubeの『むすび大学チャンネル』は、先ほどリンクした記事【 GHQに廃止された「歴史科」と今の「社会科」。違いを探る。】でも勉強をさせてもらっています。とても学びが多いチャンネルですので、ぜひチェックしてみてください。

日本はとても強い国だった

大東亜戦争中、日本はとてつもなく強い国でした。アメリカは日本を投降させるために、太平洋の諸島を次々と制圧し、沖縄戦を経て日本本土への空爆を行い、最終的には原爆まで使用しました。

南太平洋での戦闘に参加した日本兵は約27万人で、これらの日本兵に対抗するため、アメリカ軍は約116万人の兵力を投入したのです。

特に沖縄戦は激しく、3月に始まり6月22日に終結したこの戦いで、6月のわずか3週間余りの間に、アメリカ軍は沖縄に680万発の砲弾を投下しました。これほどの膨大な火力と兵力を使って、アメリカ軍は日本本土へと迫りました。そして、昭和20年8月15日に日本は戦争を終わらせて、終戦記念日となったのです。

この時、日本にはまだ約600万の兵力が残っていました。アメリカ軍は116万の兵力と圧倒的な火力で27万人の日本兵を打ち破り、やっと日本本土に近づいたのに、もし本土で戦闘が行われたならば、日本の兵力は600万人ですので、アメリカの被害はさらに増えたでしょう。

終戦後、このような背景のもと、GHQは日本の占領に着手しました。とにかく強かった日本。その日本人の戦闘意欲を根底から奪うために、さまざまな政策が導入されました。中でも、3R、5D、3S と称される政策がよく知られています。

3R、5D、3S 政策

GHQは日本に対して行った政策、3R、5D、3S についての説明をします。

3R は、復讐（Revenge、リベンジ）、改造（Reform、リフォーム）、復活（Revive、リヴァイブ）を意味します。これは、復讐心を持って日本を改造し、アメリカの影響下で復活させることを目指す戦略です。

5D は、武装解除（disarmament、ディザーマメント）、非軍事化（Demilitalization、デミリタリゼーション）、 財閥を分散化（decentralization、ディーセントラリゼーション）、民主化（democracy、デモクラシー）、 脱工業化（deindustrialization、ディインダストリアライゼーション　）を指します。これらの方針は、日本の軍事力や工業力を削ぎ、民主的な社会を築くことを目的としています。

3S は、スポーツの促進（Sports）、性の自由化（S●X）、映画（のちにテレビも含む）の普及（Screen）を指します。これらを通じて日本人の不満を解消し、注意を分散させ、平穏を保ち、戦意を喪失させることを目的としました。結果として、これらの策が日本人の精神的な解体をもたらしたのです。

GHQのこれらの政策に対し、多くの日本人が従うことを余儀なくされました。しかし、「これでは日本が滅びる」とGHQの方針に反対する声もありましたが、そのような人々は公職から追放されました。このように、GHQの政策は日本に深い影響を残しました。

S27、日本の主権回復、戦争拒否

昭和27年（1952年）に日本は主権を回復しました。その時点までに、GHQは多くの政策を実施していました。たとえば、GHQはプレスコードを制定し、新聞で使用禁止の言葉や報道してはならないテーマを指定していました。これにはアメリカ、中国、韓国に対する批判などが含まれていました。しかし、日本が主権を再び持つと同時に、これらの制限はなくなりました。

それでもなお、これらの規則が今日に至るまで影響を及ぼしている理由は、朝鮮戦争が展開（1950年6月25日から1953年7月27日まで）されていた背景にあります。この期間に、日本が再軍備し、独立国家としての行動を開始することになれば、当時戦闘中だった朝鮮半島の北部と南部の争いに、日本が関与する可能性があったためです。
　
戦時中、朝鮮半島は日本の一部であり、多くの日本人が居住していました。この状況で、「なぜ日本が同胞の争いに関与しなければならないのか」という疑問が提起されました。この背景の下、当時の吉田茂首相は、日本の新憲法には戦争放棄の条文があるため、戦争に参加できないという立場をGHQに強く主張しました。この新憲法はGHQの主導で制定されたもので、吉田首相は憲法の変更は不可能であると述べました。これにより、日本は平和を志向する国家の道を歩むことになりました。

これは僕の個人的な見解ですが、戦争に参加できないという主張が認められたことは良かったと思います。しかし、それと引き換えに、GHQによって制定された多くの規則が今もなお影響を与えている可能性があると感じています。しかし、もし、このときに吉田茂がその立場を取らなければ、日本が再び軍国主義の道を歩む可能性もありました。正しい答えが何なのかは分かりませんが、戦争を避けることが最も重要まことだと思いますので、そういう意味では、彼の判断は適切だったと考えます。

つづく・・

終戦から80年近く経過しようとしている現在も、GHQによって設定された規則が影響を及ぼしている部分が多々あります。特に教育分野でその影響は顕著に見られます。

次回は、今なお残されているGHQの規定について、特に教育について語りたいと思います。

ー 追記 ー
この記事をテーマにして、ラップのリリックを書きました。

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