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揺り戻しのタイミングに備える


きょうは失望の最中にあるものもいつかは揺り戻しのタイミングが来そうな感じがする記事がいくつかあったので紹介するにゃ。


① 温暖化ガス排出、22年度2.5%減 車・鉄道輸送は増加

産業部門ではCO2の排出量が5%減少するなど、多くの部門では排出削減の流れが進んだ。逆行したのが運輸だ。新型コロナウイルス禍からの経済回復で旅客輸送が増えた。鉄道や船舶、航空のCO2排出量は21年度比で約2割増加した。自家用車も7.2%増えた
(中略)
IEAは車の電動化や航空機の低排出燃料化を求めており、各国ではEV普及が進む。世界のEV販売台数の6割近くを占める中国は運輸部門の排出量を減少させており、22年は21年比で3.1%減だった。米欧も金銭的なインセンティブ導入でEV販売台数は増加傾向にあり、日本は遅れている。

日本経済新聞

見事に今はEVイヤイヤ期にあってハイブリッドが再ブレイクしてるけど、たぶんまたEVへの揺り戻しがくるタイミングもあるのかにゃ? 世界全体でみると車とかが足を引っ張ってる中で、EVが普及してる中国🇨🇳では減ってるっていうデータも。こういう状況が続くと、またガソリン車=悪という風潮が復活する可能性もあるから、そういう潮目の変化には目配りしていきたいですにゃ。
実際問題、今後もEVが増えていく前提でいろいろ物事が考えられるようににゃってきてるというのが次の記事⏬


② 石油、一転供給過剰に IEA来年予測

 要因のひとつは先進国を中心とした脱炭素への取り組みだ。経済協力開発機構(OECD)の24年の需要は4570万バレルと23年から10万バレル減少。25年も同じく10万バレル減り、21年以来の水準まで減る見通しだ。IEAは「EVの普及やエネルギー効率の向上などで需要が減る」とみる。
(中略)
 特に中国の影響が大きい。中国の需要は24年に50万バレル増の後、25年には30万バレル増にとどまる見通しだ。23年には非OECD諸国の需要の増加分の80%は中国が占めていたが、24年には43%、25年には27%までに落ち込む予測だ。

日本経済新聞

今は中東情勢の緊迫と相まってまだまだイケイケな原油⛽️ でもここでも、EVの普及を前提に、その需要は予想以上に減ると推測されてるにゃ。さらにさっきの記事とおんなじ流れでEV大国・中国が登場🇨🇳 今までは中国の旺盛な原油需要が占める割合が圧倒的だったけど、その割合も3割弱まで減っていく見通し。EVが復権するということは中国の復活も意味するということかにゃ? EVと中国はセットでとらえておくといいかにゃ。


③ 【スクランブル】三井不株急伸 「名目経済再生」映す

 不動産セクターはインフレ関連の代表格とされる。海外勢を中心に、マクロ経済の観点から日本のインフレ定着を見据え、実物資産の不動産を扱う中核銘柄としての位置づけから継続的な買いを入れているようだ。
(中略)
 米ゴールドマン・サックスは各金融市場動向からまとめる金融環境指数(FCI)を各国別に算出している。過去1年、日本のFCIは先進7カ国(G7)のなかで圧倒的な緩和度合いをみせている。米国は過去1年でマイナス42ベーシスポイント(0.42%)と緩和方向になったが、日本はマイナス116ベーシスポイント(1.16%)と米国を上回る緩和状態にある。
(中略)
 円安は株高をもたらし、資産効果を通じて富裕層を中心とした消費を活性化させる。また、輸入物価の上昇は名目経済を膨らませる。UBS証券の足立正道氏は、名目の停滞(失われた30年間)から、今後は年率2~3%の名目成長(正常化した経済)への移行に成功するとの見方を示し、この移行を名目ルネサンスと名付けた。5日付のリポートでは、過度の円安などのリスクは残るとしつつも、名目ルネサンスの成功に楽観的な見解を維持する。

日本経済新聞

不動産に限らず、各社の決算発表をみていても、デフレを象徴する一角にいたスーパーにゃんかも続々と増益⤴️ 名目の成長が与えるインパクトの大きさを改めて実感してるにゃ。まさにルネサンス🍷 これも長い長いデフレからの揺り戻しと考えるにゃらば、名目ルネサンスも長い息になるかもしれにゃいですにゃ😸

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